日本セラミック(株)の新卒採用・会社概要

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センサで鳥取から世界へ。

採用担当者からの伝言板（2024/04/18更新）

日本セラミック(株)〔Nicera〕の画面をご覧いただき、ありがとうございます。

Niceraは各種センサで自動運転、環境対応車、社会の安心・安全・快適、利便性に貢献する開発型企業です。

多様なセラミックセンサで世界トップクラスの実績を持ち、自動車・防犯・家電・情報通信など、さまざまな分野でグローバルに社会を支えています。

　・若手のうちから様々な経験を積みたい方
　・新しいことにチャレンジしていきたい方
　・世界を相手に仕事をしたい方

ぜひ、私達と一緒に企業を、鳥取を盛り立てていきましょう !

センサモジュール事業部のオフィス風景です。それぞれの仕事で花開く日を楽しみに頑張っています。活気のある企業です。

: センサモジュール事業部のオフィス風景です。それぞれの仕事で花開く日を楽しみに頑張っています。活気のある企業です。

一人一人の仕事が、真価のある製品につながる。

島根大学大学院総合理工研究科卒。半導体関係の技術開発を中心に磁気センサに反映させています。改善したセンサが社会貢献しているのは非常にうれしいです。	日本セラミック(株)は、「真価のある製品を届け社会に貢献する」をモットーとして躍進する開発型企業です。創業当初のテレビリモコン用の超音波センサから始まり、自動車・セキュリティ・家電・情報通信など、現代に必要とされる新製品を開発し、さまざまな分野でグローバルに社会を支えています。また、多様なセラミックセンサの技術力で世界トップクラスの実績を持っています。各種センサの材料となる素子の研究から、開発・製造・販売まで一貫して行うことで、お客様から信頼される高品質なセンサを作り続けています。

島根大学大学院総合理工研究科卒。半導体関係の技術開発を中心に磁気センサに反映させています。改善したセンサが社会貢献しているのは非常にうれしいです。

日本セラミック(株)は、「真価のある製品を届け社会に貢献する」をモットーとして躍進する開発型企業です。

創業当初のテレビリモコン用の超音波センサから始まり、自動車・セキュリティ・家電・情報通信など、
現代に必要とされる新製品を開発し、さまざまな分野でグローバルに社会を支えています。
また、多様なセラミックセンサの技術力で世界トップクラスの実績を持っています。

各種センサの材料となる素子の研究から、開発・製造・販売まで一貫して行うことで、
お客様から信頼される高品質なセンサを作り続けています。

会社データ

プロフィール	1975年にセラミック技術をベースにしたセンサメーカーとして鳥取市で創業。もはやセンサなくして日常生活は成り立たないほど、さまざまな分野でグローバルに社会を支えてきました。現代に必要とされる新製品を開発し、世界中のお客様に対し、求められているセンサを作り続けています。
事業内容	日本セラミックの各種センサ、モジュールは、社会の安全・安心・快適な暮らしに貢献しています。 ◆超音波センサ車や車内セキュリティ、信号機などに使われています。現在では、ほとんどの車のバンパーに装着され、障害物までの距離を計測。衝突の危険をモニターや音などでドライバーに警告し、自動車事故を未然に防ぎます。この技術により、現在注目されている自動駐車や自動ブレーキが行えます。 ◆焦電型赤外線センサ自動照明、セキュリティ機器、家電など多岐にわたって商品展開をしています。赤外線（熱）の変化を検知し、周辺の温度差に反応するので不審者の侵入や火災などを正確に検知します。非接触で赤外線（熱）の絶対量を測定できるものは、電子レンジなどに使用され、調理中の食品の温度分布を測定し食品を均等に温めることに役立っています。 ◆電流センサ電気自動車やハイブリッドカーなど環境対応車の最重要となるバッテリーの残量監視、充電システムに採用され、電動化の躍進を支えます。 ◆電子回路モジュール照明業界向けにLED照明をベースとして調光機能、リモコン機能、通信機能が付加された電子回路モジュールを多く提供、更には赤外線センサを搭載し人感による照明の各種制御さらにはIoTにも使用され利便性、環境に貢献します。静岡大学　工学部　電気電子工学科卒。電流センサが環境対応車、産業機器に使用され社会に貢献しているのはやりがいを感じます。

プロフィール

1975年にセラミック技術をベースにしたセンサメーカーとして鳥取市で創業。
もはやセンサなくして日常生活は成り立たないほど、さまざまな分野でグローバルに社会を支えてきました。
現代に必要とされる新製品を開発し、世界中のお客様に対し、求められているセンサを作り続けています。

事業内容

日本セラミックの各種センサ、モジュールは、社会の安全・安心・快適な暮らしに貢献しています。

◆超音波センサ
車や車内セキュリティ、信号機などに使われています。
現在では、ほとんどの車のバンパーに装着され、障害物までの距離を計測。衝突の危険をモニターや音などでドライバーに警告し、自動車事故を未然に防ぎます。この技術により、現在注目されている自動駐車や自動ブレーキが行えます。

◆焦電型赤外線センサ
自動照明、セキュリティ機器、家電など多岐にわたって商品展開をしています。
赤外線（熱）の変化を検知し、周辺の温度差に反応するので不審者の侵入や火災などを正確に検知します。
非接触で赤外線（熱）の絶対量を測定できるものは、電子レンジなどに使用され、調理中の食品の温度分布を測定し食品を均等に温めることに役立っています。

◆電流センサ
電気自動車やハイブリッドカーなど環境対応車の最重要となるバッテリーの残量監視、充電システムに採用され、電動化の躍進を支えます。

◆電子回路モジュール
照明業界向けにLED照明をベースとして調光機能、リモコン機能、通信機能が付加された電子回路モジュールを多く提供、更には赤外線センサを搭載し人感による照明の各種制御さらにはIoTにも使用され利便性、環境に貢献します。

静岡大学　工学部　電気電子工学科卒。電流センサが環境対応車、産業機器に使用され社会に貢献しているのはやりがいを感じます。

本社郵便番号	689-1193
本社所在地	鳥取市広岡176番地17
本社電話番号	0857-53-3600
設立	1975年（昭和50年） 6月
資本金	109億9,447万6,996円（2023年12月末現在）
従業員	連結1,504(2,281)名/単体321(46)名(2023年12月末現在)
売上高	244億4900万円（2023年12月末時点）
代表者	代表取締役社長　谷口真一
事業所	本社　　テクニカルセンター　〒689-1193 鳥取市広岡176番地17 その他鳥取地域の事業所　先進技術開発研究所　〒689-1116 鳥取市広岡204番地8 　南栄事業所　〒689-1121 鳥取市南栄町15番地2 　安長事業所〒680-0913 鳥取市安長155 営業所　東京営業所　　　〒105-0023 東京都港区芝浦1丁目3番3号浜松町ライズスクエア3F 　大阪営業所　　　〒532-0011 大阪市淀川区西中島3丁目8番15号　　　　　　　　　EPO新大阪ビルディング203号
海外拠点	営業拠点（現地法人）　日セラヨーロッパワークス　日セラ香港有限公司　日セラアメリカコーポレーション生産拠点　日セラフィリピンインク
平均年齢	41.0歳
平均勤続年数	13.4年
沿革	1975年谷口義晴が日本セラミック(株)を創業。 1975年超音波送受信具の日本特許取得三洋電機(株)と共同開発したテレビ遠隔操作器具の量産開始。 1978年防犯、警備用超音波センサを開発。アメリカ市場との取引開始。 1979年焦電型赤外線センサを開発。 1982年超音波送受信具の米国特許取得。 1984年焦電型赤外線センサの米国特許取得。 1985年社団法人日本電子工業振興協会より酸素センサの開発普及委託を受ける。東京営業所を設立。 1986年中国上海市に上海日セラセンサ有限公司を設立。 1988年ガラス破壊検知センサを開発。通産省よりオゾンセンサの研究について補助金を受ける。 1989年高品質ソフトフェライトの量産開始。焦電型赤外線センサの米国特許取得。 3スペクトルの炎センサを開発。東南アジアの販売拠点として香港に駐在所を開設。 1990年大阪証券取引所新二部（特別指定銘柄）へ株式を上場。 1991年大阪営業所を大阪市都島区に設置。 1992年東京営業所を東京都千代田区へ移転。大阪証券取引所第二部へ指定替。北米の販売拠点として米国ニューヨーク州に米国駐在所を設置。 1994年 Chartland Sensor Ltd. (現：Nicera European Works Ltd.)の株式を全株取得。 1995年米国駐在所を米国カリフォルニア州へ移転。中国江蘇省昆山市に独資会社昆山日セラ電子機材有限公司を設立。ホール素子の量産開始。 1998年現地法人日セラ香港有限公司設立。現地法人日セラアメリカコーポレーション設立。 2000年東京証券取引所第二部へ上場。大阪営業所を大阪市淀川区へ移転。東京証券取引所及び大阪証券取引所の市場第一部へ指定替。 2001年現地法人日セラフィリピンインコーポレイテッド設立。 2004年上海日セラセンサ有限公司への出資比率を50％から55%に引き上げ連結子会社化。 2006年谷口義晴、代表取締役社長兼会長就任。 2008年鳥取市広岡176番地17にテクニカルセンタを新設、併せて本社を移転。 2009年鳥取市広岡204番地8に日セラ先進技術開発研究所を新設。鳥取市広岡176番地19に日セラテクニカルセンタ生産棟を増設。 2014年谷口真一社長就任。東京営業所を東京都港区へ移転。 2022年東京証券取引所プライム市場へ移行。

働き方データ

平均勤続勤務年数
- 13.4年
2023年度
月平均所定外労働時間（前年度実績）
- 7.9時間
2023年度
平均有給休暇取得日数（前年度実績）
- 10.1日
2023年度

前年度の育児休業取得対象者数（男女別）


対象者	1名	4名	5名
	2023年度

前年度の育児休業取得者数（男女別）


取得者	1名	1名	2名
	2023年度

役員及び管理的地位にある者に占める女性の割合
- 11.1%
  （81名中9名）
- 2023年度
役員 16.7％（女1名／全体6名）管理的地位にある者（課長～執行役員）10.7％（女8名／全体75名）

社内制度

研修制度	制度あり・新入社員研修・多岐にわたる社内勉強会の実施資本コストを意識したマネジメント能力を養う研修社員が目指すステップに応じた研修　他
自己啓発支援制度	制度あり・資格習得支援規定を整備自己啓発に取り組む社員のバックアップ

採用実績

採用実績（学校）	＜大学院＞愛媛大学、大阪大学、岡山大学、岡山理科大学、九州大学、京都大学、静岡大学、芝浦工業大学、島根大学、総合研究大学院大学、千葉大学、東京大学、東京工業大学、東京理科大学、東洋大学、鳥取大学、名古屋大学、兵庫県立大学、広島大学、北海道大学、山梨大学＜大学＞茨城大学、大阪大学、大阪学院大学、大阪経済大学、大阪経済法科大学、大阪工業大学、大阪電気通信大学、大谷大学、岡山大学、岡山理科大学、神奈川大学、金沢工業大学、関西大学、関西外国語大学、九州工業大学、京都大学、京都産業大学、京都女子大学、近畿大学、群馬大学、慶應義塾大学、工学院大学、高知大学、神戸学院大学、神戸市外国語大学、駒澤大学、滋賀県立大学、静岡大学、芝浦工業大学、島根大学、白百合女子大学、成蹊大学、専修大学、創価大学、千葉大学、筑波大学、電気通信大学、東海大学、東京外国語大学、東京都市大学、東京農業大学、東京理科大学、東北大学、東洋大学、徳島大学、徳山大学、鳥取大学、同志社大学、名古屋工業大学、奈良女子大学、日本大学、兵庫県立大学、広島大学、広島市立大学、福岡大学、福山大学、北海道大学、名城大学、桃山学院大学、山口大学、立命館大学、早稲田大学、宮崎公立大学、摂南大学、東京経済大学、龍谷大学、神戸女学院大学、広島経済大学、公立鳥取環境大学＜短大・高専・専門学校＞大阪ハイテクノロジー専門学校、大手前短期大学、大原簿記学校、関西外国語大学短期大学部、東京外語専門学校、鳥取短期大学、名古屋工学院専門学校、日本電子専門学校、日本理工情報専門学校、福島工業高等専門学校、松江工業高等専門学校、米子工業高等専門学校、坪内総合ビジネスカレッジ、日本分析化学専門学校、産業技術短期大学河北大学、上海工業技術大学、 MASTER'S COLLAGE BIBLE INSTITUTE
採用実績（人数）	2022　　　2023　　　2024(予) ==================================== 博士　　　　―　　　　 ―　　　　 ― 修士　　　　1名　　　＿　　　　＿学卒　　　　4名　　　 8名　　　　1名高専　　　　＿　　　　＿　　　　　― 専門　　　　＿　　　＿　　　　　― 短大　　　　＿　　　　＿　　　　　―
採用実績（学部・学科）	理工学研究科、工学部電気電子工学科、工学部電子工学科、工学研究材料開発、工学部機械工学科、理工学材料工学専攻、工学部電子情報工学科、理工学研究工業化学専攻、理工学研究科電気工学専攻、工学部知能情報工学、工学部工業化学科、工学研究科情報エレクトロニクス専攻、工学部応用物質学科、先端物質科学研究量子物資科学、工学部情報工学科、工学部応用化学科、工学部金属工学科、農学部林産工学科、工学部繊維高分子学科、工学部機能材料工学科、物理科学研究科構造分子研究科、基礎工学部物性物理工学科、工学部電子機械工学科、工学部物質工学科、工学部電気工学科、工学部応用数学科、総合理工学部数値情報システム学科、総合理工学専攻、自然科学研究科分子科学専攻、工学部通信工学科、理学部物理科学、理学部理学科、理工学部機能分子・生命化学科、工学研究科物質系工学、経営学部、政治経済学部政治経済学科、経済学部経営学科、法学部法律学科、外国学部中国語学科、文学部、経済学部経済学科、外国語学部外国学科、文学部人文社会学科、経済学部商学科、外国語学部ドイツ語学科、文学部中国文学科、外国語学部スペイン語学科、外国語学部英米語学科、国際学部国際科、文学部史学科、法律学科、中国学科、文学部人間学科、経営学部国際経営学科

採用実績（学校）

＜大学院＞
愛媛大学、大阪大学、岡山大学、岡山理科大学、九州大学、京都大学、静岡大学、芝浦工業大学、島根大学、総合研究大学院大学、千葉大学、東京大学、東京工業大学、東京理科大学、東洋大学、鳥取大学、名古屋大学、兵庫県立大学、広島大学、北海道大学、山梨大学
＜大学＞
茨城大学、大阪大学、大阪学院大学、大阪経済大学、大阪経済法科大学、大阪工業大学、大阪電気通信大学、大谷大学、岡山大学、岡山理科大学、神奈川大学、金沢工業大学、関西大学、関西外国語大学、九州工業大学、京都大学、京都産業大学、京都女子大学、近畿大学、群馬大学、慶應義塾大学、工学院大学、高知大学、神戸学院大学、神戸市外国語大学、駒澤大学、滋賀県立大学、静岡大学、芝浦工業大学、島根大学、白百合女子大学、成蹊大学、専修大学、創価大学、千葉大学、筑波大学、電気通信大学、東海大学、東京外国語大学、東京都市大学、東京農業大学、東京理科大学、東北大学、東洋大学、徳島大学、徳山大学、鳥取大学、同志社大学、名古屋工業大学、奈良女子大学、日本大学、兵庫県立大学、広島大学、広島市立大学、福岡大学、福山大学、北海道大学、名城大学、桃山学院大学、山口大学、立命館大学、早稲田大学、宮崎公立大学、摂南大学、東京経済大学、龍谷大学、神戸女学院大学、広島経済大学、公立鳥取環境大学
＜短大・高専・専門学校＞
大阪ハイテクノロジー専門学校、大手前短期大学、大原簿記学校、関西外国語大学短期大学部、東京外語専門学校、鳥取短期大学、名古屋工学院専門学校、日本電子専門学校、日本理工情報専門学校、福島工業高等専門学校、松江工業高等専門学校、米子工業高等専門学校、坪内総合ビジネスカレッジ、日本分析化学専門学校、産業技術短期大学

河北大学、上海工業技術大学、
MASTER'S COLLAGE BIBLE INSTITUTE

採用実績（人数）

　　　　　 2022　　　2023　　　2024(予)
====================================
博士　　　　―　　　　 ―　　　　 ―
修士　　　　1名　　　＿　　　　＿
学卒　　　　4名　　　 8名　　　　1名
高専　　　　＿　　　　＿　　　　　―
専門　　　　＿　　　＿　　　　　―
短大　　　　＿　　　　＿　　　　　―

採用実績（学部・学科）

理工学研究科、工学部電気電子工学科、工学部電子工学科、工学研究材料開発、工学部機械工学科、理工学材料工学専攻、工学部電子情報工学科、理工学研究工業化学専攻、理工学研究科電気工学専攻、工学部知能情報工学、工学部工業化学科、工学研究科情報エレクトロニクス専攻、工学部応用物質学科、先端物質科学研究量子物資科学、工学部情報工学科、工学部応用化学科、工学部金属工学科、
農学部林産工学科、工学部繊維高分子学科、工学部機能材料工学科、物理科学研究科構造分子研究科、基礎工学部物性物理工学科、工学部電子機械工学科、工学部物質工学科、工学部電気工学科、工学部応用数学科、総合理工学部数値情報システム学科、総合理工学専攻、自然科学研究科分子科学専攻、工学部通信工学科、理学部物理科学、理学部理学科、理工学部機能分子・生命化学科、工学研究科物質系工学、経営学部、政治経済学部政治経済学科、経済学部経営学科、法学部法律学科、外国学部中国語学科、文学部、経済学部経済学科、外国語学部外国学科、文学部人文社会学科、経済学部商学科、外国語学部ドイツ語学科、文学部中国文学科、外国語学部スペイン語学科、外国語学部英米語学科、国際学部国際科、文学部史学科、法律学科、中国学科、文学部人間学科、経営学部国際経営学科

過去3年間の新卒採用者数（男女別）


2021年	10名	2名	12名
2022年	8名	5名	13名
2023年	6名	6名	12名

過去3年間の新卒採用者数

採用者

2021年	12名
2022年	13名
2023年	12名

過去3年間の新卒離職者数

離職者

2021年	4名
2022年	2名
2023年	1名

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