コムシス情報システム(株)【コムシスグループ】の新卒採用・会社概要

会社紹介記事

事業を未来志向に転換していこうと人間力豊かな先輩たちが活躍中。人と人とのつながりを感じながら、一流のエンジニアを目指します。幅広い分野で実績とノウハウを積み重ね、常に最先端技術に触れながら自分を高めていける。まさに技術者冥利に尽きる環境が広がっています。

: 事業を未来志向に転換していこうと人間力豊かな先輩たちが活躍中。人と人とのつながりを感じながら、一流のエンジニアを目指します。

: 幅広い分野で実績とノウハウを積み重ね、常に最先端技術に触れながら自分を高めていける。まさに技術者冥利に尽きる環境が広がっています。

未来へ向けたAI投資が、企業の成長を加速させていく

●AI分野への先行投資が、未来の道筋を創るわたしは当社の事業を未来志向に転換していこうと考えます。ここ10年、SES契約から請負型で開発を受注する事業へ変換をしてきました。その結果、社員技術力、チームワークも向上し、順調に事業を拡大することができています。近年目覚ましいAIの技術発展により、今までのITの事業エリアを大幅に拡大できる可能性が生まれました。当社では、AIに対応するため事業開発室にAIタスクフォースを設置し、若手技術者6人を配置。グループ企業の通信建設業分野でAIを利用したさまざまなトライアル、実証実験を実施し、フィールドへの適用も可能なレベルに達しています。また、他の産業分野でも適用できるAI技術も蓄積しており、将来大きな企業成長の可能性が高まってきています。 ●必要なのは、好奇心と実践力 AI技術の中心はアメリカです。当社では、アメリカでの活動により、他社に先駆け新技術を学べるチャンスを広げています。さまざまなカンファレンスに照準を合わせ、社員を派遣し、先端の技術力を磨いています。さらに、アメリカへの長期出張を計画しています。皆さんとお話できる日を、楽しみにしています。＜代表取締役社長打出邦彦＞

●AI分野への先行投資が、未来の道筋を創る
わたしは当社の事業を未来志向に転換していこうと考えます。ここ10年、SES契約から請負型で開発を受注する事業へ変換をしてきました。その結果、社員技術力、チームワークも向上し、順調に事業を拡大することができています。

近年目覚ましいAIの技術発展により、今までのITの事業エリアを大幅に拡大できる可能性が生まれました。当社では、AIに対応するため事業開発室にAIタスクフォースを設置し、若手技術者6人を配置。グループ企業の通信建設業分野でAIを利用したさまざまなトライアル、実証実験を実施し、フィールドへの適用も可能なレベルに達しています。また、他の産業分野でも適用できるAI技術も蓄積しており、将来大きな企業成長の可能性が高まってきています。

●必要なのは、好奇心と実践力
AI技術の中心はアメリカです。当社では、アメリカでの活動により、他社に先駆け新技術を学べるチャンスを広げています。さまざまなカンファレンスに照準を合わせ、社員を派遣し、先端の技術力を磨いています。さらに、アメリカへの長期出張を計画しています。

皆さんとお話できる日を、楽しみにしています。

＜代表取締役社長打出邦彦＞

会社データ

プロフィール	コムシス情報システム(株)は、2009年に日本コムシス(株)の情報事業が分社する形で設立しました。『コムシスホールディングス』の一員である当社。コムシスグループ唯一の情報ソフト開発の統括事業会社として、ソフトウェア開発、システム構築を主体とした情報事業を担っています。～　様々な業種にトライできる開発フィールド　～通信や金融、官公庁、交通、医療といった公共的な分野、AI・RPAなど先端技術分野でシステム開発、インフラ構築を手がけております。最新技術に関わる案件、ミッションクリティカルなシステム案件など様々なプロジェクトへの参画実績があり、業務もコンサルティングから企画、設計、開発、保守、運用までトータルにカバー。可能性あるフィールドでスキルを高め、一流のエンジニアとして活躍の場を広げることができます。～　環境が人を育てる。資格取得者数が物語っています　～若手から幹部まで各人に合わせた育成環境を整備。誰でも受講が可能な研修はおよそ100種類、最新技術系の研修も含めた豊富なラインナップとなっています。国際資格であるPMP（プロジェクト・マネージメント・プロフェッショナル）認定資格取得の社員取得率は2割を超えて業界内でも最高水準。資格取得にともなう報奨金の制度もあります。プログラム経験が無い方、文系の方でも育成スケジュールに沿った階層別研修がありますので安心して入社頂けます。～　ワークライフバランスを第一に。社員に寄りそう制度多数　～結婚休暇、育児休業、勤続年数に応じた特別休暇制度といったライフイベントにともなう制度が充実しています。小学校入学時にランドセル贈呈など温かみのある制度が多いのも特徴の1つ。comjoは働き方改革に取組み、ワークライフバランスの維持に注力しています。
事業内容	・システム開発事業　　…情報通信／金融・証券／官公庁／交通／医療／その他のシステム・インフラ構築事業　　…サーバ・ネットワーク構築・保守・ソリューション事業　　…文書管理／工事・施工管理／デジタルサイネージ／RPA導入

プロフィール

コムシス情報システム(株)は、2009年に日本コムシス(株)の情報事業が分社する形で設立しました。『コムシスホールディングス』の一員である当社。コムシスグループ唯一の情報ソフト開発の統括事業会社として、ソフトウェア開発、システム構築を主体とした情報事業を担っています。

～　様々な業種にトライできる開発フィールド　～
通信や金融、官公庁、交通、医療といった公共的な分野、AI・RPAなど先端技術分野でシステム開発、インフラ構築を手がけております。最新技術に関わる案件、ミッションクリティカルなシステム案件など様々なプロジェクトへの参画実績があり、業務もコンサルティングから企画、設計、開発、保守、運用までトータルにカバー。可能性あるフィールドでスキルを高め、一流のエンジニアとして活躍の場を広げることができます。

～　環境が人を育てる。資格取得者数が物語っています　～
若手から幹部まで各人に合わせた育成環境を整備。誰でも受講が可能な研修はおよそ100種類、最新技術系の研修も含めた豊富なラインナップとなっています。国際資格であるPMP（プロジェクト・マネージメント・プロフェッショナル）認定資格取得の社員取得率は2割を超えて業界内でも最高水準。資格取得にともなう報奨金の制度もあります。プログラム経験が無い方、文系の方でも育成スケジュールに沿った階層別研修がありますので安心して入社頂けます。

～　ワークライフバランスを第一に。社員に寄りそう制度多数　～
結婚休暇、育児休業、勤続年数に応じた特別休暇制度といったライフイベントにともなう制度が充実しています。
小学校入学時にランドセル贈呈など温かみのある制度が多いのも特徴の1つ。comjoは働き方改革に取組み、ワークライフバランスの維持に注力しています。

事業内容

・システム開発事業
　　…情報通信／金融・証券／官公庁／交通／医療／その他のシステム
・インフラ構築事業
　　…サーバ・ネットワーク構築・保守
・ソリューション事業
　　…文書管理／工事・施工管理／デジタルサイネージ／RPA導入

本社郵便番号	141-0022
本社所在地	東京都品川区東五反田２－１７－１
本社電話番号	0120-918-183
設立	2009年4月1日（コムシスホールディングスの情報系統括会社として会社化）
資本金	4億5,000万円
従業員	連結627名 / 単独431名（2024年3月期）
売上高	連結154億円 / 単独119億円（2024年3月期）
事業所	・仙台事業所・長野事業所
平均年齢	40.0歳（2024年3月時点）
平均勤続年数	17.0年（2024年3月時点）
コムシスグループ	・日本コムシス(株) 　・コムシス情報システム(株) 　・サンワコムシスエンジニアリング(株) 　・(株)TOSYS 　・(株)つうけん　・NDS(株) 　・(株)SYSKEN 　・北陸電話工事(株) 　・コムシスシェアードサービス(株)
関連会社	・コムシステクノ(株) 　・炭平コンピューターシステム(株) 　・(株)エス・イー・シー・ハイテック　・(株)つうけんアドバンスシステムズ
主な保有資格	●PMP認定資格(Project Management Professional)／100 ●情報処理技術者資格／543 ●Intra-mart認定資格／43 ●Sun Microsystems認定資格／29 ●Oracle認定資格／236 ●Microsoft認定資格（MCP）／142 ●Linux技術者認定資格（Linux Professional Certification）／50 ●OPCEL認定資格（Certification For OpenStac Professionals）／2 ●Python3エンジニア認定／15 ●AWS認定資格エンジニア認定（Amazon Web Services certification）／40 ●ITコーディネータ／4 ●ITILファンデーション（Information Technology Infrastructure Library）／13 ●Cisco Systems認定資格／7 (2024年3月末時点)
沿革	1975年日本通信建設(株)［現日本コムシス(株)］が日本電信電話公社から販売在庫管理システム初受注 1981年情報通信システム本部を設立 1982年日本電信電話公社からソフトウェア登録業者認定 2004年 (株)NTTデータのビジネスパートナ認定 2005年 NTTコムウェア(株)のエクセレントパートナ認定 2007年日本電気(株)（NEC）のプライムパートナ認定 2009年コムシス情報システム(株)を設立［日本コムシス(株)の情報事業を分社化］ 2010年仙台支店、長野支店を開設 2012年電気通信工事業の認可 2013年 NTTコムウェア(株)のプレミアムエクセレントパートナ認定 2015年 NECソリューションイノベータ(株)のプライムパートナ認定 2017年三菱電機インフォメーションシステムズ(株)のMDISソフトウェア・コアパートナーズ認定 2019年炭平コンピューターシステム(株)を子会社化 2024年本社を品川区東五反田に移転 2024年株式会社エス・イー・シー・ハイテックを子会社化

働き方データ

平均勤続勤務年数
- 17.0年
2023年度
月平均所定外労働時間（前年度実績）
- 17.8時間
2023年度
平均有給休暇取得日数（前年度実績）
- 17.6日
2023年度

前年度の育児休業取得対象者数（男女別）


対象者	1名	13名	14名
	2023年度

前年度の育児休業取得者数（男女別）


取得者	1名	3名	4名
	2023年度

役員及び管理的地位にある者に占める女性の割合
- 3.4%
  （89名中3名）
- 2023年度

社内制度

研修制度	制度あり入社前研修、100種類以上から好きな研修を毎年複数受けられる選択式の研修、希望すれば誰でも参加できる最新技術研修など。研修以外にも3年間のOJT制度や資格取得報奨金制度など、育成は手厚くサポートしています。 ■若手社員新入社員研修（約4ヶ月）、フォローアップ研修(1年目~3年目)、基礎技術研修（複数の研修から受講したいものを選択）、プログラミング研修 ■中堅社員プロジェクトリーダー研修、プロジェクトマネジメント研修、営業研修、技術研修（複数の研修から受講したいものを選択） ■管理職社員プロジェクトマネジメント研修、営業研修、評価者研修 ■その他最新技術研修、メンタルヘルス研修、ライフプラン研修
自己啓発支援制度	制度あり会社が定める資格について、受験費用、合格時一時金（最大25万）を支給。また、一部の資格については手当を支給。
メンター制度	制度あり 2年目までの若手社員を対象に、配属先の先輩社員がそれぞれ1名つきます。
キャリアコンサルティング制度	制度あり年3回（期首・中間・期末）キャリア面談を社内で実施
社内検定制度	制度なし

採用実績

採用実績（学校）	＜大学院＞茨城大学、岩手県立大学、愛媛大学、神奈川工科大学、慶應義塾大学、静岡大学、湘南工科大学、信州大学、上智大学、千葉大学、千葉工業大学、中央大学、筑波大学、電気通信大学、東京大学、東京工科大学、東京工業大学、東京電機大学、東京都市大学、東京理科大学、東洋大学、新潟大学、日本大学、広島大学、広島市立大学、福井大学、山形大学、立教大学、龍谷大学＜大学＞青山学院大学、秋田県立大学、茨城大学、岩手大学、岩手県立大学、宇都宮大学、愛媛大学、大阪工業大学、大阪産業大学、大阪電気通信大学、大妻女子大学、岡山大学、岡山理科大学、学習院大学、神奈川大学、神奈川工科大学、金沢工業大学、関西大学、関東学院大学、北九州市立大学、九州工業大学、杏林大学、近畿大学、慶應義塾大学、工学院大学、神戸学院大学、國學院大學、国士舘大学、駒澤大学、埼玉大学、芝浦工業大学、城西大学、湘南工科大学、職業能力開発総合大学校、信州大学、駿河台大学、成蹊大学、成城大学、聖徳大学、摂南大学、高崎経済大学、玉川大学、千葉大学、千葉工業大学、千葉商科大学、中央大学、中部大学、筑波大学、帝京大学、帝京科学大学（東京）、帝京平成大学、電気通信大学、東海大学、東京海洋大学、東京工科大学、東京女子大学、東京電機大学、東京都市大学、東京理科大学、同志社大学、東邦大学、東北学院大学、東北工業大学、東北文化学園大学、東洋大学、獨協大学、富山大学、奈良女子大学、新潟大学、西日本工業大学、日本大学、日本工業大学、ノースアジア大学、広島工業大学、福井工業大学、福岡工業大学、文教大学、法政大学、北海学園大学、北海道大学、北海道情報大学、武蔵野大学、室蘭工業大学、明治大学、明治学院大学、名城大学、明星大学、山形大学、横浜市立大学、立教大学、立命館大学、龍谷大学、流通科学大学、早稲田大学＜短大・高専・専門学校＞大妻女子大学短期大学部、山形県立産業技術短期大学校、東京ＩＴ会計公務員専門学校千葉校、横浜公務員＆ＩＴ会計専門学校、新潟高度情報専門学校
採用実績（人数）	2023年度：23名 2022年度：23名 2021年度：23名 2020年度：24名
採用実績（学部・学科）	法学・政策系、経済・経営・商学系、社会・環境情報系、外国語・国際文化系、人文系、教育系、生活科学系、宗教・神学系、医療・保健系、芸術・音楽系、体育・スポーツ系、その他文系、機械系、数学系、電気・電子系、情報工学系、物理・応用物理系、建築・土木系、生物・生命科学系、化学・物質工学系、資源・地球環境系、農業・農学系、水産系、畜産・酪農系、薬学系（4年制）、薬学系（6年制）、商船系、医学・歯学系、獣医系、衛生医療・介護系、その他理系

採用実績（学校）

＜大学院＞
茨城大学、岩手県立大学、愛媛大学、神奈川工科大学、慶應義塾大学、静岡大学、湘南工科大学、信州大学、上智大学、千葉大学、千葉工業大学、中央大学、筑波大学、電気通信大学、東京大学、東京工科大学、東京工業大学、東京電機大学、東京都市大学、東京理科大学、東洋大学、新潟大学、日本大学、広島大学、広島市立大学、福井大学、山形大学、立教大学、龍谷大学
＜大学＞
青山学院大学、秋田県立大学、茨城大学、岩手大学、岩手県立大学、宇都宮大学、愛媛大学、大阪工業大学、大阪産業大学、大阪電気通信大学、大妻女子大学、岡山大学、岡山理科大学、学習院大学、神奈川大学、神奈川工科大学、金沢工業大学、関西大学、関東学院大学、北九州市立大学、九州工業大学、杏林大学、近畿大学、慶應義塾大学、工学院大学、神戸学院大学、國學院大學、国士舘大学、駒澤大学、埼玉大学、芝浦工業大学、城西大学、湘南工科大学、職業能力開発総合大学校、信州大学、駿河台大学、成蹊大学、成城大学、聖徳大学、摂南大学、高崎経済大学、玉川大学、千葉大学、千葉工業大学、千葉商科大学、中央大学、中部大学、筑波大学、帝京大学、帝京科学大学（東京）、帝京平成大学、電気通信大学、東海大学、東京海洋大学、東京工科大学、東京女子大学、東京電機大学、東京都市大学、東京理科大学、同志社大学、東邦大学、東北学院大学、東北工業大学、東北文化学園大学、東洋大学、獨協大学、富山大学、奈良女子大学、新潟大学、西日本工業大学、日本大学、日本工業大学、ノースアジア大学、広島工業大学、福井工業大学、福岡工業大学、文教大学、法政大学、北海学園大学、北海道大学、北海道情報大学、武蔵野大学、室蘭工業大学、明治大学、明治学院大学、名城大学、明星大学、山形大学、横浜市立大学、立教大学、立命館大学、龍谷大学、流通科学大学、早稲田大学
＜短大・高専・専門学校＞
大妻女子大学短期大学部、山形県立産業技術短期大学校、東京ＩＴ会計公務員専門学校千葉校、横浜公務員＆ＩＴ会計専門学校、新潟高度情報専門学校

採用実績（人数）

2023年度：23名
2022年度：23名
2021年度：23名
2020年度：24名

採用実績（学部・学科）

法学・政策系、経済・経営・商学系、社会・環境情報系、外国語・国際文化系、人文系、教育系、生活科学系、宗教・神学系、医療・保健系、芸術・音楽系、体育・スポーツ系、その他文系、機械系、数学系、電気・電子系、情報工学系、物理・応用物理系、建築・土木系、生物・生命科学系、化学・物質工学系、資源・地球環境系、農業・農学系、水産系、畜産・酪農系、薬学系（4年制）、薬学系（6年制）、商船系、医学・歯学系、獣医系、衛生医療・介護系、その他理系

過去3年間の新卒採用者数（男女別）


2023年	14名	9名	23名
2022年	16名	7名	23名
2021年	13名	10名	23名

過去3年間の新卒採用者数

採用者

2023年	23名
2022年	23名
2021年	23名

過去3年間の新卒離職者数

離職者

2023年	3名
2022年	2名
2021年	1名

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コムシス情報システム(株)【コムシスグループ】

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基本情報

1万7,000人規模の安定性・潤沢な資本と、IT企業に不可欠なスピーディな経営判断を行える会社です！

2025卒向け新卒採用　スタート致しました。（2024/02/13更新）

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