最終更新日:2023/9/19

(株)開発技術コンサルタント

業種

  • 建設コンサルタント

基本情報

本社
新潟県
資本金
4,100万円
売上高
7億(2022年12月 実績)
従業員
49(男40、女9)名

当社は社会基盤整備を通じて地域社会に貢献している建設コンサルタントです。理系の方(学部学科は問いません!)どなたでもインターンシップ参加可能です!

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会社紹介記事

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妥当な受注量を検討し、できる限り社内で完結させることで技術ノウハウを蓄積してきた。技術職の半数以上が技術士の資格を持ち、RCCMも大半のメンバーが取得している。
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地質の専門家、施工経験者、発注者側の考え方に精通した社員など、専門家たちが集まり、意見を出し合う業務検討会。設計者にとっては、心強いアドバイスをもらえる機会だ。

新潟県内の社会インフラの設計を通じ、地域の暮らしや生活を支えていきます。

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「譲れない軸を持ち、多くの会社を見る中から最適な企業を選びましょう。後輩に期待するのは、積極的に話しかける姿勢です」と高澤さん(左)と小林さん(右)。

私は、高校・大学とで土木を学び、地元で長く働ける会社を探す中で当社と出会いました。入社後は橋梁を担当し、中でも橋梁の近くのガス管や水道管の位置、土地を取得する際に道路等との干渉がないかなどを確認する際に役立つ、3D設計に力を入れています。主に2Dの図面を3Dに変換し、説明用の資料としてまとめています。
これまでに川の増幅に伴う橋の詳細設計、擁壁の設計、新しい道路に合わせた橋の検討など、多くの案件に携わってきました。私たちの仕事では、橋の種類や色などに自分なりの考えを活かすことが可能です。もちろん、そのためのアイデアの引き出しは欠かせないものの、モノづくりの醍醐味が存分に味わえる上、地域貢献をしているという実感も得られる毎日です。
加えて同じフロアに各分野の専門家がいるため、わからないことがあればすぐに相談することができる環境も気に入っています。
今後も多くの案件に挑む中で知識やスキルを蓄えるとともに、技術士等の資格も取得し、発注者である官公庁の方からも、社内からも信頼される橋梁のスペシャリストをめざしていきたいと思っています(高澤康平/第一技術部 道路構造課/2021年入社)。

土木関係に従事している親戚の影響もあり、高等専門学校で環境都市工学を専攻しました。地元である新潟県内の建設コンサルタント、中でも最も職場の雰囲気の良さを感じた当社に新卒で入社しました。
最初は上司や先輩からCADの使い方や、橋に使う部材の名称などを学ぶことからスタートしました。頭では理解できていても実際の業務になると戸惑うことも多く、過去の事例を見たり、積極的に質問をすることで仕事を覚えていきました。1年経った今では、周囲のアドバイスを受けつつ、現地調査から計画、設計、報告書の作成までのひと通りを経験させていただき、現在はある橋の補修設計に向け、現地調査を始めている段階です。
まだ私が携わった建設物は形にはなっていないですが、維持管理の時代における点検業務の大切さや、仕事内容でできることが増えていく喜びを感じています。
2年目は先輩に頼るだけではなく、仕事を分担して進められるようになるのが目標です。また年内に技術士補の資格も取得し、将来的にはさらに上の資格にチャレンジしたいと考えています(小林妃華馨/第一技術部 道路構造課/2022年入社)。

会社データ

事業内容
建設土木事業における企画・調査・設計・維持管理計画及び測量・地質調査業務
 1)建設コンサルタント業
   ・河川、砂防および海岸・海洋部門
   ・港湾及び空港部門
   ・道路部門
   ・下水道部門
   ・地質部門
   ・土質及び基礎部門
   ・鋼構造及びコンクリート部門
   ・施工計画、施工設備及び積算部門
   ・建設環境部門
 2)測量業
 3)地質調査業

主要取引先
  新潟県、国土交通省北陸地方整備局、新潟市、その他市町村

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本社郵便番号 951-8133
本社所在地 新潟県新潟市中央区川岸町3丁目33番地3
本社電話番号 025-233-0204
設立 1981年9月1日
資本金 4,100万円
従業員 49(男40、女9)名
売上高 7億(2022年12月 実績)
主な取引先 新潟県、新潟県内市町村、北陸地方整備局
SDGsへの取り組み 「新潟県SDGs推進建設企業登録制度」登録
主な取り組みは当社ホームページをご覧ください。
https://www.decltd.co.jp/company#sdgs
主な資格保有数 ◆技術士
 ・総合技術監理部門 6名
 ・建設部門    17名
 ・上下水道部門   2名
 ・応用理学部門   3名
◆技術士以外
 ・博士       1名
 ・RCCM    25名
※その他資格保有者を当社ホームページに記載しています。
https://www.decltd.co.jp/company/#pl07  
福利厚生制度 ・各種保険加入
・退職金制度
・企業年金基金(建設コンサルタンツ企業年金基金)加入
・借上げ住宅制度(当社規定による遠方の出身者のための借上げ住宅制度)
・資格取得補助
・慶弔見舞金制度

働き方データ

  • 平均勤続勤務年数
    平均勤続勤務年数
    • 14年
    2023年度
  • 月平均所定外労働時間(前年度実績)
    月平均所定外労働時間(前年度実績)
    • 16.5時間
    2022年度
  • 平均有給休暇取得日数(前年度実績)
    平均有給休暇取得日数(前年度実績)
    • 12日
    2021年度
  • 前年度の育児休業取得対象者数(男女別)
    前年度の育児休業取得対象者数(男女別)(女性) 前年度の育児休業取得対象者数(男女別)(男性) 前年度の育児休業取得対象者数(男女別)(合計)
    対象者 0名 0名 0名
    2022年度
  • 前年度の育児休業取得者数(男女別)
    前年度の育児休業取得者数(男女別)(女性) 前年度の育児休業取得者数(男女別)(男性) 前年度の育児休業取得者数(男女別)(合計)
    取得者 0名 0名 0名
    2022年度
  • 役員及び管理的地位にある者に占める女性の割合
    役員及び管理的地位にある者に占める女性の割合
    • 0.0%
      (10名中0名)
    • 2022年度

社内制度

研修制度 制度あり
◆入社前研修
◆新入社員フォロー研修
◆昇格者研修
◆外部各種技術講習会
◆社内研修
自己啓発支援制度 制度あり
◆会社が定めた公的資格の取得・登録・更新費用の負担
◆外部講習会等参加費の負担

採用実績

  • 過去3年間の新卒採用者数(男女別)
    過去3年間の新卒採用者数(男性) 過去3年間の新卒採用者数(女性) 過去3年間の新卒採用者数(合計)
    2023年 3 0 3
    2022年 0 1 1
    2021年 1 0 1
  • 過去3年間の新卒採用者数
    採用者 過去3年間の新卒採用者数
    2023年 3
    2022年 1
    2021年 1
  • 過去3年間の新卒離職者数
    離職者 過去3年間の新卒離職者数
    2023年 0
    2022年 0
    2021年 0

前年度の採用実績

前年度の採用実績(学校)

<大学院>
金沢大学、新潟大学
<大学>
秋田大学、金沢工業大学、芝浦工業大学、信州大学、専修大学、千葉工業大学、中央大学、東海大学、東京電機大学、東北大学、東北工業大学、長岡造形大学、新潟大学、新潟国際情報大学、日本大学、福井県立大学、法政大学、明星大学
<短大・高専・専門学校>
長岡工業高等専門学校

前年度の採用実績(人数)                2020年 2021年 2022年 2023年
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大(院)卒・高専専攻科卒   3名   1名   ―   3名
高専卒             ―     ―    1名   ―
 
前年度の採用実績(学部・学科) 土木工学系
農学部 生産環境科学
理学部 地質科学科
理学部 自然環境科学
海洋生物資源学部
生物資源環境学部

会社概要に記載されている内容はマイナビ2024に掲載されている内容を一部抜粋しているものであり、2025年卒向けの採用情報ではありません。企業研究や業界研究にお役立てください。

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