(株)日本水道新聞社の新卒採用・会社概要

会社データ
働き方データ
社内制度
採用実績

上下水道とともに７０年。豊かで快適な暮らしをつくり　まもるために報道しています。

上下水道事業の専門新聞です。（2024/08/06更新）

私たちは生活に欠かせない重要なインフラ設備である上下水道事業について報道している専門新聞です。
好奇心旺盛で、熱意あふれる方。
チームワーク力を大切に目標に向かって行動できる方。
自ずから考えて主体的に行動できる方。
コミュニケ―ションスキルを大切に業務に取り組める方。
ご応募をお待ちしております。

会社データ

プロフィール	日本水道新聞社は、上水道、下水道事業関連の専門新聞社として「日本水道新聞」「日本下水道新聞」「水道公論」の三媒体を発行しています。　北は北海道から南は沖縄まで、全国の地方協団体や関連企業の取材活動を展開しています。　近年ではグローバル化への対応から海外で開催されるさまざまな国際会議や、団体・企業の海外進出の動向も追いかけています。　出版部門では、上下水道事業を円滑に進めるための各種専門書籍やハンドブックなどの発行とともに、関連団体・企業の機関誌や各種パンフレットの企画・制作、ビデオ・DVDなどの映像の企画・制作、ウェブコンテンツの制作なども行っています。
事業内容	■日本水道新聞の発行 ■日本下水道新聞の発行 ■水道公論の発行 ■専門書籍の出版 ■上下水道事業普及啓発用オリジナルグッズの制作・販売 ■関連団体・企業の機関誌、各種パンフレットの企画・制作 ■ビデオ、DVDなど、映像の企画・制作 ■Webコンテンツの制作 ■その他、セミナー、講演会、シンポジウム等各種事業

プロフィール

日本水道新聞社は、上水道、下水道事業関連の専門新聞社として「日本水道新聞」「日本下水道新聞」「水道公論」の三媒体を発行しています。
　北は北海道から南は沖縄まで、全国の地方協団体や関連企業の取材活動を展開しています。
　近年ではグローバル化への対応から海外で開催されるさまざまな国際会議や、団体・企業の海外進出の動向も追いかけています。
　出版部門では、上下水道事業を円滑に進めるための各種専門書籍やハンドブックなどの発行とともに、関連団体・企業の機関誌や各種パンフレットの企画・制作、ビデオ・DVDなどの映像の企画・制作、ウェブコンテンツの制作なども行っています。

事業内容

■日本水道新聞の発行
■日本下水道新聞の発行
■水道公論の発行
■専門書籍の出版
■上下水道事業普及啓発用オリジナルグッズの制作・販売
■関連団体・企業の機関誌、各種パンフレットの企画・制作
■ビデオ、DVDなど、映像の企画・制作
■Webコンテンツの制作
■その他、セミナー、講演会、シンポジウム等各種事業

本社郵便番号	102-0074
本社所在地	東京都千代田区九段南4-8-9
本社電話番号	03-3264-6721
創立	1954年（昭和29年）1月1日
資本金	2,000万円
従業員	38名（顧問、嘱託含む）
売上高	6億6,106万円（2019年3月）
沿革	昭和29年1月「日本水道新聞」創刊昭和32年4月大阪支局開設（昭和46年4月に支社に改称）昭和39年4月名古屋支局開設昭和40年5月月刊「水道公論」創刊昭和44年4月「日本下水道新聞」創刊昭和50年4月広報グッズ「オリジナル製品」企画・販売昭和61年下水道手帳の製作・販売開始近代水道100年シリーズ三部作刊行「近代水道百選」「近代水道百年の歩み」「近代水道百人」平成9年7月資本金を2,000万円に増資平成13年1月ホームページ開設平成16年1月「日本水道新聞社」創立50周年平成26年1月会社創立60周年

働き方データ

平均勤続勤務年数
- 16年
2019年度
月平均所定外労働時間（前年度実績）
- 18.9時間
2022年度

社内制度

研修制度	制度あり外部セミナーを利用した研修制度
自己啓発支援制度	制度なし
メンター制度	制度なし
キャリアコンサルティング制度	制度なし
社内検定制度	制度なし

採用実績

採用実績（学校）	＜大学＞関西学院大学、高崎経済大学、東京富士大学、横浜市立大学、早稲田大学
採用実績（人数）	2017年度　　2018年度　　2019年度大卒　　1名　　　　　1名　　　　　2名

採用実績（学校）

＜大学＞
関西学院大学、高崎経済大学、東京富士大学、横浜市立大学、早稲田大学

採用実績（人数）

　　　　2017年度　　2018年度　　2019年度

大卒　　1名　　　　　1名　　　　　2名

過去3年間の新卒採用者数（男女別）