最終更新日:2024/4/3

一般財団法人 自然環境研究センター

  • 正社員
  • 既卒可

現在、応募受付を停止しています。

業種

  • シンクタンク・マーケティング・調査
  • 財団・社団・その他団体

基本情報

本社
東京都
資本金
基本財産 2億円
売上高
20億円(2023年(令和5年)6月実績)
従業員
197名

自然環境保全のプロ集団として、人間と自然が共存する世界を

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【更新情報】採用までのスケジュールを更新しました! (2024/02/28更新)

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採用までのスケジュール、募集対象を更新しましたので
各募集コースより、ご確認ください。エントリ―お待ちしております!

私たち自然環境研究センターでは、国内外の自然環境保全に関する調査研究、情報の収集・整理・提供を手がけています。自然環境保全の推進を目的とし、持続可能な自然環境を守り、創造することをミッションに掲げています。その事業フィールドは幅広く、調査研究から人材育成、講演会の主催、野生鳥獣の保護といった仕事を担っています。

会社紹介記事

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野外調査風景
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オフィス内の様子

自然環境保全のプロとして、誇りと自覚を持って研究に携わります

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オフィス外観/ロゴマーク

現在、当センターでは調査研究に携わる職員を募集しています。自然環境保全を推進すべく、動植物の保護管理や標本収集を手がけるのが主な仕事です。有限な地球環境を守り、次の世代にも美しい自然を受け継いでいくため、自然環境保全のプロとしての誇りと自覚を持って活動していただきたいと考えています。当センターの研究部は、「いきもの好き」な人間がたくさん集まる職場です。豊かな自然を守り、この分野でキャリアアップしていきたいメンバーばかりが揃っています。勉学を通じて自然に興味を持った方、動植物に関心がある方なら、きっと活躍できるはずです。

会社データ

プロフィール

1978年(昭和53年)に設立された当センターは、自然環境保全のためのプロ集団として日本でも長い歴史を持つ法人です。センターのロゴマークは、すでに絶滅してしまったニホンオオカミの足跡をかたどったもの。「これ以上何も絶滅させない」という想いをもとに定められました。以来、国内の自然環境はもちろん、地球全体の環境問題解決のため、培ってきたスキルとノウハウで社会に貢献していくことをミッションとして掲げてきました。自然環境保全のプロ集団として、人間社会と自然環境との共存を目指し、科学的知識とデータを活かした政策提言が私たちの仕事です。

事業内容
自然環境及び自然環境の保全に関する調査研究
自然環境及び自然環境の保全に関する情報・標本等資料の収集整理、解析及び提供
自然環境保全に関する技術援助、人材派遣等の支援活動
自然環境の保全のための人材の育成及びそれに関する技能の検定
自然環境の保全に関する講演会、研究会、出版物の刊行等による普及啓発
野生鳥獣の保護管理及び希少な野生動植物の種の保存並びに外来生物の防除等による生物多様性の保全
環境の保全に係る社会基盤の整備に関する調査、計画策定等
その他前条の目的を達成する為に必要な事業
本社郵便番号 130-8606
本社所在地 東京都墨田区江東橋3丁目3番7号
本社電話番号 03-6659-6310
設立 昭和53年(1978年)10月6日
資本金 基本財産 2億円
従業員 197名
売上高 20億円(2023年(令和5年)6月実績)
沿革
  • 昭和53年(1978年)
    • 財団法人日本野生生物研究センター設立
  • 平成4年(1992年)
    • 財団法人 自然環境研究センターへ名称変更
  • 平成5年(1993年)
    • 国際希少野生動植物種の登録機関に指定される
  • 平成7年(1995年)
    • 国際希少野生動植物種の認定機関に指定される
  • 平成12年(2000年)
    • 文京区から台東区へ移転
  • 平成15年(2003年)
    • 一般労働者派遣事業許可を取得
  • 平成16年(2004年)
    • 国際希少野生動植物種の登録機関及び、認定機関に登録される
  • 平成17年(2005年)
    • 外来生物法の種類名証明書発行機関に登録される
  • 平成18年(2006年)
    • 奄美大島事務所、小笠原事務所 開設
  • 平成20年(2008年)
    • 佐渡事務所 開設
  • 平成24年(2012年)
    • 一般財団法人へ移行
  • 平成25年(2013年)
    • 台東区から墨田区へ移転、設立35周年
  • 平成30年(2018年)
    • 設立40周年

働き方データ

  • 平均勤続勤務年数
    平均勤続勤務年数
    • 12.3年
    2022年度
  • 月平均所定外労働時間(前年度実績)
    月平均所定外労働時間(前年度実績)
    • 1時間
    2023年度
  • 平均有給休暇取得日数(前年度実績)
    平均有給休暇取得日数(前年度実績)
    • 11.3日
    2022年度
  • 前年度の育児休業取得対象者数(男女別)
    前年度の育児休業取得対象者数(男女別)(女性) 前年度の育児休業取得対象者数(男女別)(男性) 前年度の育児休業取得対象者数(男女別)(合計)
    対象者 4名 3名 7名
    2022年度
  • 前年度の育児休業取得者数(男女別)
    前年度の育児休業取得者数(男女別)(女性) 前年度の育児休業取得者数(男女別)(男性) 前年度の育児休業取得者数(男女別)(合計)
    取得者 4名 3名 7名
    2022年度
  • 役員及び管理的地位にある者に占める女性の割合
    役員及び管理的地位にある者に占める女性の割合
    • 14.3%
      (14名中2名)
    • 2022年度

社内制度

研修制度 制度あり
新入職員研修、新人フォローアップ研修、中堅職員研修、監督者研修、管理者研修
自己啓発支援制度 制度あり
キャリアアップ資格支援制度
・試験対策講座の開催(技術士など)
・資格取得報奨金制度(技術士、生物分類技能検定1級・2級など)
GIS・統計解析勉強会などの開催
メンター制度 制度なし
キャリアコンサルティング制度 制度なし
社内検定制度 制度なし

採用実績

採用実績(学校)

<大学院>
岩手大学、愛媛大学、鹿児島大学、金沢大学、九州大学、京都大学、高知大学、千葉科学大学、筑波大学、帝京科学大学(東京)、東京大学、東京農業大学、東京農工大学、東北大学、名古屋大学、奈良大学、新潟大学、日本大学、広島大学、北海道大学、琉球大学、早稲田大学、東京海洋大学
<大学>
麻布大学、岩手大学、宇都宮大学、帯広畜産大学、鹿児島大学、九州大学、近畿大学、滋賀県立大学、首都大学東京、信州大学、千葉大学、千葉科学大学、筑波大学、帝京科学大学(東京)、東海大学、東京大学、東京農業大学、東京農工大学、鳥取大学、富山大学、名古屋大学、新潟大学、日本大学、日本獣医生命科学大学、北海道大学、三重大学、明治大学、横浜国立大学、琉球大学

採用実績(人数)     2022年 2023年 2024年(予)
-------------------------------------------------
大学院卒  2名  3名   3名
大卒    1名  ―   ―
  • 過去3年間の新卒採用者数(男女別)
    過去3年間の新卒採用者数(男性) 過去3年間の新卒採用者数(女性) 過去3年間の新卒採用者数(合計)
    2023年 3 0 3
    2022年 3 0 3
    2021年 2 1 3
  • 過去3年間の新卒採用者数
    採用者 過去3年間の新卒採用者数
    2023年 3
    2022年 3
    2021年 3
  • 過去3年間の新卒離職者数
    離職者 過去3年間の新卒離職者数
    2023年 0
    2022年 0
    2021年 0

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