最終更新日:2024/6/13

日本電計(株)

  • 正社員
  • 上場企業

業種

  • 商社(電子・電気機器・OA機器)
  • 機械
  • 半導体・電子・電気機器
  • その他電子・電気関連
  • 精密機器

基本情報

本社
東京都
資本金
11億5,917万円
売上高
1,047億7,843万円(2023年3月実績) ※グループ合計
従業員
1,156名(男806名、女350名)※グループ合計
募集人数
※各募集コースをご参照ください。
残り採用予定人数
20

最先端の技術開発に必要不可欠な“はかる”こと。電子計測器をはじめ総合的なソリューションパートナーとして研究・開発を支えています!

  • 積極的に受付中 のコースあり
  • My Career Box利用中

採用担当者からの伝言板 (2024/05/29更新)

内々定まで最低2週間!25卒採用積極活動中!

会社紹介記事

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同社には仕事への熱意を持ちながらも、穏やかで落ち着いた社員が多い。仕事以外でも懇親会などの親交を深める機会があり、和気あいあいと楽しく働いているという。
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1950年の設立以来、テクノロジーの発展を支えてきた同社。12カ国にネットワークを持ち、連結売り上げは1000億円規模。スタンダード市場に上場している。

最先端の研究開発を支える 、電子計測機器の専門商社

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「22年には人事制度を大幅に変更し、幅広いキャリアパスを用意しました。マネージャーや営業のスペシャリストとして、国内外でご活躍いただけます」(森田社長)

当社は電子計測器の専門商社です。電子計測器とは、電気、電子、音、光などを測るツールのことです。顧客は大学や国の研究機関をはじめ、自動車、家電、通信といった分野の日本を代表する大手企業。私たちは計測機器の提供を通じ、顧客の研究開発をサポートしています。強みは全国に50拠点を持っていること。海外にも51拠点を展開しており、国内外問わず手厚いサポートを行えます。また、仕入れ先の電子計測器メーカーが国内外に5000社以上あり、幅広いアイテムを提案・提供できることも強みの一つです。

当社では22年に企業理念の再定義を行い、計測技術で社会に貢献することをパーパスと位置付けました。その達成に向け、単に計測機器を販売するだけではなく、ノウハウの提供も含めた技術の普及・発展をサポートしていきます。例えば、自動運転などの新技術を安全に普及させるために「どのような試験を行えばよいか」というのは、国も自動車メーカーも模索中です。新しく決められていくルールを私たちが真っ先に把握し、ハードとノウハウの双方を提供していく、そのようなテクニカル企業への転身を目指していきます。

また、私たちの仕事の価値を社会へと浸透させ、貢献していくため、当社では6つのことを全社で共有し、社員一人ひとりが実践するように心掛けています。その6つとは、1.常に成長にチャレンジする、2.高い倫理観で公正透明な行動をする、3.創造的な発想で自発的に行動する、4.感謝を忘れず積極的に伝える、5.仲間を尊重しチームワークを大切にする、6.持続可能な社会の実現に向けて一人ひとりが考える、です。これからご入社される方にも、ぜひ、これらを日々心掛けながら活躍していただきたいと思います。

日々たくさんの製品が世に送り出され、暮らしを豊かにしてくれていますが、当社の営業職はそうした製品を作り込んでいくテクノロジーの最前線に関わっていきます。そこでの顧客とのやり取りから、先進的な技術をいち早く体感することもできるのです。自分たちの仕事のその先の未来を想像していくことは、ワクワクするようなやりがいにもつながります。好奇心や探究心、そしてチャレンジ精神の旺盛な方なら、当社の仕事をきっと楽しんでもらえるはず。仕事を通じて楽しい夢を描いていける方を、私たちはお待ちしています。
<代表取締役社長 森田 幸哉>

会社データ

プロフィール

~次世代の新製品・新技術開発を支える電子計測器の専門商社~
最先端の技術開発に“はかる”ことは必要不可欠です。
私たちは電子計測器にとどまらず、総合的なソリューションパートナーとして最先端技術に携わる多くの研究・開発の現場に製品提案をしています。
国内50拠点、海外52拠点にネットワークを構築・グローバルに展開し、1991年にはスタンダード市場に上場。
お客様から信頼を寄せられる創業73年の安定企業です。

事業内容
電子計測器を中心に、お客様のニーズに寄り添った製品の提案、販売を行っています。
電子計測器は多くの製品の研究、開発、製造の現場で使用されており、様々な業界の最先端技術を支えています。
BtoBのルートセールスが基本です。
その他にリース・レンタル業務や校正事業(電子計測器の定期検査)も行っています。
本社郵便番号 110-0005
本社所在地 東京都台東区上野5-14-12 NDビル
本社電話番号 03-5816-3551
設立 昭和25年9月4日
資本金 11億5,917万円
従業員 1,156名(男806名、女350名)※グループ合計
売上高 1,047億7,843万円(2023年3月実績) ※グループ合計
事業所 【国内拠点】
◆東北エリア
仙台営業所、郡山営業所、秋田サテライト

◆北関東エリア
宇都宮営業所、茨城営業所、ひたちなか営業所、群馬営業所、埼玉営業所

◆首都圏エリア
東京営業所、東京南営業所、千葉営業所、多摩営業所、東京西営業所、
国際センター、海外事業推進部、商品センター、ソリューション事業推進部、
モビリティ市場推進部、施工管理部、クロスエンジニアリング部、マーケティング部、
新規事業企画室、NI事業開発部

◆神奈川エリア
川崎営業所、横浜営業所、厚木営業所、湘南営業所、横浜試験室

◆北陸甲信越エリア
金沢営業所、山梨営業所、長野営業所、松本営業所、長岡営業所

◆東海中部エリア
三島営業所、浜松営業所、名古屋営業所、三重営業所、刈谷営業所

◆京滋関西エリア
滋賀営業所、京都営業所、大阪営業所、兵庫営業所

◆中四国エリア
広島営業所、岡山営業所

◆九州エリア
福岡営業所、鹿児島営業所、熊本営業所、大分サテライト

◆ウェブショップ
計測器ワールド

【海外拠点】
中国・韓国・台湾・シンガポール・タイ・マレーシア・ベトナム・インド・インドネシア・フィリピン・アメリカ・ドイツ
主な取引先 日立製作所、ソニー、キヤノン、パナソニック、トヨタ、日産、ホンダ、スズキ、マツダ、富士通、パイオニア、富士フイルム、リコー、東芝、日本IBM、TDK、東京大学、早稲田大学
 その他 各官公庁・研究機関・有力民間企業 など(敬称略・順不同)
平均年齢 42.3歳

働き方データ

  • 平均勤続勤務年数
    平均勤続勤務年数
    • 14.4年
    2022年度
  • 月平均所定外労働時間(前年度実績)
    月平均所定外労働時間(前年度実績)
    • 25時間
    2022年度
  • 平均有給休暇取得日数(前年度実績)
    平均有給休暇取得日数(前年度実績)
    • 11.1日
    2022年度
  • 前年度の育児休業取得対象者数(男女別)
    前年度の育児休業取得対象者数(男女別)(女性) 前年度の育児休業取得対象者数(男女別)(男性) 前年度の育児休業取得対象者数(男女別)(合計)
    対象者 9名 11名 20名
    2022年度
  • 前年度の育児休業取得者数(男女別)
    前年度の育児休業取得者数(男女別)(女性) 前年度の育児休業取得者数(男女別)(男性) 前年度の育児休業取得者数(男女別)(合計)
    取得者 9名 2名 11名
    2022年度

社内制度

研修制度 制度あり
◆新人研修
◆メーカー研修
◆海外営業研修
◆海外語学研修 など

入社前に専門知識がなくても、充実した制度を用意しているので安心です!
自己啓発支援制度 制度あり
自己啓発支援(補助金)制度あり
メンター制度 制度なし
キャリアコンサルティング制度 制度なし
社内検定制度 制度あり
取扱製品の販売技能認定制度

採用実績

採用実績(学校)

<大学>
愛知学院大学、亜細亜大学、茨城キリスト教大学、川崎医療福祉大学、関西大学、神田外語大学、岐阜大学、國學院大學、国士舘大学、白百合女子大学、専修大学、帝塚山大学、東京経済大学、名古屋外国語大学、名古屋学院大学、名城大学、横浜市立大学、立命館大学

採用実績(人数)      2022年 2023年 2024年(予)
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大卒    4名   11名   6名
  • 過去3年間の新卒採用者数(男女別)
    過去3年間の新卒採用者数(男性) 過去3年間の新卒採用者数(女性) 過去3年間の新卒採用者数(合計)
    2023年 9 2 11
    2022年 3 1 4
    2021年 1 0 1
  • 過去3年間の新卒採用者数
    採用者 過去3年間の新卒採用者数
    2023年 11
    2022年 4
    2021年 1
  • 過去3年間の新卒離職者数
    離職者 過去3年間の新卒離職者数
    2023年 0
    2022年 0
    2021年 0

取材情報

計測機器の提供を通じ、最先端の研究開発に貢献
営業に携わる2名の先輩社員にインタビュー
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