最終更新日：2024/9/10

港北メディアサービス(株)　【旧社名：港北出版印刷(株)】

  • 正社員

現在、応募受付を停止しています。

業種

  • 印刷・印刷関連
  • 広告制作・Web制作
  • 出版
  • 広告

基本情報

本社
東京都
資本金
4,500万円
売上高
46億3500万円（2023年9月末実績）　
従業員
171名（単体） 471名（グループ全体） ※2024年2月時点

【転居を伴う転勤なし】渋谷本社で未来を一緒に作り上げていく仲間を募集しています！

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渋谷本社で未来を一緒に作り上げていく仲間を募集しています！ （2024/09/06更新）

みなさん、こんにちは！港北メディアサービスの採用担当です。
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会社紹介記事

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府中市と西東京市に自社の印刷工場を持ち、スピーディーかつ丁寧なサービスを提供しています。
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若手が活躍しています。クライアントから必要不可欠とされる営業となるのが目標です！

お客様の信頼にお応えするプロフェッショナルとして、パートナーとして！

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本社社屋

皆さまの生活には印刷物が至る所に満ちあふれています。
雑誌や書籍などの出版物、広告宣伝に使用されるカタログ、チラシなどの宣伝印刷物やノート、封筒などの事務用印刷物、包装紙、紙器などの包装資材等々、日常生活に欠かせない印刷物を扱っている「港北メディアサービス(株)」。

広告主（広告を出したい会社）と広告掲載主（広告を載せたい企業）を仲介して新聞・雑誌・インターネット・TV・ラジオのマスメディアや電車・バス等の交通広告、販売促進等のセールスプロモーション等を提案している広告代理店の「(株)横浜メディアアド」。

港北メディアサービスと横浜メディアアドは同じ港北メディアサービスグループです。

業界が異なる会社同士ですが、目指しているゴールは同じです。
「お客様が何を求めているのか？何をしようとしているのか？何に困っているのか？」
そのポイントとなる課題を発見し、課題解決に向けてあらゆる可能性を探り最善のプランを提案することができる、必要不可欠なパートナー企業になることです。
そして、そのパートナー企業になるために社員一同の意識と行動の改革をチャレンジし続けることです。

港北メディアサービスグループの特徴としてアピールできることは、組織のコミュニケーションです。優れた社員個々が、社内、グループ会社内の力を結集して、徹底して成果にこだわり、個々の知恵と経験と情報を共有する組織力で勝負しています。

私たちの港北メディアサービスグループで一緒にゴールを目指してみませんか？

会社データ

プロフィール

当社は2024年に創立64年を迎える総合印刷会社です。

東海大学の教育関連書籍を出版・印刷を担当していた「東海出版印刷」を前身とする会社で1960年より「港北出版印刷」となり、2022年7月に「港北メディアサービス」へ社名変更いたしました。

大学や金融、メーカー、出版社といった幅広いお客様からパンフレット・ポスター・カタログ等の商業印刷物や書籍出版、ビジネスフォームなどの印刷を受注しています。

企画提案から、デザイン制作、製版、印刷、加工、納品までに至るサービスをワンストップで提供しています。

また、近年の社会構造の変化とともに情報のデジタル化に対応するため、デジタルメディア等の幅広い分野に事業展開を実施して成果を挙げております。

今後もお客様のビジネススタイルの変化に柔軟に対応することを目指しています。
正式社名
港北メディアサービス(株)
正式社名フリガナ
コウホクメディアサービス
事業内容
■デジタルメディア
　ホームページの企画・制作、デジタルサイネージ・電子書籍・電子カタログ等
■商業印刷分野
　カタログ・パンフレット・ポスター・チラシ・カレンダー・POP等
■ビジネスフォーム分野
　ビジネスフォーム・各種帳票・伝票等　
■出版印刷分野
　新聞・書籍・教科書・社史・年史・月刊誌等
本社郵便番号 150-0002
本社所在地 東京都渋谷区渋谷2-7-7
本社電話番号 03-5466-2201
創業 1945年10月
設立 1960年9月
資本金 4,500万円
従業員 171名（単体）
471名（グループ全体）
※2024年2月時点
売上高 46億3500万円（2023年9月末実績）　
事業所 【本社】／渋谷区渋谷
【甲府営業所】／山梨県甲府市
【関西事務所】／大阪市北区梅田
【府中工場】／府中市南町
【田無工場】／西東京市芝久保町
【横河サテライトセンター】／武蔵野市中町
【デジタルコンテンツセンター】／渋谷区元代々木町
主な取引先 大学、保険会社、新聞社、メーカー、出版社、旅行会社、広告代理店など幅広くお取引をしています。
グループ会社 (株)横浜メディアアド
杉山メディアサポート(株)
(株)ミノリ
(株)タイワ

【関係会社】
(株)ミナト
沿革
  • 1945年
    • 東京都中野区江古田において東海出版印刷(株)の社名にて営業開始
  • 1960年
    • 港北出版印刷(株)に社名変更、港区芝田村町に移転
  • 1964年
    • 事業の進展に伴い、杉並区和田に本社・工場を新築、設備拡充と近代化を推進
  • 1968年
    • 田無市（現在の西東京市）芝久保町にオフセット印刷、BF印刷、製本の総合工場を新築
  • 1991年
    • 新本社（渋谷）に移転
  • 2002年
    • 読売新聞社の委託新聞輪転印刷工場として、(株)ミナト鶴見工場が稼働
  • 2004年
    • 読売新聞社の委託新聞輪転印刷工場として、(株)ミノリ郡山工場が稼働
  • 2005年
    • 東京都府中市にオフセット印刷、製本の府中工場を竣工
  • 2006年
    • プライバシーマークの認証を取得
  • 　
    • 目黒区中目黒にデジタルコンテンツセンターを開設
  • 2009年
    • ISO9001（品質マネジメントシステム）認証を取得
  • 2010年
    • (株)ミナトの2箇所目となる木場工場が稼働
  • 　
    • 創立50周年を迎える
  • 2013年
    • (株)相鉄エージェンシー（現(株)横浜メディアアド）を子会社に加え、広告代理業の事業に参入
  • 2015年
    • 読売新聞社の委託新聞輪転印刷工場として、(株)タイワ仙台工場が稼働
  • 2020年
    • 創立60周年を迎える
  • 2021年9月
    • （株）港北を吸収合併
  • 　
    • デジタルコンテンツセンターを渋谷区元代々木へ移転
  • 2022年７月
    • 「港北出版印刷（株）」、「（株）栄光舎」、「東港出版印刷（株）」を統合し、「港北メディアサービス（株）」へ社名変更

働き方データ

  • 平均有給休暇取得日数（前年度実績）
    平均有給休暇取得日数（前年度実績）
    • 13.1日
    2023年度
  • 前年度の育児休業取得対象者数（男女別）
    前年度の育児休業取得対象者数（男女別）(女性) 前年度の育児休業取得対象者数（男女別）(男性) 前年度の育児休業取得対象者数（男女別）(合計)
    対象者 1名 1名 2名
    2023年度
  • 前年度の育児休業取得者数（男女別）
    前年度の育児休業取得者数（男女別）(女性) 前年度の育児休業取得者数（男女別）(男性) 前年度の育児休業取得者数（男女別）(合計)
    取得者 1名 0名 1名
    2023年度

社内制度

研修制度 制度あり
新人研修、営業研修、新任管理職研修、階層別研修等
自己啓発支援制度 制度あり
社員の自律的・主体的な能力開発を図り、組織全体で“学習する風土づくり”を目指すため「自己啓発支援制度」を用意。

通信教育や外部セミナー等が対象
※受講料金の80％を会社が負担する（本人負担は20％）
　但し、修了証等の提出義務あり
メンター制度 制度なし
キャリアコンサルティング制度 制度なし
社内検定制度 制度なし

採用実績

採用実績（学校）

＜大学＞
青山学院大学、亜細亜大学、宇都宮大学、桜美林大学、神奈川工科大学、金沢大学、関西大学、関西学院大学、関東学院大学、群馬県立女子大学、慶應義塾大学、國學院大學、国士舘大学、駒澤大学、静岡大学、島根県立大学、城西大学、上武大学、信州大学、聖学院大学、成城大学、専修大学、多摩美術大学、千葉商科大学、帝京大学、東海大学、東京大学、東京工芸大学、東京国際大学、東京都立大学、東京農業大学、東洋大学、二松学舎大学、日本大学、日本工業大学、阪南大学、一橋大学、広島経済大学、法政大学、武蔵野美術大学、明治大学、明治学院大学、明星大学、横浜国立大学、立教大学、立正大学、早稲田大学
採用実績（人数）
　　　　2023年　　2022年　　2021年　
----------------------------------------------------
大卒　　　1名　　　　2名　　　　2名　　
採用実績（学部・学科） 【共通】
法学部・商学部・経済学部・教育学部・文学部・国際政治経済学部・社会学部・工学部・農学部・芸術学部他
  • 過去3年間の新卒採用者数（男女別）
    過去3年間の新卒採用者数(男性) 過去3年間の新卒採用者数(女性) 過去3年間の新卒採用者数(合計)
    2023年 0名 1名 1名
    2022年 2名 0名 2名
    2021年 1名 1名 2名
  • 過去3年間の新卒採用者数
    採用者 過去3年間の新卒採用者数
    2023年 1名
    2022年 2名
    2021年 2名
  • 過去3年間の新卒離職者数
    離職者 過去3年間の新卒離職者数
    2023年 0名
    2022年 1名
    2021年 2名

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