最終更新日：2024/7/26

(株)みなと山口合同新聞社

正社員
既卒可

業種

新聞
広告
出版

基本情報

本社: 山口県

資本金: 4,000万円

売上高: 14.4億円（2022年12月期実績）

従業員: 119名

募集人数: 1～5名

残り採用予定人数: 1名

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水産業界の持続的発展に貢献する「みなと新聞」地域に寄り添いともに歩む「山口新聞」

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国際シンポジウムなどで登壇する太田さん（左）。地域に貢献しようと日々取材に励む中村さん。

: 国際シンポジウムなどで登壇する太田さん（左）。

: 地域に貢献しようと日々取材に励む中村さん。

最新のシステムが並ぶ新聞制作現場	■みなと新聞東京支社　太田毅人（東京大学大学院・農学生命科学研究科修士課程修了）＝2014年入社　水産の業界紙「日刊みなと新聞」の記者兼営業として、主に関連省庁や国会議員への取材と、関連団体への広告営業をしています。　マニアックそうな仕事ですが、いざやってみると、水産と社会のつながりが見えてきて、視野がどんどん広がっていきます。政治家、役人、科学者、商社マン、加工流通業者、そして漁業者…いろいろな人に会い、さまざまな視点から世界をのぞけるので、好奇心が尽きません。そして何より、元気を失っていた日本の水産業界は、今、生まれ変わろうとしています。変わろうと頑張る皆さんを間近で応援でき、日々、やりがいを感じられますよ。　同僚には、人柄の良い人が多いと思います。仕事が忙しい日も、状況に応じて早く帰ったり有給休暇を取ったり、ということも比較的しやすい空気だと感じます。ペース配分しながら「やる時はやる、休む時は休む」スタイルで働けます。 ■山口新聞宇部支局　中村亮太（同志社大学卒）＝2014年入社　　地方創生が叫ばれ、また情報が氾濫する時代において、地域に密着し正確な情報を読者に届ける地方紙の役割はより重要性を増していると肌で感じます。　取材活動は驚きと発見の毎日です。私自身、高校までの18年間を山口県で過ごしましたが、地元について何も知らなかったことに気付かされました。「もっと山口県を知りたい」。そのような好奇心が取材の原動力となり、新たな出会いや刺激が仕事のやりがいにつながっています。自分の興味や関心を生かしテーマを深く掘り下げることで、その人にしか書けなかった記事がきっとあると思います。　社内は先輩・後輩の垣根が低く、親身で優しい人も多いため、何でも相談し合える雰囲気があります。記者は忙しいイメージがありますが、その分しっかりと休むことの大切さも浸透しています。子育てと仕事の両立を頑張る人も多いです。

最新のシステムが並ぶ新聞制作現場

■みなと新聞東京支社　太田毅人（東京大学大学院・農学生命科学研究科修士課程修了）＝2014年入社

　水産の業界紙「日刊みなと新聞」の記者兼営業として、主に関連省庁や国会議員への取材と、関連団体への広告営業をしています。
　マニアックそうな仕事ですが、いざやってみると、水産と社会のつながりが見えてきて、視野がどんどん広がっていきます。政治家、役人、科学者、商社マン、加工流通業者、そして漁業者…いろいろな人に会い、さまざまな視点から世界をのぞけるので、好奇心が尽きません。そして何より、元気を失っていた日本の水産業界は、今、生まれ変わろうとしています。変わろうと頑張る皆さんを間近で応援でき、日々、やりがいを感じられますよ。
　同僚には、人柄の良い人が多いと思います。仕事が忙しい日も、状況に応じて早く帰ったり有給休暇を取ったり、ということも比較的しやすい空気だと感じます。ペース配分しながら「やる時はやる、休む時は休む」スタイルで働けます。

■山口新聞宇部支局　中村亮太（同志社大学卒）＝2014年入社
　
　地方創生が叫ばれ、また情報が氾濫する時代において、地域に密着し正確な情報を読者に届ける地方紙の役割はより重要性を増していると肌で感じます。
　取材活動は驚きと発見の毎日です。私自身、高校までの18年間を山口県で過ごしましたが、地元について何も知らなかったことに気付かされました。「もっと山口県を知りたい」。そのような好奇心が取材の原動力となり、新たな出会いや刺激が仕事のやりがいにつながっています。自分の興味や関心を生かしテーマを深く掘り下げることで、その人にしか書けなかった記事がきっとあると思います。
　社内は先輩・後輩の垣根が低く、親身で優しい人も多いため、何でも相談し合える雰囲気があります。記者は忙しいイメージがありますが、その分しっかりと休むことの大切さも浸透しています。子育てと仕事の両立を頑張る人も多いです。

会社データ

プロフィール	みなと山口合同新聞社は、全国を網羅した水産食品専門紙「みなと新聞」と、山口県を代表する地方紙「山口新聞」を発行しています。1946(昭和21)年に水産都市・下関市で「西部水産速報」として産声をあげ、2021年に創立75年を迎えました。「価値ある情報をもって世の中を良い方向に変えていく」をミッションに掲げ、時代の変化に対応しながら、様々な事柄にチャレンジをしていきます。【みなと新聞】　"水産業界をリードし、持続的発展に貢献する"を掲げる水産食品専門の日刊情報メディアです。札幌・仙台・東京・大阪・下関・福岡などに拠点を置き、国内はもちろん、海外の情報も報道しています。　漁業、養殖業から流通、加工、消費まで水産業界全般を網羅し、ビジネスに役立つニュースやデータを中心に、政治、行政から企業動向まで幅広くお伝えしているのも特徴です。　2011年6月から同業他紙に先駆けて「みなと新聞電子版」の配信を開始、デジタル媒体での有料情報提供を始めました。16年9月には電子版を全面リニューアルし、閲覧や検索などの機能を強化しています。【山口新聞】　1969年1月に「夕刊みなと」から題字変更し、夕刊から朝刊に、そして山口県全域をカバーする県紙に衣替えしてスタート。95年には共同通信社と配信契約を結び、世界、全国から街角のニュースまで発信、文字通り単独紙の道を歩んで現在に至ります。　2017年11月からは山口新聞電子版の配信を開始するなど、新しいメディアの充実を目指しています。　県全域と東京、大阪、広島に支社局を配置。「地域密着」を編集方針の第一に掲げ、きめ細かな取材網で県や19市町のさまざまな動きを紙面化しています。その一つが2008年から共催を始めた県高校総合体育大会、県内最大規模の下関海響マラソン。県高校総体の地方紙共催は全国でも珍しく、「高校スポーツなら山口新聞」との高い評価を得ています。下関海響マラソンは、1万人を超す完走者の順位・タイムを掲載し、県内・全国のランナーから喜ばれています。　情報氾濫の現代社会にあって、県民の暮らしに役立つ新聞として一層支持されますよう、「地域とともに」を合言葉にまい進していきます。
事業内容	■みなと新聞、山口新聞の発行 ■みなと新聞電子版、山口新聞電子版の配信 ■各種日刊新聞の受託制作、印刷　※契約通信社：共同通信社、時事通信社

プロフィール

　みなと山口合同新聞社は、全国を網羅した水産食品専門紙「みなと新聞」と、山口県を代表する地方紙「山口新聞」を発行しています。1946(昭和21)年に水産都市・下関市で「西部水産速報」として産声をあげ、2021年に創立75年を迎えました。「価値ある情報をもって世の中を良い方向に変えていく」をミッションに掲げ、時代の変化に対応しながら、様々な事柄にチャレンジをしていきます。

【みなと新聞】

　"水産業界をリードし、持続的発展に貢献する"を掲げる水産食品専門の日刊情報メディアです。札幌・仙台・東京・大阪・下関・福岡などに拠点を置き、国内はもちろん、海外の情報も報道しています。
　漁業、養殖業から流通、加工、消費まで水産業界全般を網羅し、ビジネスに役立つニュースやデータを中心に、政治、行政から企業動向まで幅広くお伝えしているのも特徴です。
　2011年6月から同業他紙に先駆けて「みなと新聞電子版」の配信を開始、デジタル媒体での有料情報提供を始めました。16年9月には電子版を全面リニューアルし、閲覧や検索などの機能を強化しています。

【山口新聞】

　1969年1月に「夕刊みなと」から題字変更し、夕刊から朝刊に、そして山口県全域をカバーする県紙に衣替えしてスタート。95年には共同通信社と配信契約を結び、世界、全国から街角のニュースまで発信、文字通り単独紙の道を歩んで現在に至ります。
　2017年11月からは山口新聞電子版の配信を開始するなど、新しいメディアの充実を目指しています。
　県全域と東京、大阪、広島に支社局を配置。「地域密着」を編集方針の第一に掲げ、きめ細かな取材網で県や19市町のさまざまな動きを紙面化しています。その一つが2008年から共催を始めた県高校総合体育大会、県内最大規模の下関海響マラソン。県高校総体の地方紙共催は全国でも珍しく、「高校スポーツなら山口新聞」との高い評価を得ています。下関海響マラソンは、1万人を超す完走者の順位・タイムを掲載し、県内・全国のランナーから喜ばれています。
　情報氾濫の現代社会にあって、県民の暮らしに役立つ新聞として一層支持されますよう、「地域とともに」を合言葉にまい進していきます。

事業内容

■みなと新聞、山口新聞の発行
■みなと新聞電子版、山口新聞電子版の配信
■各種日刊新聞の受託制作、印刷

　※契約通信社：共同通信社、時事通信社

本社郵便番号	750-8506
本社所在地	山口県下関市東大和町1丁目1-7
本社電話番号	083-266-3215
設立	1946年（昭和21年）2月
資本金	4,000万円
従業員	119名
売上高	14.4億円（2022年12月期実績）
事業所	■本社：山口県下関市東大和町1丁目1-7 　　　　３F:みなと新聞本部　２F：山口新聞編集局・営業局 ■印刷工場：山口県下関市東大和町2丁目2-11 ・みなと新聞 ■東京支社: 東京都中央区築地2-10-6 Daiwa築地駅前ビル8階 ■豊洲オフィス: 東京都江東区豊洲6-6-1 管理施設棟116 ■北海道支社: 札幌市北区北7条西2-6 37山京ビル501号 ■東北支社: 仙台市若林区卸町4-7-8 409号 ■大阪支社: 大阪市福島区野田1-1-86 中央卸売市場業務管理棟12F ■西日本支社: 福岡市中央区長浜3-11-3-1001 ・山口新聞 ■山口支社: 山口市吉敷下東1-3-1 ■周南支社: 周南市平和通1-23 宮崎ビル3F ■東京支社: 東京都中央区築地2-10-6 Daiwa築地駅前ビル8階 ■大阪支社: 大阪市福島区野田1-1-86 中央卸売市場業務管理棟12F ■広島支局: 広島市中区幟町10-3 幟町熊本ビル2階 ■山口県内支局: 宇部、萩、岩国
関連会社	■山口開発(株) ■平成開発(株)
沿革	1946年下関市で日刊「西部水産速報」発行 1947年「みなと新聞」に改題 1953年みなと新聞の夕刊・市内版を「夕刊みなと」に変更 1959年日本新聞協会加盟 1969年夕刊みなとを「山口新聞」に改題。多色刷り超高速印刷輪転機を導入 1971年印刷工場を増改築し24万部印刷体制に 1977年新聞会館完成 1983年電算化による新聞制作システム導入 1989年超高速オフセット輪転機設置 1992年みなと新聞社と山口新聞社の合併で「みなと山口合同新聞社」に社名変更 1994年カラー画像処理システム導入 1995年共同通信社と配信契約。新印刷工場の完成で超高速オフセット輪転機3ラインに 1996年創立50周年記念イベント 1999年カラートップ輪転機設置 2001年フリーペーパー「週刊リフレッシュ」創刊 2005年下関印刷センターが国際規格「ISO14001」認証取得（2017年に期間満了） 2006年創立60周年記念講演(文化庁長官) 2007年 CTP装置やタワー型輪転機などの導入で西日本最大規模の新聞印刷工場に 2011年みなと新聞電子版の配信開始 2014年新聞制作システム更新。下関印刷センターが「ワイヤレスLEDの活用」で新聞協会技術委員会賞を受賞 2015年災害に備え受発電設備更新 2016年創立70周年記念イベント。みなと新聞電子版全面リニューアル 2017年山口新聞電子版の配信開始

働き方データ

平均勤続勤務年数
- 20.1年
2022年度
月平均所定外労働時間（前年度実績）
- 1.9時間
2022年度
平均有給休暇取得日数（前年度実績）
- 15.7日
2022年度

前年度の育児休業取得対象者数（男女別）


対象者	2名	3名	5名
	2022年度

前年度の育児休業取得者数（男女別）


取得者	2名	0名	2名
	2022年度

社内制度

研修制度	制度あり新人研修

採用実績

採用実績（学校）	愛媛大学、大阪大学、岡山大学、岡山理科大学、香川大学、関西大学、北九州市立大学、九州大学、九州国際大学、九州産業大学、近畿大学、久留米大学、高知大学、神戸学院大学、駒澤大学、佐賀大学、静岡大学、島根大学、下関市立大学、水産大学校、西南学院大学、専修大学、筑波大学、東京大学、東京海洋大学、東京工芸大学、同志社大学、東北大学、南山大学、日本大学、日本女子大学、梅光学院大学、姫路独協大学、広島大学、福岡大学、福岡教育大学、福岡県立大学、法政大学、三重大学、宮崎公立大学、明治大学、桃山学院大学、山口大学、山口県立大学、立命館大学、和歌山大学、早稲田大学　ほか　（五十音順）
採用実績（人数）	2020年　2021年　2022年　2023年　2024年（予） ---------------------------------------------------------------------------- 大卒(総合職)　　3名　　　－　　　ー　　　　4名　　　2名

採用実績（学校）

愛媛大学、大阪大学、岡山大学、岡山理科大学、香川大学、関西大学、北九州市立大学、九州大学、九州国際大学、九州産業大学、近畿大学、久留米大学、高知大学、神戸学院大学、駒澤大学、佐賀大学、静岡大学、島根大学、下関市立大学、水産大学校、西南学院大学、専修大学、筑波大学、東京大学、東京海洋大学、東京工芸大学、同志社大学、東北大学、南山大学、日本大学、日本女子大学、梅光学院大学、姫路独協大学、広島大学、福岡大学、福岡教育大学、福岡県立大学、法政大学、三重大学、宮崎公立大学、明治大学、桃山学院大学、山口大学、山口県立大学、立命館大学、和歌山大学、早稲田大学　ほか　（五十音順）

採用実績（人数）

　　　　　　 2020年　2021年　2022年　2023年　2024年（予）
----------------------------------------------------------------------------
大卒(総合職)　　3名　　　－　　　ー　　　　4名　　　2名

過去3年間の新卒採用者数（男女別）