最終更新日:2024/5/7

(株)教育施設研究所

  • 正社員

現在、応募受付を停止しています。

業種

  • 建築設計

基本情報

本社
東京都
資本金
3,600万円
売上高
18億9,952万円(2023年5月実績)
従業員
118名(男性96名、女性22名)

教育・研究施設・医療・福祉施設における建築設計のスペシャリスト集団として

【選考直結型】会社説明会開催!!一級建築士登録事務所「教育施設研究所」から2025年新卒者募集のお知らせ (2024/05/07更新)

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(株)教育施設研究所は、教育施設・研究施設・医療施設・福祉施設等の建築設計を主に手がけている総合建築設計事務所です。

2025年新卒採用では、建築意匠設計(勤務地:東京本社・東北事務所)と建築設備(機械)設計(勤務地:東京本社)の募集を致します。

2025年新卒の採用(意匠設計職・設備(機械)設計職)は終了致しました。

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会社紹介記事

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当社の設計した学校(徳島文理大学)
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設計打ち合わせ風景(本社)

代表取締役 飯田 順一 発展し続ける設計スペシャリスト集団

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代表取締役 飯田 順一

 教育施設研究所は、2024年で創立60周年を迎えます。
多くの皆さまに支えられ設計活動を広範囲に広げることができ、教育・研究施設および大学病院を中心に良質な教育と医療を提供する環境づくりを行い、国立・自治体・私学を中心に公共性の高い建築物に多くの実績を積み重ねてきました。
 環境問題やグロ―バル社会、IT技術といった時代の変化のなかで、建築にはこれまでと違うあたらしい価値観が求められるようになってきています。
これからも、社会と時代の二―ズに幅広く応じる総合設計事務所としての役割を担い、経験と実績に基づく自由で豊かな創造力と確かな技術力など、個人と組織のエアコンピタンス(他社に負けない能力)の向上を図りながら、社会教育施設を含む、教育・研究施設、医療・福祉施設における設計のスペシャリスト集団として、快適で機能的な運用と将来にわたって持続可能な建築環境づくりを行っていくのが目標です。
 
■自由で働きやすい職場環境
・全てが先輩社員優先ではなく、早い段階から能力のある若手社員に業務を担当させ、個人のアイデアや意見を尊重し、自由度のある設計や提案ができるフリ-な雰囲気の設計事務所です。
・意匠・構造・設備の各専門スタッフにより、プロジェクト毎にチ-ムを編成するため、技術的にも相談しやすい職場環境です。 
■多数の人たちが利用する公共建築物は、依頼主をはじめ、関係者の方々との信頼関係を築いてこそ創り出されると考えています。

これから当社を索引し、あなたの個性・能力を当社で発揮してみませんか。

向上心・やる気のある方・コミュニケ-ションをとることが好きな方・明るい対応ができる方を求めています。
 

会社データ

プロフィール

 弊社は、今年6月で、創立60年目を迎えようとしている総合建築設計事務所で、基本計画・実施設計、工事監理を一貫して手掛けている会社です。
 東京本社を起点として、東北(仙台)、大阪、広島、福岡と4地区に事務所を有し、全国の建築施設の設計に携わっています。
 創立の基本理念である「社会への貢献」「信頼の確保」「持続可能な建築」「論理観の保持」「専門性の向上」に基づき、社会と依頼主の要請に答える建築を設計しています。
 特に、国立、地方公共団体、私学の教育・研究施設等に関する建築設計に多数の実績を有しております。
 私達は、プロジェクトごとに、経験豊富なメンバ-により、設計チ-ムを編成し、全社的なバック体制のもと、企画・設計から完成後のアフタ-ケアまで一貫して対応します。

事業内容
◆文教施設・公共施設の計画・設計・監理及び技術指導
◆地域開発・都市開発の計画・設計・監理及び技術指導
◆上記以外の建築設計・監理及び調査鑑定並びに技術指導
◆上記に付記する一切の業務
※一級建築士事務所登録

〈加入団体〉
日本建築学会会員
日本建築家協会会員
東京都建築士事務所協会会員
文教施設協会会員
日本医療福祉建築協会会員
日本医療福祉施設設備協会会員
全国自治体病院協議会賛助会会員
日本体育施設協会会員

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L型の広いデスクで集中して仕事に取り組めます

本社郵便番号 103-0023
本社所在地 東京都中央区日本橋本町3-4-7 新日本橋ビル
本社電話番号 03-3548-3250
設立年月日 1964年6月18日
資本金 3,600万円
従業員 118名(男性96名、女性22名)
売上高 18億9,952万円(2023年5月実績)
事業所 ◆本 社
    〒103-0023 東京都中央区日本橋本町3-4-7 新日本橋ビル
◆東北事務所
    〒980-0811 仙台市青葉区一番町1丁目14番32号 フライハイトビル
◆大阪事務所
    〒530-0044 大阪市北区東天満1丁目6番6号 オ-センビル
◆広島事務所
    〒733-0002 広島市西区楠木町4丁目14番2号 
◆福岡事務所
    〒812-0012 福岡市博多区博多駅中央街7番2号 博多SSビル
平均年齢 40.9年(男女共)(2023年)
平均勤続年数 15.3年(男女共)(2023年)
昇給/賞与 昇給 年1回
賞与 年2回
勤務時間 9:00~17:45
休日/休暇 休日/完全週休2日制(土・日)、国民の祝日、年末年始、創立記念日
休暇/有給休暇(14日~24日)(※有給休暇に夏期休暇含む)
福利厚生 健康保険、厚生年金、企業年金、雇用保険、労災保険
沿革
  • 1964年6月
    • 建築設計事務所として(株)教育施設研究所を東京都千代田区丸ノ内に設立
  • 1964年6月
    • 広島県広島市に広島事務所を設ける
  • 1965年4月
    • 福岡県福岡市、兵庫県神戸市にそれぞれ事務所を設置
  • 1966年6月
    • 神戸事務所を大阪府大阪市に移転し事務所を拡張する
  • 1967年1月
    • 宮城県仙台市に仙台事務所を設置
  • 1973年8月
    • 増資を経て資本金3,600万円となる
  • 1986年11月
    • 本社を東京都港区から東京都新宿区(飯田橋)に移転
  • 2001年9月
    • 本社を東京都新宿区から東京都中央区(日本橋)に移転

働き方データ

  • 平均勤続勤務年数
    平均勤続勤務年数
    • 40.9年
    2023年度
  • 月平均所定外労働時間(前年度実績)
    月平均所定外労働時間(前年度実績)
    • 25時間
    2023年度
  • 平均有給休暇取得日数(前年度実績)
    平均有給休暇取得日数(前年度実績)
    • 16.5日
    2023年度
  • 前年度の育児休業取得対象者数(男女別)
    前年度の育児休業取得対象者数(男女別)(女性) 前年度の育児休業取得対象者数(男女別)(男性) 前年度の育児休業取得対象者数(男女別)(合計)
    対象者 1名 5名 6名
    2023年度
  • 前年度の育児休業取得者数(男女別)
    前年度の育児休業取得者数(男女別)(女性) 前年度の育児休業取得者数(男女別)(男性) 前年度の育児休業取得者数(男女別)(合計)
    取得者 1名 5名 6名
    2023年度
  • 役員及び管理的地位にある者に占める女性の割合
    役員及び管理的地位にある者に占める女性の割合
    • 8.9%
      (45名中4名)
    • 2023年度

社内制度

研修制度 制度あり
新入社員研修で業務内容の説明
各種技術関連講習会(外部)に派遣
自己啓発支援制度 制度あり
各種資格取得への支援・費用の一部援助制度あり

採用実績

採用実績(学校)

<大学院>
大阪工業大学、神奈川大学、北九州市立大学、京都工芸繊維大学、熊本大学、工学院大学、神戸大学、佐賀大学、千葉大学、東京都市大学、東洋大学、日本大学、広島大学、法政大学、北海道大学、明治大学、立命館大学、室蘭工業大学、豊橋技術科学大学
<大学>
追手門学院大学、岡山理科大学、神奈川大学、九州産業大学、京都産業大学、近畿大学、北九州市立大学、工学院大学、芝浦工業大学、千葉大学、東海大学、東北大学、徳島文理大学、日本大学、広島工業大学、福岡大学、法政大学、東京工芸大学、東京理科大学、明治大学
<短大・高専・専門学校>
日本工学院八王子専門学校、仙台高等専門学校

採用実績(人数)        2021年   2022年   2023年   2024年(予定)
大学院了    -      4名      2名     1名
大学卒      1名     1名       -       -
採用実績(学部・学科) 大学院:国際環境工学研究科/工学系研究科/工学研究科/生産工学研究科/理工学研究科/工学研究科/デザイン工学研究科/造形工学専攻/建設学専攻/環境・デザイン専攻/自然科学研究科/創成工学専攻/環境創生工学系専攻/土木建築学専攻ほか

大学:工学部・建築学科/環境学部 環境デザイン学科/理工学部 建築学科/人間生活学部 住居学科/生活環境部 建築学科/建築・設備工学科 工学部第二部/電気工学科 電気電子工学科 ほか
  • 過去3年間の新卒採用者数(男女別)
    過去3年間の新卒採用者数(男性) 過去3年間の新卒採用者数(女性) 過去3年間の新卒採用者数(合計)
    2023年 1 1 2
    2022年 4 1 5
    2021年 0 1 1
  • 過去3年間の新卒採用者数
    採用者 過去3年間の新卒採用者数
    2023年 2
    2022年 5
    2021年 1
  • 過去3年間の新卒離職者数
    離職者 過去3年間の新卒離職者数
    2023年 0
    2022年 0
    2021年 0

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