最終更新日:2024/3/18

復建調査設計(株)

  • 正社員

業種

  • 建設コンサルタント
  • 建築設計
  • 試験・分析・測定
  • 検査・整備・メンテナンス

基本情報

本社
広島県
資本金
授権資本金:5億円 払込済資本金:3億円
売上高
146億700万円 (2022年度完成業務高)
従業員
681名(2023年4月)
募集人数
21~25名

『未来社会創造企業』として、いつの時代もより良い未来を目指すサポート役でありつづける。

  • My Career Box利用中

【採用情報】1回目のエントリーシート提出を締め切りました。(2回目未定) (2024/03/18更新)

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2025卒を対象とした採用情報を順次更新いいたします!

こんにちは、復建調査設計株式会社の採用担当です。
弊社は広島県に本社を置く総合建設コンサルタントで中国地方だけでなく、日本全国の数多くの大型プロジェクトに参画しています。企画・計画から、測量、調査、設計、維持管理まで、すべて自社で一貫したコンサルティングが可能。また、専門性の高い当社の技術をバックアップする管理や営業部門など、文系出身者も活躍できるフィールドが大きく広がっています。

【採用情報】
3月17日(日)をもって1回目のエントリーシート提出を締め切りました。2回目の応募につきましては決定次第ご連絡させていただきます。

【エントリー後の流れ】
第一ステップとしてエントリーシートの提出をお願いいたします。
弊社では、My Career Boxにて提出をお願いしております。エントリーが完了した方から随時、提出依頼を送らせていただきますので、ご確認のほどよろしくお願いいたします。

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会社紹介記事

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入社後の社員が口を揃えるのが「職場の雰囲気の良さ」。働き方改革のプロジェクトなど社員主導で会社の環境づくりにも取り組んでいます。
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ボウリング大会などのレクリエーションや社員旅行など、立場をこえてざっくばらんに交流できるイベントもあります。上下関係の垣根もない、フラットな雰囲気が魅力です。

信頼できるメンバーと技術力でチャレンジする、FUKKENの未来づくり

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管理部 総務人事課長 和田 利樹

▼公共プロジェクトを支える地域トップクラスの企業
私たちは、建設コンサルタントが関わる様々な部門に対し、総合的に対応できる“幅広い技術力”が強み。中国地方だけでなく、羽田空港の沖合展開事業、関西国際空港の埋め立て事業など、日本全国の数多くの大型プロジェクトに参画しています。企画・計画から、測量、調査、設計、維持管理まで、すべて自社で一貫したコンサルティングが可能。また、専門性の高い当社の技術をバックアップする管理や営業部門など、文系出身者も活躍できるフィールドが大きく広がっています。

▼家族的な社風で利益還元企業
当社をひと言で表すなら、「家族的」。年代を問わず、風通しのいい人間関係が大きな魅力です。当社の新入社員からも「周りに相談しやすい」「困っていると上司から声をかけてくれる」といった意見も多く見受けられます。そんな社風の背景には、「社員持株制度」という会社の在り方も影響しているのでしょう。通常の企業であれば、株主に対して利益を出さなくてはいけないプレッシャーがありますが、私たちの株主は社員自身。見えない誰かではなく、自分たちのために仕事に打ち込んで、もちろん利益も配当。業績に応じて決算賞与も支給する、とてもシンプルで、正直な会社です。トップや経営陣だけでもなく、社員ひとりひとりが会社づくりに関わっていけるので、自然とお互いに信頼し、協力していける体制が生まれたのだと思います。

▼未来に携わる仕事
今までの日本の国づくりは新しいモノを次々に作っていました。しかし、これからは、「維持管理」「まちづくり」「防災」が3つのキーワードになっていきます。高度成長期に建てられた構造物の維持管理、少子高齢化の社会にマッチしたコンパクトなまちづくり、南海トラフをはじめとする災害対策など、これからの「未来づくり」には、私たち建設コンサルタントの専門技術・知識が不可欠です。活躍のフィールドも幅広い当社には、広い視野を持って新しい事にチャレンジできる環境があります。そして何より、仕事の情熱を支えてくれる仲間や上司がいます。

会社データ

プロフィール

復興の精神を受け継ぎ、豊かな未来社会を創造していく

1946年、戦災からの復興を旗印に掲げ設立した当社は、創業以来「進取・協力・信頼」を社是に、「安心・安全且つ強靱な国土形成」の実現に向けて取り組んできました。今後は社会ニーズに対応したトータルマネジメントの強化や生産性向上、そして海外への技術協力に尽力したいと考えています。
すべては、豊かな国土形成のために。「未来社会創造企業」としてさらなる成長と飛躍を目指します。

事業内容
戦後の国土再建から始まり、自然との調和も大切にしながら、地質調査、測量、建設コンサルタントの3分野を中心に技術を蓄積、向上し国づくりの一端を担ってきました。広島に本社を置きながらも総合建設コンサルタントとして社会基盤整備をはじめ、防災、環境、都市開発、交通計画など、活動領域は日本や世界のさまざまな分野に広がっています。

■土木事業に関する建設コンサルタント及び施工管理業務
■地質または土質の調査、試験、計測及び解析
■土地、工作物、海洋の測量及び空中写真による測量、並びに補償コンサルタント業務
■環境計量証明事業に関する業務
■建築に関する調査、企画、設計、監理
■土木工事業、とび・土工工事業及びさく井工事業
■労働者派遣業
■前各号に関連するリース業及びレンタル業
■前各号に附帯する一切の業務

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本社郵便番号 732-0052
本社所在地 広島県広島市東区光町2-10-11
本社電話番号 050-9002-1716
創業 1946年12月1日
資本金 授権資本金:5億円 払込済資本金:3億円
従業員 681名(2023年4月)
売上高 146億700万円 (2022年度完成業務高)
事業所 【本社】
広島

【支社】
東京、大阪、岡山、広島、松江、山口、四国、九州

【支店】
東北、名古屋、福山、下関、松山、徳島、高知、長崎

【事務所】
札幌、横浜、三重、滋賀、神戸、備北、鳥取、倉吉、浜田、佐世保、大分、熊本、鹿児島、宮崎、沖縄

【営業所】
和歌山、呉、東広島、岩国、周南、安来、雲南、大田、宇和島、対馬、諫早

【海外事務所】
ヤンゴン
平均年齢 41.1歳

働き方データ

  • 平均勤続勤務年数
    平均勤続勤務年数
    • 16.0年
    2023年度
  • 平均有給休暇取得日数(前年度実績)
    平均有給休暇取得日数(前年度実績)
    • 10.9日
    2022年度
  • 前年度の育児休業取得対象者数(男女別)
    前年度の育児休業取得対象者数(男女別)(女性) 前年度の育児休業取得対象者数(男女別)(男性) 前年度の育児休業取得対象者数(男女別)(合計)
    対象者 2名 10名 12名
    2022年度
  • 前年度の育児休業取得者数(男女別)
    前年度の育児休業取得者数(男女別)(女性) 前年度の育児休業取得者数(男女別)(男性) 前年度の育児休業取得者数(男女別)(合計)
    取得者 2名 6名 8名
    2022年度

社内制度

研修制度 制度あり
新入社員研修、階層別研修、各種技術研修、セミナー・学会への参加 など
自己啓発支援制度 制度あり
・資格取得支援、英会話支援制度 など

採用実績

採用実績(学校)

<大学院>
愛媛大学、大阪大学、大阪教育大学、大阪工業大学、大阪産業大学、大阪市立大学、岡山大学、香川大学、九州大学、九州工業大学、九州産業大学、京都大学、熊本大学、高知大学、神戸大学、芝浦工業大学、島根大学、千葉大学、東京大学、東京工業大学、東京都立大学、東京理科大学、東北大学、徳島大学、鳥取大学、長崎大学、名古屋工業大学、日本大学、広島大学、広島工業大学、福岡大学、福山大学、北海道大学、宮崎大学、山口大学、横浜国立大学、高知工科大学
<大学>
愛知学院大学、青森大学、宇都宮大学、愛媛大学、大分大学、大阪大学、大阪経済大学、大阪芸術大学、大阪工業大学、大阪産業大学、大阪商業大学、岡山大学、香川大学、鹿児島大学、鹿児島国際大学、金沢工業大学、関西大学、関東学院大学、九州大学、九州共立大学、九州工業大学、九州産業大学、京都大学、京都学園大学、京都女子大学、近畿大学、熊本大学、高知大学、神戸大学、神戸松蔭女子学院大学、駒澤大学、佐賀大学、芝浦工業大学、島根大学、下関市立大学、信州大学、成城大学、西南学院大学、摂南大学、専修大学、崇城大学、千葉工業大学、中央大学、東亜大学、東海大学、東京医療保健大学、東京都市大学、東京都立大学、東京理科大学、東邦大学、東北学院大学、東洋大学、徳島大学、徳島文理大学、鳥取大学、長崎大学、長崎県立大学、長崎純心大学、長崎総合科学大学、名古屋大学、名古屋商科大学、日本大学、八戸工業大学、姫路獨協大学、広島大学、広島経済大学、広島工業大学、広島修道大学、広島文化学園大学、福岡大学、福山大学、文化学園大学、法政大学、松山大学、三重大学、宮崎大学、名城大学、桃山学院大学、安田女子大学、山口大学、山梨大学、横浜国立大学、立命館大学、琉球大学、早稲田大学
<短大・高専・専門学校>
近畿大学工業高等専門学校、高知工業高等専門学校、鹿児島工業高等専門学校、神戸市立工業高等専門学校、大分工業高等専門学校、舞鶴工業高等専門学校、明石工業高等専門学校、呉工業高等専門学校

採用実績(人数) 2019年  2020年  2021年  2022年  2023年
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22名    17名    29名    20名    18名
  • 過去3年間の新卒採用者数
    採用者 過去3年間の新卒採用者数
    2023年 18
    2022年 20
    2021年 29
  • 過去3年間の新卒離職者数
    離職者 過去3年間の新卒離職者数
    2023年 0
    2022年 0
    2021年 3

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