最終更新日:2024/5/23

高速道路トールテクノロジー(株)【NEXCOグループ】

  • 正社員
  • 既卒可

業種

  • サービス(その他)
  • 検査・整備・メンテナンス
  • 情報処理
  • 設備工事
  • その他電子・電気関連

基本情報

本社
東京都
資本金
7,500万円
売上高
182億5,671万円(2023年3月期)
従業員
1,140名(2023年4月1日現在)
募集人数
※各募集コースをご参照ください。

安定のNEXCOグループ 高速道路という公共インフラ事業の料金システムを一手に担う会社です 人材育成に自信あり! 文理・男女問わずエンジニアとして活躍できます

  • 積極的に受付中 のコースあり
  • My Career Box利用中

内々定まで最短2週間!!じっくり人を育て社会に貢献する、誰もが働きやすい会社です! (2024/05/22更新)

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 学生のみなさんこんにちは!当社ページにお越しいただきありがとうございます。高速道路トールテクノロジー(株)は、みなさんが利用されている高速道路という公共インフラ事業の一端を担っている会社です。

 高速道路といえば、安全で快適な移動を可能にすることで、みなさんのドライブを快適にするだけでなく、現代の物流サービスになくてはならないものとなっています。また、災害時には、緊急輸送道路としての役割を果たします。将来にわたって社会に欠かせない重要な公共インフラです。

 当社が維持管理している料金システムは、高速道路に必要不可欠なものですが、その実態はあまり知られていません。お客様は、インターチェンジで通行料金の計算や支払がスムーズにできても当たり前だと感じています。しかし、我々は、この当たり前を実現し、みなさんの生活を支えるという大きなやりがいを持って働いています。

 社内の人間関係は、上下関係の壁がなくお互いに助け合う風土です。研修制度が充実しているので、文系の人でもしっかり成長していただける環境が備わっています!! 研修に関しては、サービス品質向上のための重要事項と認識しており、45年以上の長きにわたり内容を磨き上げてきました。どこにも負けないと自負しております。

 女性の技術者が活躍できる会社です。当社の経営方針として女性の技術者の割合30%を目指していて、女性技術者で「女性活躍推進会議」を開催するなど、働きやすい環境を作るために様々な努力を重ね、改善を図っています。

 あなたも技術を身に付けて、私たちと一緒に公共インフラを支えることで社会に貢献し、生き生きと働いてみませんか? 
 もし、少しでも興味を持っていただけたなら、ぜひ一度説明会にご参加ください。お待ちしています!

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会社紹介記事

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【保守・保全部門】 培った技術力と全国ネットワークを駆使し、チームワークで日本の高速道路を守り続けます。
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料金所ゲートから日本中のデータが集まる中央処理装置まで、高度な情報処理システムの維持とデータ処理やシステム開発など、料金システムをトータルで支える仕事です。

確かな技術力で「見守る」「応える」「支える」「創る」それがわたしたちの使命です

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端末機器はコンピュータ制御の精密機械。上位機器は情報処理システム。ネットワークを流れる料金データは完全でなければなりません。これらを守るのが我々の技術力です。

 日本の高度成長を象徴する高速道路は、移動時間の短縮や、快適な移動ができる重要な交通インフラとして、今や人々の暮らしになくてはならない存在となっています。安心・安全でスムーズな高速道路利用のため、張り巡らされたエンジニアネットワークで日本全国を結び、研鑽を続けた確かな技術と培ってきた豊富な経験を元に、365日止まることなく、技術と情熱で、この交通大動脈、高速道路の流れをサポートしています。

■見守る【 保守・保全部門 】
 高速道路の料金システムは「パンチカードシステム」から始まり「磁気カード方式料金システム」そして2000年に加わった「ETCシステム」と変遷してきました。大きく変化するシステム、そして新たな技術に柔軟に対応するとともに、常に技術向上を目指し料金システムの安定稼働を支えてきました。
 ・料金システムメンテナンス
 ・ETCシステムメンテナンス  ほか

■応える【 施工・管理部門 】
 迅速に対応できる立地体制と高度な技術をフルに活用し、新設料金所の料金システム設置工事、更新工事や、災害・事故発生後の復旧工事といったさまざまなご要望に柔軟に対応しています。
 ・料金システム設置工事
 ・ETCシステム設置工事
 ・災害復旧工事  ほか

■支える【 システムソリューション部門 】
 顧客が抱える問題を解決するため、料金システムの開発やコンサルティングなどを中心に多種多様な研究と開発を推進し、多方面にわたり活動しています。
 ・中央処理装置のシステム開発
 ・データ運用
 ・料金システム技術コンサルティング
 ・料金システム設置設計(CAD図面)業務
 ・ETCマイレージサービスなどETC関連サービスの提供 ほか

■創る【 開発・販売部門 】
 高速道路の料金徴収に関連する様々な課題を解決するため、製品の企画・提案・設計・開発・製造・販売までを一貫して行います。
 長年培ってきた料金システムの知識と技術を活かして開発した代表的な製品は「料金・経路検索エンジン」です。入口インターと出口インターを指定すると複数の経路・通行料金・旅行時間などを出力するサーバーです。NEXCOはもとより各社のホームページで使用されています。
 ・料金・経路検索システム
 ・料金徴収業務関連製品
 ・料金所のお客様サービス向上製品
 ・料金所スタッフ向け教育ソフト  ほか

会社データ

プロフィール

当社は、1966年(昭和41年)の設立以来、全国の高速道路の料金システムの保守メンテナンスを中心に、料金システムに関するトップサポート会社(注1)として、邁進してきました。様々な社会インフラが老朽化し保守メンテナンスの重要性が叫ばれていますが、当社は長年社員教育に注力し続けることで社員の技術力向上を実現し、データ保全を含めた高度なメンテナンスを行う会社として技術力を高めてきました。さらに、2022年からは、中央処理装置についてのシステム開発やデータ運用の業務などが加わり、高速道路の料金に関するシステムをトータルで支える企業に成長してきました。
注1:NEXCO東日本・NEXCO中日本・NEXCO西日本が管理する全ての料金システムに関する業務を当社が担っています。

事業内容
  • 受託開発
当社は、東日本高速道路(株)(NEXCO東日本)、中日本高速道路(株)(NEXCO中日本)及び西日本高速道路(株)(NEXCO西日本)のグループ会社であり、NEXCO3社の高速道路の料金システム分野を一手に担う企業です。

高速道路の料金に関するシステムは、ETCレーンや一般レーンに設置している料金システムの端末機だけではありません。これらの端末機は、1台1台の車両が通過する際に、料金データを生成します。そのデータは、ネットワークを通じて中央処理装置に集められ、データ処理が行われます。皆様が利用しているETCマイレージサービスもこのデータ処理の一つです。また、サービスを実施するためにお客様窓口の運用も必要になります。

お客様に高速道路を快適にご利用いただくためには、高速道路の料金システムが、常に正常に機能することが求められます。そのために、われわれは次の業務に取り組んでいます。
・保守保全:料金システムの定期点検と整備及び障害対応など
・施工管理:システムの設置工事及び施工の管理
・システム開発:料金システムの中央処理装置の開発やETC関連サービスのシステム開発
・コンサルティング:料金システムに関する技術的な課題解決の提供
・製品開発販売:料金収受業務を支える製品の開発と販売
・データ運用:料金データのデータ処理とデータ処理に必要なソフトウェア開発
・窓口運用:ETC関連サービスについてお客様の事務処理やお問い合わせなどにお応えする業務

これらの業務を通じて、安心・安全でスムーズな高速道路利用を支えることが、われわれの使命です。

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【開発・販売部門】 料金システムで培った知識と技術を活かして製品の企画・設計・開発・販売までを一貫して行っています

本社郵便番号 108-0075
本社所在地 東京都港区港南1丁目2-70 品川シーズンテラス28階
本社電話番号 03-6862-4335
設立 1966年5月9日
資本金 7,500万円
従業員 1,140名(2023年4月1日現在)
売上高 182億5,671万円(2023年3月期)
事業所 全国81カ所の営業所
業績 経常利益: 6億0,219万円(2023年3月期)
経常利益:15億9,302万円(2022年3月期)
株主構成 東日本高速道路(株)  30.1%
西日本高速道路(株)  30.1%
中日本高速道路(株)  30.1%
(株)NEXCOシステムズ 9.7%
平均年齢 37.1歳(正社員:2023年4月1日現在)
売上高推移 182億5,671万円(2023年3月期)
139億4,606万円(2022年3月期)
沿革
  • 1966年
    • 5月9日三井物産トールサービス(株)設立
      パンチカード式料金収受システム保守業務開始
  • 1973年
    • ハイウェイ・トール・システム(株)に社名変更
  • 1975年
    • ミニコン・パンチカード式料金収受システム保守業務開始(コンピュータによるデータ処理の導入)
  • 1976年
    • 川崎研修所開設
  • 1977年
    • 空調機器保守業務開始
  • 1980年
    • 磁気カード方式料金収受システム保守業務開始(料金所がオンラインで結ばれるオンラインデータ処理システムの導入)
      技術センター開設(川崎研修所内)
  • 1981年
    • プリント基板のリペア(診断・修理)業務開始
  • 1984年
    • 本社移転(中央区日本橋大伝馬町)
  • 1990年
    • 総合技術センター開設
  • 1992年
    • マレーシアへの技術支援実施(海外向けのコンサルタント業務開始)
  • 1993年
    • 総合研修センター完成
  • 1994年
    • 韓国への技術支援実施
      シールドマシン保守業務開始(東京湾横断トンネル掘削開始)
  • 1996年
    • 千葉大学工学部との無線通信技術の共同研究実施(ETCのための人材育成開始)
  • 1997年
    • フィリピンへの技術支援実施
  • 1999年
    • 旧郵政省通信総合研究所との無線通信技術の共同研究実施
      ISO9001認証取得
  • 2000年
    • ETCシステム保守業務開始(DSRCシステムによる車両との無線通信が導入)
  • 2005年
    • サービスセンター開設
      ETCカード即時発行システム運営管理業務開始
  • 2007年
    • NEXCO東日本・NEXCO中日本・NEXCO西日本に株式の一部譲渡
  • 2008年
    • ISO/IEC27001認証取得
  • 2011年
    • 特定建設業許可取得電気通信工事業
  • 2013年
    • 建設コンサルタント登録電気電子部門
  • 2014年
    • 特定建設業許可取得管工事業
  • 2016年
    • 創立50周年
      NEXCO東日本・NEXCO中日本・NEXCO西日本に株式譲渡完了
  • 2022年
    • 高速道路トールテクノロジー(株)に社名変更
  • 2023年
    • 本社移転(港区港南1丁目 品川シーズンテラス)

働き方データ

  • 平均勤続勤務年数
    平均勤続勤務年数
    • 16.7年
    2022年度
  • 月平均所定外労働時間(前年度実績)
    月平均所定外労働時間(前年度実績)
    • 15.4時間
    2022年度
  • 平均有給休暇取得日数(前年度実績)
    平均有給休暇取得日数(前年度実績)
    • 19.3日
    2022年度
  • 前年度の育児休業取得対象者数(男女別)
    前年度の育児休業取得対象者数(男女別)(女性) 前年度の育児休業取得対象者数(男女別)(男性) 前年度の育児休業取得対象者数(男女別)(合計)
    対象者 0名 12名 12名
    2022年度
  • 前年度の育児休業取得者数(男女別)
    前年度の育児休業取得者数(男女別)(女性) 前年度の育児休業取得者数(男女別)(男性) 前年度の育児休業取得者数(男女別)(合計)
    取得者 0名 7名 7名
    2022年度
  • 役員及び管理的地位にある者に占める女性の割合
    役員及び管理的地位にある者に占める女性の割合
    • 2.0%
      (307名中6名)
    • 2022年度

    2023年4月1日時点

社内制度

研修制度 制度あり
【研修制度】
研修体系を1980年に確立し、時代に合わせて研修内容を磨き上げてきました。現在は、技術研修と行動改革研修(ビジネススキルやリーダーシップなどに関する研修)が多数用意されています。その一例を紹介します。
1. 技術研修
必修研修 :料金収受システム総合技術研修、他全7コース
必修資格取得研修 :ITパスポ-ト取得研修、他全3コース
保守研修 :料金所デ-タ処理装置保守技術研修、他全10コース
解析研修 :料金所デ-タ処理装置ソフトウェア解析研修、他全4コース
ISO研修 :監査リ-ダ-研修、他全2コース
工事研修 :工事責任者研修、他全7コース
その他研修 :SIer育成研修、他全6コース
2. 行動改革研修
階層研修:新入社員研修~入社2年目研修~技術員3年目研修~技師補・主事補昇格者研修~技師補・主事補4年目研修~技師・主事昇格者研修~技師・主事4年目研修~副参事昇格者研修~TS・SS所長、課長、部長・センタ-長昇任研修、等全21コース
その他研修:戦略的人材育成研修、他全5コース
自己啓発支援制度 制度あり
1. 通信教育制度
会社が研修として指定する通信教育は無料で受講できます。それ以外に自主的に受講できる多種多様な通信教育が用意されていて、受講費用の半額が補助されます。
2. 資格取得奨励制度
会社が取得を奨励する資格を取得すると20万円~3万円の奨励金を支給する制度です。多くの社員が資格取得に積極的に取り組んでいます。
メンター制度 制度あり
全国の指導担当者研修を受講した社員が、新入社員を計画的に育成します。新入社員は、指導担当者のもと3年の期間をかけて集合研修とOJTを交互に繰り返すことで独り立ちできるように育成します。
キャリアコンサルティング制度 制度なし
社内検定制度 制度あり
内部品質監査員、校正教育指導員、測定器校正資格、特別教育作業資格、特殊作業資格、
保守・工事検査員資格、保守整備資格、労働安全衛生教育等

採用実績

採用実績(学校)

<大学院>
広島工業大学、北陸先端科学技術大学院大学
<大学>
愛知大学、秋田大学、足利工業大学、亜細亜大学、岩手大学、桜美林大学、大阪工業大学、大阪電気通信大学、岡山大学、岡山理科大学、嘉悦大学、神奈川大学、神奈川工科大学、金沢大学、関西大学、関西外国語大学、関西学院大学、学習院大学、北九州市立大学、北見工業大学、九州大学、九州産業大学、近畿大学、群馬大学、慶應義塾大学、工学院大学、皇學館大学、高知大学、神戸学院大学、公立はこだて未来大学、國學院大學、駒澤大学、静岡理工科大学、芝浦工業大学、昭和音楽大学、成城大学、西南学院大学、専修大学、崇城大学、大正大学、高崎商科大学、拓殖大学、多摩大学、大東文化大学、千葉工業大学、千葉商科大学、中央大学、中国職業能力開発大学校(応用課程)、中部大学、東海大学、東京海洋大学、東京経済大学、東京工科大学、東京電機大学、東京都市大学、東京農業大学、東京福祉大学、東京理科大学、東北学院大学、東北工業大学、東洋大学、徳島文理大学、鳥取大学、富山県立大学、獨協大学、奈良大学、新潟大学、日本大学、日本工業大学、広島工業大学、広島国際学院大学、フェリス女学院大学、福井工業大学、福岡大学、文教大学、平成国際大学、法政大学、北海道職業能力開発大学校(応用課程)、北海道情報大学、室蘭工業大学、明治大学、明治学院大学、立正大学、早稲田大学、横浜市立大学、活水女子大学、関東学院大学、岐阜女子大学、京都外国語大学、京都光華女子大学、京都産業大学、金沢工業大学、成蹊大学、盛岡大学、跡見学園女子大学、大阪学院大学、大阪経済大学、大手前大学、中京大学、帝京大学、東北文化学園大学、桃山学院大学、日本文化大学、日本女子大学、富士大学、武蔵大学、武蔵野大学、名古屋商科大学、名古屋文理大学、龍谷大学
<短大・高専・専門学校>
旭川工業高等専門学校、石川工業高等専門学校、一関工業高等専門学校、茨城工業高等専門学校、岩手県立産業技術短期大学校、上田情報ビジネス専門学校、宇部工業高等専門学校、大分工業高等専門学校、大阪コンピュータ専門学校、大阪電子専門学校、大原簿記情報専門学校札幌校、香川高等専門学校、鹿児島工業高等専門学校、関西テレビ電気専門学校、木更津工業高等専門学校、北九州工業高等専門学校、九州電気専門学校、熊本高等専門学校、群馬工業高等専門学校、国際高等専門学校、サレジオ工業高等専門学校、仙台高等専門学校、津山工業高等専門学校、鶴岡工業高等専門学校、東京工業高等専門学校、東京都立産業技術高等専門学校、東北電子専門学校、苫小牧工業高等専門学校、名古屋工学院専門学校、奈良工業高等専門学校、新潟工科専門学校、日本工学院専門学校、日本工学院八王子専門学校、日本電子専門学校、日本理工情報専門学校、広島情報専門学校、福井工業高等専門学校、福島県立テクノアカデミー郡山職業能力開発短期大学校、船橋情報ビジネス専門学校、ホンダテクニカルカレッジ関東、大原ビジネス公務員専門学校甲府校、KCS大分情報専門学校、KCS福岡情報専門学校、京都コンピュータ学院京都駅前校、東京ITプログラミング&会計専門学校仙台校、名古屋情報メディア専門学校、神戸電子専門学校

採用実績(人数)         2020年 2021年 2022年 2023年
---------------------------------------------------------------
大学卒      4名   15名   21名   31名
短大・専門卒   3名   4名   2名   3名
高専卒        1名   2名   2名   1名
高校卒      40名   30名   27名   14名
採用実績(学部・学科) 【技術総合職】
応用生物学部,音楽学部,海洋生命科学部,環境理工学部,経営学部,経営情報学部,芸術工学部,外国語学部,経済学部,健康生活学部,工学部,国際関係学部,国際交流学部,国際食料情報学部,国際商学部,国際日本学部,システム情報科学部,社会科学部,社会学部,社会福祉学部,商学部,情報学部,情報コミュニケーション学部,情報メディア学部,情報社会学部,人文学部,生産工学部,政治経済学部,総合社会学部,総合情報学部,地域学部,地域政策学部,デザイン学部,都市生活学部,文学部,文芸学部,文理学部,法学部,理学部,理工学部
  • 過去3年間の新卒採用者数(男女別)
    過去3年間の新卒採用者数(男性) 過去3年間の新卒採用者数(女性) 過去3年間の新卒採用者数(合計)
    2023年 44 5 49
    2022年 43 9 52
    2021年 45 6 51
  • 過去3年間の新卒採用者数
    採用者 過去3年間の新卒採用者数
    2022年 52
    2021年 51
    2020年 48
  • 過去3年間の新卒離職者数
    離職者 過去3年間の新卒離職者数
    2022年 3
    2021年 9
    2020年 11

先輩情報

物流の大動脈を支える会社
T.K
2021年入社
中央大学
経済学部 経済学科
料金機械の保守及び故障対応
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