最終更新日:2024/9/24

(株)コンピュータネットワーク

  • 正社員
  • 既卒可

現在、応募受付を停止しています。

業種

  • ソフトウエア
  • 情報処理
  • インターネット関連
  • 通信・インフラ
  • ニュース・データ通信

基本情報

本社
東京都
資本金
7,000万円
売上高
13億800万円(2023年9月)
従業員
136名(2023年10月)

鉄道や防災など、数々の公共インフラ開発を手がけ、45年の歴史を誇る独立系IT企業。世代交代に向け、様々な改革に着手しています。

■□■【25卒採用終了】たくさんのエントリーありがとうございました!■□■ (2024/09/24更新)

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就職活動中の皆さん、当社にご興味をお持ちいただきありがとうございます。
鉄道・道路・防災・電力・通信などの公共インフラ関連のシステムを得意とする
IT企業です。
ソフトウェアへの興味やチャレンジしたい方、お待ちしています!
(募集職種はプログラマ・システムエンジニアです)

現在当社では2025年度採用の応募受付中です。
夏採用から秋採用に向け、会社説明会を実施中です。

セミナー画面よりご予約の上、ぜひご参加ください。

皆様にお会い出来る日を心より楽しみにしております!

▽当社HPもぜひご覧ください!▽
https://www.cnt.co.jp/index.html

  • モーダルウィンドウを開きます

会社紹介記事

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当社の強みは、鉄道、道路、通信、電力、防災など公共インフラ関連のシステム開発。40年以上に渡り培ってきた技術とノウハウがクライアントに高く評価されている。
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手掛ける案件の5割が受託開発案件。ものづくりへの責任がより高く求められる環境で、エンジニアは切磋琢磨して努力と工夫を重ね、高度なスキルを身に付けていく。

鉄道関連をはじめ社会インフラのシステム開発に強みを持つソフトハウス

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次々に新しい技術が生まれるこの業界。柔軟な発想で活躍してほしいと語る羽石社長。

◇IT技術で社会のインフラを支える企業

当社の創業は、コンピュータ黎明期の1979年。以来、40年以上に渡り、IT業界の中で独立系ソフトハウスとして安定的かつ着実に成長を遂げてきました。当社の強みは、公共インフラに関わるシステムの豊富な開発実績。鉄道信号、道路交通、案内表示、通信、電力、防災などの社会生活に不可欠な分野のシステム開発を多く手掛けており、なかでも鉄道信号については国内にあるほぼ全ての鉄道会社のシステムに関わっています。列車運行を管理するダイヤデータを扱えるソフトハウスは、当社を含め日本に数社しかありません。そういった当社ならではの高度な技術やノウハウを今後は周辺分野にも生かし、さらにはAI、クラウド、IoTといった新技術も組み込みつつ、安定的かつ着実な成長を目指します。

◇世界の舞台で戦えるエンジニアを育成

私が社長に就任した2016年に掲げた経営スローガンは、「世界に負けない生産性と、世界標準の技術と、世界に通用する品質」の実現。その背景には、公共インフラを担うエンジニアが世界的に不足しており、当社の技術やノウハウが世界各所で必要とされる状況があります。エンジニアの成長や活躍には、スキルを思う存分発揮できる環境の整備が欠かせません。当社では2年以上前からテレワーク導入準備に取り組み、昨年からは積極的に実施しており、子育てや介護と仕事を両立できる環境を整えています。また、若手でも実力次第でスピーディに昇給・昇格できる実績重視の評価制度を導入。さらには、目指すべき目標を上席とともに設計できるキャリアパス制度を新設して、エンジニアの活躍と成長を後押ししています。

◇失敗を恐れず果敢にチャレンジしてほしい

私たちが求めているのは、未経験であってもプログラミングやものづくりに興味があり、チャレンジしてみたいと思える人。当社の得意分野である鉄道に興味がある人も大歓迎です。当社には、年齢や立場に関係なく自由にアイデアや意見を発信できる風通しの良さがあります。当社に入社した際には、ぜひ、情熱を持ちながら、失敗を恐れず果敢にチャレンジしてもらいたいですね。苦労もたくさんあると思いますが、その苦労はきっとあなたを人として、エンジニアとして大きく成長させてくれるでしょう。
<羽石 芳水/代表取締役社長>

会社データ

プロフィール

■45年にわたる開発実績が培う厚い信頼

社名からもわかるとおり、私たちコンピュータネットワークは「ネットワーク技術」をベースとしたソフトウェアサービスの提供を目的として1979年2月に設立、以降、40年にわたり公共インフラ分野のプロジェクトを数多く手掛けてきました。当社が行っている業務は、「通信制御分野」と「ビジネス分野」の2つに大別されます。通信制御分野では、「鉄道信号」、「道路交通」、「空港」、「防衛」、「電力」、「防災」、「上下水道」、「通信」など社会および公共インフラシステムに強みを持っています。

一方ビジネス分野では、「生産管理、販売管理、物流管理、輸出入管理」、「Web開発管理、メール管理、文書管理」などのビジネスITインフラシステムの開発で定評を得ています。さらには物流・住宅・製造業といった分野へも進出し、最先端の技術投入やシステム運用・保守業務を行っています。


■世代交代を見据えた数々の改革を実施中

設立から45年を経て、私たちは世代交代を意識した技術継承と共に、次の世代へ向けた社内改革を行っています。人事考課面では、実績だけでなくプロセスも重視する公平な査定の実施に着手しているほか、自己申告で自らの頑張りをアピールできる制度を用意しています。実際にこの申告で2階級を飛び越えて昇格した例もあり、社員の励みとなっています。

働き方や福利厚生面では、テレワークを視野に入れた働き方の多様化、ワークライフバランスへの取り組み、育児休暇後に復帰した際の時短勤務期間をさらに6年延長(小学校6年まで)するなどの施策に取り組んでいます。育児休暇後の復帰率は100%。残業時間も平均で月30時間を下回っており、受託開発中心で独立系だからこその改革の成果が現れています。

■経験の有無に関わらず安心して学べるカリキュラム

当社では3カ月間に及ぶ新入社員研修において、文系・理系共に同じスタートラインとしています。基礎知識からしっかり学んでいけるプログラムをベースに、外部のIT研修のプロフェッショナルが指導しますので安心して学ぶことができるでしょう。

事業内容
  • 受託開発
  • 技術派遣
1.ソフトウェア開発
(1)通信・制御システム(鉄道信号、道路交通、案内表示、電力、防災、航空、
 通信等)
(2)ビジネスシステム
・業種別システム(製造、運輸、通信、情報、土木、住宅等)
・業務別システム(販売管理、物流管理、生産管理、ITインフラ(Web開発管理、メール管理、文書管理、認証等)

2.システム運用・保守

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鉄道・防災・電力などの公共インフラシステムや企業の販売・文書・メール等のビジネスITインフラシステムを手掛ける。

本社郵便番号 164-0003
本社所在地 東京都中野区東中野3-20-10 イドムコ中野ビル
本社電話番号 03-3361-1511
設立 1979年2月
資本金 7,000万円
従業員 136名(2023年10月)
売上高 13億800万円(2023年9月)
事業所 本社(東中野)、横浜事務所
売上高推移  決算期        売上高
────────────────
2021年9月      125,200
2022年9月      131,000
2023年9月      130,800
       (単位:万円)
売上構成 通信制御システム 55.0%
ビジネスシステム 45.0%
関連会社 (株)ISD
主な取引先 (株)京三製作所、京三システム(株)、コイト電工(株)、日本信号(株)、日信ソフトエンジニアリング(株)、札幌日信電子(株)、日本電気(株)、NECソリューションイノベータ(株)、NECネクサソリューションズ(株)、NECネッツエスアイ(株)、NECプラットフォームズ(株)、富士電機(株)、富士アイティ(株)、ミサワホーム(株)
平均年齢 38歳(2022年)
平均勤続年数 15.0年
従業員内訳       男性   女性
───────────────
人数    96名   40名
学生向けQ&A 学生からよく寄せられる質問にお答えします。

Q.文系出身や、プログラム未経験者でも活躍できますか?
A.できます。現在、全社員の内4割は文系出身です。また、研修ではコンピュータの基礎から学んでいただくので、未経験者でも着実にステップアップできます。


Q.男女比はどのくらいでしょうか?
A.全体の3割が女性です。実はここ3年ほど、新入社員は男性より女性の方が多いです。


Q.本社と横浜事務所の違いを教えていただきたいです。
A.主に横浜近辺の取引先を持つ部署が横浜事務所に配属されています。


Q.社外の方とのコミュニケーションは多く必要になりますでしょうか。
A.必要になります。社外の方だけでなく、協力会社さんなど様々な方とコミュニケーションが必要です。


Q.社内の雰囲気や、社員さんの様子を知りたいです。
A.会社のHPで社内の様子や、若手社員のインタビューを公開しています。
ぜひご覧ください。また、説明会でもお話させていただきます。


Q.夜勤はありますか?
A.部署によって発生することもあります。ただし、日常的にあるわけではなく、システムリリースのタイミングなど限られた期間に発生します。


Q.客先常駐の割合とエリアを教えて下さい。
A.全体の3割~4割程度の社員は客先常駐プロジェクトに従事しています(ただし、現在は在宅勤務による業務が多いです)。基本的に首都圏のお客様が多いので、自宅から通える範囲と考えてください。地方転勤はありません。
沿革
  • 1979年 2月
    • 通信・制御システム開発技術を基盤に独立系ソフトハウスとして会社設立。資本金900万円
  • 1981年 3月
    • ビジネス分野に進出
  • 1981年 9月
    • 大船営業所開設
  • 1985年 4月
    • 資本金4,000万円に増資(「東京中小企業投資育成(株)」からの出資を含む)
  • 1988年 5月
    • 横浜営業所開設
  • 1989年 3月
    • 資本金7,000万円に増資(「東京中小企業投資育成(株)」からの出資を含む)
  • 1991年 2月
    • 大船・横浜営業所を統合して湘南事務所と改称
  • 1993年10月
    • 発展途上国の技術協力分野に進出(JICAの技術協力)
  • 1994年 3月
    • 本社を東中野に移転
  • 1995年10月
    • 湘南事務所を横浜に移転し横浜事務所と改称
  • 2001年3月
    • ISO9001認証取得
  • 2010年 3月
    • ISO/IEC27001認証取得
  • 2019年2月
    • 設立40周年

働き方データ

  • 平均勤続勤務年数
    平均勤続勤務年数
    • 15年
    2022年度
  • 月平均所定外労働時間(前年度実績)
    月平均所定外労働時間(前年度実績)
    • 21.2時間
    2022年度
  • 平均有給休暇取得日数(前年度実績)
    平均有給休暇取得日数(前年度実績)
    • 12.7日
    2022年度
  • 前年度の育児休業取得対象者数(男女別)
    前年度の育児休業取得対象者数(男女別)(女性) 前年度の育児休業取得対象者数(男女別)(男性) 前年度の育児休業取得対象者数(男女別)(合計)
    対象者 1名 0名 1名
    2022年度
  • 前年度の育児休業取得者数(男女別)
    前年度の育児休業取得者数(男女別)(女性) 前年度の育児休業取得者数(男女別)(男性) 前年度の育児休業取得者数(男女別)(合計)
    取得者 1名 0名 1名
    2022年度
  • 役員及び管理的地位にある者に占める女性の割合
    役員及び管理的地位にある者に占める女性の割合
    • 19.6%
      (56名中11名)
    • 2022年度

社内制度

研修制度 制度あり
新人研修・一般中堅社員研修・プロジェクトリーダ研修・管理職研修等、
入社後もスキルアップのための研修を用意しています。
自己啓発支援制度 制度あり
情報処理技術者試験の区分ごとに初回受験料を会社で負担します。
なお、情報処理技術者試験の内、基本情報技術者試験は新入社員は2回まで受験料を会社で負担します。
合格した方には毎月、資格手当を支給します。
メンター制度 制度あり
新入社員1名につき先輩社員が1名ずつOJT担当者として翌年3月までフォローします。
分からないことや不安なことがあれば遠慮なく相談してください。
キャリアコンサルティング制度 制度あり
個々の社員が3年後をめどにどのような技術や能力を身に着けて活躍していくか、自ら目標を立て、課長面接を通して合意していくキャリアパス制度
社内検定制度 制度あり
当社独自の社内試験と、IPAの情報処理技術者試験を利用しています。
いずれの場合も合格することで手当を支給します。

採用実績

採用実績(学校)

<大学院>
創価大学、茨城大学、立命館大学
<大学>
青森公立大学、青山学院大学、桜美林大学、大妻女子大学、金沢工業大学、関東学院大学、学習院大学、群馬大学、工学院大学、高知工科大学、國學院大學、駒澤大学、埼玉大学、相模女子大学、札幌大学、札幌学院大学、芝浦工業大学、淑徳大学、湘南工科大学、白梅学園大学、城西大学、上智大学、水産大学校、聖徳大学、昭和音楽大学、専修大学、創価大学、崇城大学、大正大学、拓殖大学、千葉大学、千葉工業大学、中央学院大学、帝京大学、電気通信大学、東海大学、東京海洋大学、東京家政大学、東京学芸大学、東京経済大学、東京工科大学、東京国際大学、東京電機大学、東京都市大学、東京農業大学、東京農工大学、東京理科大学、東北大学、東洋大学、獨協大学、名古屋工業大学、二松学舎大学、日本大学、日本工業大学、文京学院大学、法政大学、北海学園大学、北海道科学大学、北海道情報大学、明治大学、明治学院大学、明星大学、目白大学、武蔵大学、山形大学、横浜商科大学、立教大学、立正大学、琉球大学、龍谷大学、早稲田大学
<短大・高専・専門学校>
大原ビジネス公務員専門学校池袋校、東京電子専門学校、日本工学院専門学校、日本工学院八王子専門学校、日本電子専門学校、日本外国語専門学校、函館工業高等専門学校、水戸電子専門学校

上記の他、海外の大学からも採用実績あり。
 文藻外語大(台湾)、明道大(台湾)、高雄大(台湾)

採用実績(人数)
       2021年  2022年  2023年  2024年
--------------------------------------------------------------------------
大卒     8名    5名    5名    4名
専門卒    1名    1名    1名    1名
  • 過去3年間の新卒採用者数(男女別)
    過去3年間の新卒採用者数(男性) 過去3年間の新卒採用者数(女性) 過去3年間の新卒採用者数(合計)
    2023年 5 1 6
    2022年 2 4 6
    2021年 4 5 9
  • 過去3年間の新卒採用者数
    採用者 過去3年間の新卒採用者数
    2023年 6
    2022年 6
    2021年 9
  • 過去3年間の新卒離職者数
    離職者 過去3年間の新卒離職者数
    2023年 0
    2022年 1
    2021年 3

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