最終更新日：2024/7/16

日研トータルソーシング(株)【プロジェクトマネジメント職】

  • 正社員
  • 既卒可

業種

  • 人材派遣・人材紹介
  • 建設
  • 設備工事
  • 住宅
  • プラント・エンジニアリング

基本情報

本社
東京都
資本金
5,000万円
売上高
1205億円（2024年3月期実績）
従業員
約23,000名（2024年4月時点）
募集人数
301名～
残り採用予定人数
231名

【エリア採用実施中】日本の「柱」として「未来」を支える人”財”へ！！【文系歓迎】

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【★内々定まで最短2週間★】#選べる勤務地#業界大手＃人気ランキング2位＃安定性◎【7月中内々定確約】 （2024/07/16更新）

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【希望のエリアで働ける！エリア採用スタート!!】

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■□日本の未来を築く仕事で、成長・やりがいを感じてみませんか？□■

日研トータルソーシング（株）コンストラクション事業部とは
◎文理不問・未経験歓迎
　建設系【国家資格】を複数有した専任講師が、責任をもって研修します
◎新卒女性社員の比率は3～4割
　手に職をつけて活躍できるフィールドがあります
◎将来の即戦力人材を育てる日研

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WEB完結型選考（セミナー、選考）を実施しております！
先ずはお気軽にセミナーにご参加ください！
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会社紹介記事

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チーム全員で、建設現場の全てを動かしていく。日本を代表する建物を完成させる達成感と、日本の未来の姿を変えることができる仕事です
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ベテランの専門講師が実務を想定した長期間の研修を実施基礎的なスキルを「しっかり・ゆっくり」身に着けてデビューできるので安心！

伴走するのは人”財”育成のプロ集団

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あなただけのキャリアを充実の制度と環境で応援！”最大60万円の奨学金返済支援”や”国家資格取得支援”など、働きやすい環境を整えて成長を支えていきます。

私たちは「人を育てるプロ集団」です。
何も持っていない状態から、必要とされる人財へ。

質の高い教育とサポート力で、あなたが理想の姿になれるように伴走します。
みなさんにお任せするのは「プロジェクトマネジメント」、施工管理職。
「ヒカリエ」や「国立競技場」など日本を代表し、日本の未来を支えていくようなを建設物を築き上げていく非常にスケールの大きな仕事もたくさん手がけています。

大人数が協力しなければ決して完成しないこの仕事では、
【　人と人の繋がりが最重要事項　】です。
だからこそ、完成した時にプロジェクトメンバーと分かち合う喜びもひとしお。

もちろん簡単ではありませんが、
日研なら【　必ずできるようになります。】
人財育成のプロである私たちがあなたの「未来」を応援します。

会社データ

プロフィール

自分も、会社も、国の未来も。
全ての未来を日研で！
事業内容
  • 技術派遣
【　人材ソリューション事業　】
日研トータルソーシングは製造業の技術革新において、どんな時代にも対応できる高い専門知識を有する市場価値の高い【　人"財"　】を育成し、お客さまの課題解決の一端を担うことで、社会の発展に貢献してまいります。

※人材ソリューションカンパニーって？
”ソリューション”とは、「課題を解決する」という意味。”人材ソリューションカンパニー”とは、「人材によってお客様が抱えている課題を解決する会社」を意味します。

――――――――――――――――――――――――――――――――――――
多角的な事業展開で、不況に強い、強固な「会社の安定基盤」のもと、「人材育成」と「働きやすい環境」に力を注いでいます。

●建築/コンストラクション以外の事業展開
製造/エンジニア
医療/介護
事務/サービス
シニア人材
海外人材

●地域未来牽引企業
「地域未来牽引企業」は、経済産業省が「地域内外の取引実態や雇用・売上高を勘案し、地域経済への影響力が大きく成長性が見込まれるとともに、地域経済のバリューチェーンの中心的な担い手、および担い手候補である企業」を選定するものです。日研トータルソーシングは、日本各地の地域の企業より求職者への雇用の機会をつくり、また、入社したスタッフのスキル向上などが評価され、2018年12月に選定いただきました。

●エコアクション21を認証・登録
～エコアクション21とは～
エコアクション21は環境省が策定した事業者向けのガイドラインに基づいた環境マネジメントシステムで、一般財団法人 持続性推進機構が運営する認証・登録制度です。

労働者派遣事業許可番号　派13-060060
有料職業紹介事業許可番号　13-ユ-060049

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日本を舞台に様々なプロジェクトマネジメントを経験し、自分だけの専門性を身につけ、キャリアアップし続ける。常に未来に向けて成長し続けることができるのが当社！
本社郵便番号 144-0051
本社所在地 東京都大田区西蒲田7-23-3 日研第一ビル
本社電話番号 0120-450-597
設立 1981年4月1日
資本金 5,000万円
従業員 約23,000名（2024年4月時点）
売上高 1205億円（2024年3月期実績）
代表者 代表取締役社長　清水 浩二
拠点数 東京（本社）
仙台、千葉、横浜、大宮、名古屋、大阪、博多
全国206拠点
売上推移 　1205億円（2024年3月期実績）
　1156億円（2023年3月期実績）
　998億円（2022年3月期実績）
　872億円（2021年3月期実績）　
　931億円（2020年3月期実績）
　890億円（2019年3月期実績）
　750億円（2018年3月期実績）
　623億円（2017年3月期実績）
　532億円（2016年3月期実績）
　449億円（2015年3月期実績）
　390億円（2014年3月期実績）
主な取引先 ◎スーパーゼネコン5社
鹿島建設、大成建設、竹中工務店、清水建設、大林組

◎その他クライアント
三井住友建設、前田建設工業、戸田建設、NIPPO、長谷工コーポレーション、西松建設、五洋建設、東急建設、熊谷組、東亜建設工業、安藤・間、鉄建建設、フジタ、淺沼組、錢高組、大東建託、きんでん、コムシスホールディングス、東洋エンジニアリング、ミサワホーム、千代田化工建設、協和エクシオ、九電工、ミライトホールディングス、高砂熱学工業、パナホーム、関電工、三井ホーム、飛鳥建設、日立プラントサービス、秩父産業、ナプコ、三井デザインテック、ネクスコ東日本、奥村組、松井建設、ヰゲタハイム、住友林業、大和ハウス工業、住友不動産、ヘーベルハウス、積水ハウス

（順不同・敬称略）

他約5,300 （2024年4月現在）
関連会社 【国内】
(株)アビリティーニッケン
(株)アルテクナ
(株)日本タクト
(株)インターテクノ
アルムホールディングス（株）
アルムメディカルサポート（株）
(株)日研環境サービス
サンワ（株）

【海外】
Nikken (Thailand) Co.,Ltd.（タイ）
World Asia Solution Co.,Ltd.（タイ）
Staffers Recruitment Consultants Co., Ltd.（タイ）
NIC Global Sourcing joint stock company（ベトナム）
所属団体 一般社団法人日本ＢＰＯ協会
一般社団法人 日本電子デバイス産業協会
一般社団法人 日本人材派遣協会（※加盟企業：(株)アビリティーニッケン）
取得認証 エコアクション21
プライバシーマーク
QCC活動 【社外の大会で表彰実績多数！豊富な改善事例】
品質管理に関する取り組みとして「QCサークル（小集団改善活動）」を全国で推進しています。活動テーマは幅広く、コスト削減／作業時間短縮／不良率低下など豊富な改善事例があります。

社内では「QCサークル発表大会」を定期的に実施。また「石川馨賞奨励賞」など社外の大会で受賞実績を重ね、お客様から様々な表彰をいただくなど、改善内容は高い評価を受けています。
社是 信頼と創造力
真実を求め
社会に貢献

■信頼の追求
　顧客満足・人材育成・情報管理
　・お客様の期待に応えることによる信頼の獲得
　・社員一人ひとりの多様な価値観と人間性尊重による人材育成
　・情報価値の認識と適正な管理・運営

■顧客価値の創造
　新たな価値の創造・時代変化への的確な対応
　・ニーズに即した創造的な企画・提案による価値創造への貢献
　・経済環境・社会環境の的確な把握に基づく柔軟な施策

■真実の探求
　正しさ・改善力
　・公正な判断とコンプライアンスに則った行動
　・たゆまぬ改善による付加価値・収益の向上

■社会的共生
　高品位サービス・雇用創造・地域社会との共生
　・質の高いサービスを行うことによる社会貢献
　・良質な雇用の場の提供と雇用機会の創造
　・健全な地域社会発展のための積極的共生
公式インスタグラム https://www.instagram.com/nikken_construction/
労働者派遣事業許可番号 派13-060060
有料職業紹介事業許可番号 13-ユ-060049
沿革
  • 1981年
    • 製造業の構内業務請負を行う
      「日研総業(株)」を
      東京都大田区蒲田に設立
  • 1989年
    • 川崎に事務派遣を行う「(株)アビリティーニッケン」を設立
  • 1994年
    • 東京都大田区西蒲田に本社屋完成
  • 1996年
    • 技術者派遣を行う「(株)アルテクナ」の株式取得、子会社化
  • 1999年
    • 本社増築
      労働者派遣事業の許可取得。人材派遣事業を開始
      東京都大田区西蒲田に日研第二ビル取得
  • 2001年
    • 製造アウトソーシングを行う「(株)日本タクト」設立
  • 2002年
    • 有料職業紹介事業の許可取得
  • 2003年
    • 設計/開発などの技術者派遣サービス開始
      派遣法改正にあわせてテレビCM開始。キャッチフレーズは「日研総業で日本を造ろう」「カタイ社名は、信頼の証し。」
  • 2004年
    • 製造派遣事業を開始
      「(株)日研環境サービス」設立
      研修施設「高崎テクノセンター」開設
  • 2005年
    • 「東広島テクノセンター」開設
      「仙台テクノセンター」開設
  • 2006年
    • プライバシーマーク取得
  • 2007年
    • 日研総業健康保険組合（現 日研グループ健康保険組合）」設立
      サッカーのトヨタカップに協賛広告
  • 2008年
    • 技術者派遣を行うサンワグループ（サンワ(株)、(株)インターテクノ、(株)テクノセンター）の株式取得、子会社化
  • 2009年
    • 日研アラインビル完成
  • 2011年
    • 医療/介護/福祉業界向け人材サービス開始（メディカルケア事業部設立）
      環境マネジメントシステム「エコアクション21」を認証登録
  • 2014年
    • 中田英寿氏とのコラボ「モノづくりニッポン e仕事×ReVALUE NIPPON」発足
      タイに合弁会社「Nikken (Thailand) Co., Ltd.(日研タイランド)」設立、タイのStaffers Recruitment Consultants Co., Ltd.と資本提携
  • 2015年
    • 建設業界向け（施工管理者）の人材サービス開始（コンストラクション事業部設立）
      「熊本テクノセンター」開設
      名古屋CAD研修室開設
      「日研トータルソーシング(株)」に社名変更
      「北陸テクノセンター」開設
  • 2016年
    • 「QCサークル 石川馨賞奨励賞」を受賞
  • 2017年
    • 日研タイランドがタイのWorld Asia Solution Co., Ltd.を子会社化
      「横浜テクノセンター」開設
      東京CAD研修室開設
      「名古屋テクノセンター」開設
  • 2018年
    • 「関西テクノセンター」開設
      東京・大阪に技術センター開設（施工管理者の育成開始）
      アルムホールディングス(株)、アルムメディカルサポート(株)の株式取得、子会社化
      経済産業省より「地域未来牽引企業」に選定される
  • 2019年
    • 外国人技能実習生の就労サポートを開始
  • 2020年
    • 日研トータルソーシング設立40年

働き方データ

  • 平均勤続勤務年数
    平均勤続勤務年数
    • 11.2年
    2023年度
  • 月平均所定外労働時間（前年度実績）
    月平均所定外労働時間（前年度実績）
    • 30.0時間
    2022年度

社内制度

研修制度 制度あり
◎新入社員研修制度
　入社後1～2カ月ほど研修を行います。
　※配属先企業の配属日によって期間が異なります。

　　1週目：ビジネスマナー研修
　　2週目：建設業界の基礎知識
　　3週目：工事現場見学、実地研修
　　4週目：AutoCADの使い方研修（図面作成等）
　　　　　 BIMについて（概論・演習）
　　　　　 EXCELスキルアップ研修

　当社には、専任講師が常駐しております。
　文系で、建築・土木に関する知識がなくても
　研修で学んでから現場へ配属となるので
　安心して飛び込める環境が整っています！
自己啓発支援制度 制度あり
◎資格取得支援制度
　建設業界には様々な資格があります。
　国家資格を取得するとキャリアの幅も広がります。
　そのため、取得を全面バックアップしています。

1.「日建学院」と提携し、受講料割引
2.資格取得に伴う受験料として、「資格取得支援金」を支給
3.取得後は資格手当支給
メンター制度 制度あり
キャリアコンサルティング制度 制度あり
◎フォロー制度
　営業担当が皆さん一人ひとりに付き、徹底サポート！

　・プロジェクトの合間の個別面談
　・将来のキャリアビジョンの相談


　また、新卒の皆さんは採用担当からのサポートも！

　・入社後半年・1年経過時のフォローアップ研修
　・現場状況のヒヤリングとフォロー
社内検定制度 制度なし

採用実績

採用実績（学校）

＜大学＞
愛知学院大学、北海道情報大学、前橋工科大学、三重大学、宮城大学、室蘭工業大学、琉球大学、和歌山大学、京都工芸繊維大学、京都産業大学、近畿大学、熊本大学、久留米工業大学、群馬大学、県立広島大学、工学院大学、高知工科大学、高知大学、神戸大学、甲南大学、埼玉工業大学、埼玉大学、佐賀大学、滋賀大学、滋賀県立大学、四国大学、静岡産業大学、静岡大学、静岡理工科大学、湘南工科大学、首都大学東京、島根大学、宝塚大学、拓殖大学、第一工業大学（東京上野）、大同大学、千葉科学大学、千葉工業大学、千葉大学、中央大学、中京大学、中部大学、筑波大学、デジタルハリウッド大学、東京医科歯科大学、東京農工大学、東北文化学園大学、東北大学、東京情報大学、東京電機大学、東京農業大学、東邦大学、鳥取大学、徳島大学、名古屋大学、長浜バイオ大学、西日本工業大学、日本文理大学、八戸工業大学、兵庫県立大学、弘前大学、広島工業大学、広島大学、広島国際学院大学、福井工業大学、福井大学、福岡工業大学、福岡大学、山形大学、愛知工科大学、会津大学、青森大学、多摩大学、摂南大学、玉川大学、奈良大学、立教大学、佛教大学、名城大学、埼玉学園大学、実践女子大学、長崎県立大学、松蔭大学、神戸学院大学、神戸女子大学、酪農学園大学、二松学舎大学、日本女子大学、青山学院大学、秋田大学、秋田県立大学、麻布大学、足利工業大学、亜細亜大学、跡見学園女子大学、石巻専修大学、茨城大学、いわき明星大学、岩手県立大学、江戸川大学、愛媛大学、追手門学院大学、大阪大谷大学、大阪学院大学、大阪教育大学、大阪工業大学、大阪産業大学、大阪成蹊大学、大阪電気通信大学、大阪府立大学、大妻女子大学、岡山大学、岡山理科大学、嘉悦大学、香川大学、鹿児島大学、神奈川大学、神奈川工科大学、金沢大学、金沢工業大学、関西大学、関西学院大学、神田外語大学、関東学院大学、学習院大学、北里大学、北見工業大学、吉備国際大学、九州大学、九州工業大学、九州産業大学、京都学園大学、京都女子大学、京都精華大学、慶應義塾大学、神戸国際大学、国士舘大学、駒澤大学、芝浦工業大学、淑徳大学、順天堂大学、城西国際大学、鈴鹿医療科学大学、駿河台大学、成蹊大学、成城大学、聖徳大学、専修大学、多摩美術大学、大東文化大学、千葉商科大学、中央学院大学、帝京大学、帝塚山大学、桐蔭横浜大学、東海大学、東京経済大学、東京工科大学、東京工芸大学、東京国際大学、東京女子体育大学、東京都市大学、東京福祉大学、東京理科大学、東洋大学、東洋学園大学、同志社大学、獨協大学、明星大学、名古屋経済大学、日本大学、日本経済大学（東京渋谷）、姫路獨協大学、文教大学、法政大学、北海道教育大学、山口大学、山梨学院大学、山梨大学、武蔵大学、武蔵野大学、明治大学、明治学院大学、立正大学、立命館大学、龍谷大学、流通経済大学（茨城）、早稲田大学、和洋女子大学、和光大学
採用実績（人数） 2020年：93名
2021年：213名
2022年：303名
2023年：295名
採用実績（学部・学科） ◎理系
理工学部　建築学科
システム理工学部　環境システム学科

◎文系

医療技術学部　 スポーツ医療学科
家政学群　 　　　健康栄養学類
家政学部　 　　　服飾美術学科
外国語学部　 英米語学科
　　　　　　 外国学科
環境創造学部　 環境創造像学科
教育学部　　 教育学科
　　　　 　　　国語国文学科
経営経済学部　 経営経済学科
経営情報学部　 総合経営学科
経済学部　 　　　ヒューマンエコノミー学科
　　　　　　　　経営学科
　　　　　　 経営社会学科
　　　　　　 経済学科
　　　　　　 国際経済学科
　　　　　　 都市環境観光学科
芸術学部　　 アートプロデュース学科
　　　　　　 デザイン学科
　　　　　　 彫刻学科
　　　　　　 美術学科
　　　　　　 文芸学科
現代ライフ学部　経営マネジメント学科
現代文化学部　 現代文化学科
社会学部　 　　　メディア社会学科
　　　　　　 社会学科
商経学部　　 経営学科
　　　　　　 商学科
心理学部　　 心理学科
人間科学部　 臨床心理学科
人間開発学部 健康体育学科
人間学部　 人間文化学科
人間環境学部　 人間環境学科
人間社会学部　 スポーツ健康学科
　　　　　　 人間社会学科
人間生活学科　 教育保育学科
政経学部　　 政経学科
政治経済学部　 政治経済学科
生物資料科学部　森林資源科学科
表現学部　 　　 芸術学科
文学部　　 　　 アジア文明学科
　　　　　　　 英米語英米文学科
　　　　　　　 現代文化表現学科
　　　　　　　　史学科
　　　　　　　　史学地理学科
　　　　　　　　心理学科
　　　　　　　　人文学科
　　　　　　　　日本文化学科
　　　　　　　　日本文学科
　　　　　　　　歴史学科
文理学部　 　　 体育学科
法学部　　 　　 法学科
　　 　　 　 　 法律学科
スポーツ健康科学部　 スポーツ健康科学科
デザイン学部　 　　　プロダクトデザイン学科
マネジメント学部　 マネジメント学科
メディア学部　 メディア学科
スーパーIT科
  • 過去3年間の新卒採用者数（男女別）
    過去3年間の新卒採用者数(男性) 過去3年間の新卒採用者数(女性) 過去3年間の新卒採用者数(合計)
    2023年 206名 89名 295名
    2022年 236名 67名 303名
    2021年 154名 59名 213名
  • 過去3年間の新卒採用者数
    採用者 過去3年間の新卒採用者数
    2023年 295名
    2022年 303名
    2021年 213名

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