最終更新日:2024/11/19

協和医科器械(株)

  • 正社員

業種

  • 商社(精密・医療機器)
  • 検査・整備・メンテナンス

基本情報

本社
静岡県
資本金
8,000万円
売上高
890億4,729万円(2023年6月期)
従業員
622名(2023年6月末現在)
募集人数
※各募集コースをご参照ください。

医療現場に最適な環境を提案することで「患者様を笑顔に」し、「地域医療への貢献」を目指す医療機器専門商社です。

10月中に内々定までご案内いたします! (2024/10/08更新)

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10月実施の説明会、まだ間に合います!!

10月以降のWEB会社説明会の情報配信中!
 10/11(金) 13時00分~
 10/15(火) 11時00分~ 16時00分~
 10/17(木) 10時00分~
 10/18(金) 10時00分~

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会社紹介記事

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医療というと、「医師」「看護師」「薬」というイメージが一般的かもしれませんが「医療器械」も医療を支える重要な役割を占めています。
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医療機器の販売は、その器械を通じて怪我や病気の治療するだけでなく、その先にいる多くの患者様やそのご家族など沢山の方々の笑顔に通じるというやりがいがあります。

FOR YOUR SMILE ~笑顔のために私たちができること。~

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かかわる全ての方の笑顔のために、チームワークを大切にして活動しています。

◆キーワードでご紹介する仕事内容

<20万点以上の商品の中から最適な提案を>
多くのメーカーの商品の中から、お客様である医療機関のニーズに併せて、最適な商品の提案・提供を行う医療機器の専門商社です。
当社の取り扱う商品は20万点以上の商品があり、価格についても数円の商品から数億円の商品まで幅広く取り扱っています。

<医療機器業界ならではのやりがい>
普通の商社と異なり、扱う商品が命に関わる医療機器であることから、
商品の提案・提供という役割だけでなく、社員一人ひとりが心にとどめていることがあります。それは、医療従事者の先にいる、患者様の笑顔の為にという事です。
医療機器の販売は、お客様である医療従事者の方々の満足を満たすだけでなく、
その器械を通じて怪我や病気を治療する、その先に多くの患者様やそのご家族、
ご友人など沢山の方々の笑顔に通じるという想い、この想いが協和医科器械の社員一人ひとりのやりがいに通じているのです。

◆他社比較!当社の営業の強み

<豊富な知識>
各種研修会や勉強会に積極的に参加することで、最新の知識や情報を身につけ、自販力の強化にもつなげています。

<現場との親密性>
私たちは何よりもお客様との信頼関係を大切にしています。どんなに優れた商品であっても、お客様と私たちの間に信頼関係がなければ、その商品を買っていただくことはできません。そのためにも私たちは積極的にお客様と顔を見ながらコミュニケーションをとり、何が最適な提案になるのかを常に考えることを心がけています。また、最前線で活躍されている各営業担当者のスタイルを尊重することを大切にしています。

会社データ

プロフィール

当社は静岡県・神奈川県・愛知県・岐阜県にて、ドクターや医療現場のスタッフの方々が最善の医療を施せるように、CTやMRI、内視鏡等の医療に関わるあらゆる機器を取り扱っている医療機器の専門商社です。ドクターは目の前にいる患者さんの治療や検査に最善を尽くしています。そのドクターに適切な医療機器を提供するのが私たちの使命です。最終的には患者さまの笑顔のために!私たちは医療の明日を見据え、挑戦しています。

事業内容
■医療機器販売事業

医療施設が診察や治療を迅速・正確に行うため、注射器・ガーゼなどの消耗品から内視鏡・CT・MRIなどの大型備品まで医療機関で使用されるほとんど全て医療機器の販売をしています。

【取扱医療機器】
●CTやMRI、エコー、内視鏡などの検査機器
●手術室で使用される機器や手術用具
●診察室や病院で使われる診察台やベッド
●救急車に搭載される心電図や除細動装置

アイテム数は約20万点にもなります!

■介護福祉機器の販売及びレンタル事業

救急車搭載医療機器や介護福祉機器(備品・消耗品)を一般個人や介護施設等に販売・レンタルしています。

■医療機器の修理及びメンテナンス事業

当社が販売した医療機器の修理及びアフターサービスを行っています。

【修理及びアフターサービス対象機器】
X線診断装置・心電計 等
(保守契約施設数:約250施設)

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幅広い分野に対応するために専門部署を設け販売して終わりではなくメンテナンスなども行っています。

本社郵便番号 422-8005
本社所在地 静岡県静岡市駿河区池田156-2
本社電話番号 054-655-6611
設立 1959年7月
資本金 8,000万円
従業員 622名(2023年6月末現在)
売上高 890億4,729万円(2023年6月期)
事業所 ■静岡営業本部
本社   :静岡県静岡市駿河区池田156番地の2 【静岡・中部エリア】
沼津支店 :静岡県沼津市大岡3995-1 【静岡・東部エリア】
焼津支店 :静岡県焼津市大島817-1 【静岡・中部エリア】
掛川支店 :静岡県掛川市杉谷2-2-21 【静岡・西部エリア】
浜松支店 :静岡県浜松市東区篠ヶ瀬町400 【静岡・西部エリア】

■神奈川営業本部
横浜支店:神奈川県横浜市都筑区中川中央2-4-8 【神奈川・横浜エリア】
関内支店:神奈川県横浜市中区相生町3丁目56番地1号 KDX横浜関内ビル5F
                         【神奈川・関内エリア】
厚木支店:神奈川県厚木市酒井3068番地 天幸第7ビル1F【神奈川・県央エリア】

■愛知・岐阜営業本部
豊橋支店:愛知県豊橋市東新町85 【愛知・三河エリア】
岡崎支店: 愛知県岡崎市康生通南3丁目31番地 第2マルワビル4F
【愛知・三河エリア】                                                                   
名古屋支店 :愛知県名古屋市昭和区御器所2-19-5 【愛知・名古屋エリア】
小牧支店:愛知県小牧市中央3-258 【愛知・尾張/知多エリア】
岐阜支店:岐阜県岐阜市宇佐1丁目6番2号
■ベネッセレ事業部
親会社 メディアスホールディングス(株)
関連会社 (株)アクティブメディカル、ノアインターナショナル(株)、(株)秋田医科器械店、(株)栗原医療器械店、(株)つむぐメディカル、(株)オーソエッジジャパン、メディアスソリューション(株)、(株)アルバース、(株)ミタス、石川医療器(株)、佐野器械(株)
平均年齢 37.6歳
沿革
  • 1959年7月
    • 協和医科器械(株)設立、医療機器販売事業を開始。静岡県清水市(現静岡市清水区)に本社、静岡県静岡市 (現静岡市葵区)に静岡営業所(現ベネッセレ静岡)を開設。
  • 1965年5月~
    • 1965年5月 清水市(現静岡市清水区)内にて本社移転。
      1966年8月 静岡県沼津市に沼津営業所(現沼津支店)を開設。
      1968年10月 静岡県浜松市に浜松営業所(現浜松支店)を開設。
  • 1975年8月
    • レントゲン及び医用電子部門の販売力を強化するため精工医科電機(株)(本社:静岡県静岡市)を吸収合併し、ME事業部を創設して修理及びメンテナンス事業を開始(現技術部門)。
  • 1977年10月~
    • 1977年10月 静岡県藤枝市に藤枝出張所(現焼津支店)を開設。
      1980年5月 山梨県田富郡に山梨営業所(現甲府支店)を開設。
  • 1980年8月
    • レントゲン及び医用電子部門の専門性と販売力を強化するためME事業部を独立させ静岡県清水市(現静岡県静岡市)に(株)協和エムイーを設立。
  • 1981年1月
    • 循環器科・眼科の専門性と販売力を強化するため(株)オズ(本社:静岡県静岡市)に資本参加。
  • 1993年4月~
    • 1993年4月 静岡県掛川市に掛川営業所(現掛川支店)を開設。
      1993年10月 神奈川県横浜市に横浜営業所(現横浜支店)を開設。
  • 1995年10月 ~
    • 1995年10月 東京都府中市に西東京営業所(2000年6月閉鎖)を開設。
      1995年11月 静岡営業所内において介護福祉事業ショップとしてベネッセレ静岡を開設。
      1997年8月 愛知県名古屋市に名古屋南営業所(現名古屋支店)を開設。
  • 1998年12月
    • 愛知県内の販売力強化のため(株)ハヤシ(本社:愛知県豊橋市)の株式を100%取得し、2000年7月 (株)協和エムイー及び(株)ハヤシを吸収合併。合併に伴い名古屋南営業所を名古屋支店に改称。
  • 2000年7月
    • 豊橋支店、小牧営業所、岡崎営業所、日進営業所、飯田営業所(2006年5月閉鎖)、松本営業所(2004年9月閉鎖)、山口営業所(2004年2月閉鎖)、ベネッセレ岡崎を開設。

      東京都世田谷区に東京営業所を開設。
  • 2000年10月~
    • 2000年10月 訪問入浴介護事業の強化のため(株)そよかぜ(本社:愛知県豊田市)を設立。
      2001年7月 東京都江東区に江東営業所、神奈川県相模原市に相模原営業所(2005年6月閉鎖)を開設。2004年9月に(株)そよかぜを清算。
  • 2005年6月
    • 2005年6月 神奈川県厚木市に厚木営業所を開設。
      2006年5月 長野県飯田市にベネッセレ飯田(2013年6月閉鎖)を開設。
  • 2006年9月~
    • 2006年9月 ジャスダック証券取引所に株式上場。
      2007年1月 グループ内の事業再編により当社の愛知県内の循環器部門を(株)オズに移管。
  • 2007年7月
    • 2007年7月 メディカルシステム営業部門をメディカルシステム事業部に組織変更。
      2009年6月 当社株式の上場を廃止。
  • 2009年7月
    • 単独株式移転の方法により、完全親会社である協和医科ホールディングス(株)(現:メディアスホールディングス(株))を設立。
  • 2009年10月
    • 協和医科ホールディングス(株)を承継会社とする会社分割を実施し、子会社の支配・管理事業並びに同事業に係る資産・負債等を同社に移管。
      減資を実施(資本金8,000万円)
  • 2010年11月
    • 2010年11月本社及びベネッセレ静岡を現所在地(静岡市駿河区)に移転。
      2012年1月 東京都内における医療機器販売事業に係る営業権を(株)栗原医療器械店(本社:群馬県太田市)に譲渡。これに伴い東京営業所、江東営業所を廃止。
  • 2020年4月
    • メディアスホールディングスグループの更なるシナジー向上を目的とし、当社を存続会社として、株式会社ケアフォースを吸収合併。
  • 2021年7月
    • ベネッセレ事業部にて、ベネッセレ静岡、ベネッセレ岡崎、ベネッセレ沼津、ベネッセレ浜松、ベネッセレ横浜を廃止し、オストミーケア営業部、ケアアシスト営業部、パラメディックサポート営業部へ再編。
  • 2022年10月
    • 事業拡大に伴い、神奈川県横浜市に関内支店を新設。
  • 2023年10月
    • 事業拡大に伴い、岐阜県岐阜市に岐阜支店を新設。

働き方データ

  • 平均勤続勤務年数
    平均勤続勤務年数
    • 12.5年
    2022年度
  • 月平均所定外労働時間(前年度実績)
    月平均所定外労働時間(前年度実績)
    • 20.0時間
    2022年度
  • 平均有給休暇取得日数(前年度実績)
    平均有給休暇取得日数(前年度実績)
    • 9.1日
    2022年度
  • 前年度の育児休業取得対象者数(男女別)
    前年度の育児休業取得対象者数(男女別)(女性) 前年度の育児休業取得対象者数(男女別)(男性) 前年度の育児休業取得対象者数(男女別)(合計)
    対象者 18名 10名 28名
    2022年度
  • 前年度の育児休業取得者数(男女別)
    前年度の育児休業取得者数(男女別)(女性) 前年度の育児休業取得者数(男女別)(男性) 前年度の育児休業取得者数(男女別)(合計)
    取得者 18名 0名 18名
    2022年度
  • 役員及び管理的地位にある者に占める女性の割合
    役員及び管理的地位にある者に占める女性の割合
    • 5.7%
      (105名中6名)
    • 2022年度

社内制度

研修制度 制度あり
新入社員研修(4月)、新入社員フォローアップ研修(10月)、社内教育研修、医学スキルアップ研修、メーカー研修、製品勉強会、ほか
自己啓発支援制度 制度あり
業務に資すると認めた社外研修の費用負担等
メンター制度 制度なし
キャリアコンサルティング制度 制度なし
社内検定制度 制度なし

採用実績

採用実績(学校)

<大学院>
横浜市立大学、横浜国立大学、法政大学
<大学>
愛知大学、愛知学院大学、愛知学泉大学、愛知工業大学、愛知淑徳大学、愛知文教大学、秋田大学、亜細亜大学、桜美林大学、大阪経済大学、大阪経済法科大学、大阪産業大学、大妻女子大学、神奈川大学、神奈川工科大学、金沢大学、関西大学、関東学院大学、北里大学、京都学園大学、京都産業大学、京都文教大学、杏林大学、岐阜経済大学、岐阜聖徳学園大学、慶應義塾大学、恵泉女学園大学、工学院大学、神戸親和女子大学、國學院大學、国際武道大学、国士舘大学、駒澤大学、相模女子大学、札幌大学、産業能率大学、志學館大学、静岡大学、静岡英和学院大学、静岡県立大学、静岡産業大学、静岡福祉大学、静岡文化芸術大学、静岡理工科大学、淑徳大学、信州大学、城西大学、上武大学、鈴鹿医療科学大学、駿河台大学、聖心女子大学、星城大学、成城大学、清泉女子大学、聖隷クリストファー大学、清和大学、専修大学、仙台大学、大正大学、高千穂大学、拓殖大学、多摩大学、玉川大学、大東文化大学、千葉経済大学、千葉商科大学、中央大学、中京大学、中京学院大学、中部大学、鶴見大学、帝京大学、帝京科学大学(東京)、電気通信大学、東海大学、東海学園大学、東京経済大学、東京工芸大学、東京国際大学、東京農業大学、東邦大学、東洋大学、東洋英和女学院大学、富山県立大学、同志社大学、長野大学、名古屋外国語大学、名古屋学院大学、名古屋学芸大学、名古屋芸術大学、名古屋商科大学、名古屋女子大学、南山大学、新潟産業大学、日本大学、日本獣医生命科学大学、日本福祉大学、日本文化大学、人間環境大学、阪南大学、フェリス女学院大学、福岡県立大学、佛教大学、法政大学、北海道情報大学、三重大学、宮崎大学、武蔵野大学、明海大学、明治大学、明治学院大学、明治薬科大学、名城大学、桃山学院大学、山梨大学、山梨学院大学、横浜商科大学、四日市大学、立教大学、立正大学、琉球大学、龍谷大学、麗澤大学、和光大学、早稲田大学

採用実績(人数)     2020年 2021年 2022年
---------------------------------------------
大卒  13名   15名   16名  
専門卒 2名    0名    0名
高卒  8名    8名    7名
計   23名   23名   23名
  • 過去3年間の新卒採用者数(男女別)
    過去3年間の新卒採用者数(男性) 過去3年間の新卒採用者数(女性) 過去3年間の新卒採用者数(合計)
    2023年 11 9 20
    2022年 11 12 23
    2021年 14 9 23
  • 過去3年間の新卒採用者数
    採用者 過去3年間の新卒採用者数
    2023年 20
    2022年 23
    2021年 23
  • 過去3年間の新卒離職者数
    離職者 過去3年間の新卒離職者数
    2023年 0
    2022年 1
    2021年 2

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