最終更新日:2023/11/21

東和建設(株)

業種

  • 建設

基本情報

本社
東京都
資本金
(2019年3月)9,720万円に増資
売上高
全体 32.7憶 (決算月変更 2022年8月1日~2023年3月31日 8カ月) 東和建設 25.2億円 建研工業 7.5億円
従業員数
全体58名(2022年12月) 東和建設単体 43名

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会社紹介記事

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1977年の設立より新幹線、地下鉄、高速道路、JR東日本関連の高架化、駅部工事等の大型公共工事など、社会インフラに欠かせない土木工事の施工管理を手掛けてきました。
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経験豊富な先輩が徹底サポート。まず現場の雰囲気や仕事の流れを学ぶことからスタート。面倒見の良い社員が多いので、安心!

みんなの願いが叶う環境に自信あり!

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まず現場研修に参加!その後、資格取得をサポートする研修などフェーズに合った研修をご案内。

『手に職をつけて、スケールの大きな施工管理に挑戦したい!』
『仕事もプライベートも高い次元で両立できる環境で活躍したい!!』
『アットホームな会社がいい!!』

鉄建建設(株)の協力会社として、JR関連や地下鉄・高速道路など、
多様な領域における土木工事の施工管理を手掛ける当社。
確かな実績を誇っており、業界で確固たる地位を確保しています。
それだけに、安定した経営基盤が確立しており、
安心して働きやすい職場環境には絶対の自信があります。
2018年8月建研工業(株)(杭・連壁工事専門会社)を子会社化し、
より一層の社業の拡大・安定を目指しています。
 そして、2019年3月に鉄建建設グループ会社となりました。
目的は、技術力の向上と技能労働者の確保、及び新たな時代に向けて
経営体制の強化と事業領域の拡大のためです。当社への出資により、
鉄建建設が筆頭株主となり、成長を支援していくこととなります。

◆仕事もプライベートも両立できる抜群の働きやすさ!
◆主体性や行動意欲を重視する社風!
→社歴や年次に捉われることなく、自らの意見をどんどん発信
◆意欲次第でいくらでも成長できるサポート体制!
→業務に必要な資格取得費用は全額会社負担&手当も支給
◆能力や実績だけではなく、頑張りを正当に評価!
→努力が報われる環境に自信があります

会社データ

事業内容
・JR東日本の主要各駅大規模改良、高架化工事、リニア新幹線高架橋
・鉄道直下のアンダーパス、鉄道直上のオーバーパス工事
・耐震補強工事など

□主要取引企業
鉄建建設(株)

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その確かな実績と高い技術力は主要取引先である鉄建建設(株)からも厚い支持を獲得しており 、業界で確固たる地位を確率している。

本社郵便番号 113-0034
本社所在地 東京都文京区湯島一丁目6番7号 お茶の水TKビル7F
本社電話番号 03-5615-9616
設立 1977年(昭和52年)
資本金 (2019年3月)9,720万円に増資
従業員数 全体58名(2022年12月) 東和建設単体 43名
売上高 全体 32.7憶
(決算月変更 2022年8月1日~2023年3月31日 8カ月)
東和建設 25.2億円 建研工業 7.5億円
事業所 ■本社
東京都文京区湯島一丁目6番7号 お茶の水TKビル7F
株主構成 鉄建建設(株)が筆頭株主
主な取引先 鉄建建設(株)
関連会社 建研工業(株)
平均年齢 46.3歳(2022年12月現在)
平均勤続年数 16.0年(2022年12月現在)
月平均所定外労働時間 13.0時間(2022年)
有給休暇の平均取得日数 20.0日(コロナワクチン接種特別休暇含む)
沿革
  • 1977年11月
    • 鉄建建設(株)の土木工事を施工する協力会社9社を合併して設立 資本金1,500万円 初代代表 越後谷 堅冶
  • 1980年8月
    • 資本金2,250万円に増資
  • 1985年3月
    • 埼玉県八潮市に従業員宿舎、東和建設八潮寮を新築
  • 1995年9月
    • 埼玉県戸田市に従業員宿舎、東和建設戸田寮を新築
  • 2018年8月
    • 建研工業(株)(杭・連壁工事専門会社)を子会社化
  • 2019年3月
    • 資本金 2,250万円から9,720万円に増資
      取締役会長 高見 勝則 就任
      社外取締役 鉄建建設より 土木本部土木部長 就任
  • 2021年10月
    • 第六代目代表取締役社長 橋新重雄就任 

働き方データ

  • 平均勤続勤務年数
    平均勤続勤務年数
    • 16.0年
    2022年度
  • 月平均所定外労働時間(前年度実績)
    月平均所定外労働時間(前年度実績)
    • 13時間
    2022年度
  • 平均有給休暇取得日数(前年度実績)
    平均有給休暇取得日数(前年度実績)
    • 20日
    2022年度
  • 前年度の育児休業取得対象者数(男女別)
    前年度の育児休業取得対象者数(男女別)(女性) 前年度の育児休業取得対象者数(男女別)(男性) 前年度の育児休業取得対象者数(男女別)(合計)
    対象者 0名 2名 2名
    2022年度
  • 前年度の育児休業取得者数(男女別)
    前年度の育児休業取得者数(男女別)(女性) 前年度の育児休業取得者数(男女別)(男性) 前年度の育児休業取得者数(男女別)(合計)
    取得者 0名 1名 1名
    2022年度
  • 役員及び管理的地位にある者に占める女性の割合
    役員及び管理的地位にある者に占める女性の割合
    • 0.0%
      (5名中0名)
    • 2022年度

社内制度

研修制度 制度あり
あり:
<社内研修>・社内規程・職場研修(写真管理・歩掛)・施工管理 ・安全衛生管理

<外部研修> 
●パソコンスキル (ワード、エクセル、CAD)
●職業訓練法人 全国建設産業教育訓練協会 富士教育訓練センター
  研修内容:
   社会人の責任と義務・挨拶と集団行動・危険予知講習・土木工事の種類と役割
   設計書の役割・設計図書・製図 ・安全衛生管理(玉掛・足場の組立)
●工事管理者研修
●各種資格取得講習
 ・1級、2級土木施工管理技士・工事管理者・測量士補・測量士
●列車防護訓練 
●職長・安全衛生責任者研修 
●各種技能講習
   玉掛・足場・型枠支保工・地山掘削・車両系建設機械・小型移動式クレーン等
いずれの費用も会社全額負担
自己啓発支援制度 制度あり
業務に資するとしての会社が認めた資格については、取得費用の全額負担
メンター制度 制度あり
キャリアコンサルティング制度 制度なし
社内検定制度 制度なし

採用実績

  • 過去3年間の新卒採用者数(男女別)
    過去3年間の新卒採用者数(男性) 過去3年間の新卒採用者数(女性) 過去3年間の新卒採用者数(合計)
    2023年 4 0 4
    2022年 1 0 1
    2021年 2 0 2
  • 過去3年間の新卒採用者数
    採用者 過去3年間の新卒採用者数
    2023年 4
    2022年 1
    2021年 2
  • 過去3年間の新卒離職者数
    離職者 過去3年間の新卒離職者数
    2023年 1
    2022年 0
    2021年 0

前年度の採用実績

前年度の採用実績(学校)

<大学院>
広島工業大学
<大学>
城西国際大学、駿河台大学、千葉工業大学、中央大学、東海大学、東京電機大学、東京農業大学、東洋大学、日本大学
<短大・高専・専門学校>
中央工学校

国土建設学院、攻玉社工科短期大学

前年度の採用実績(人数) 2022年度 専門卒1名
2021年度 大卒1名、高卒1名
2020年度 院卒1名、大卒2名、高卒2名
2019年度 採用実績なし
2018年度 高卒3名
前年度の採用実績(学部・学科) 土木科、機械科、建設科、測量科、普通科

会社概要に記載されている内容はマイナビ2024に掲載されている内容を一部抜粋しているものであり、2025年卒向けの採用情報ではありません。企業研究や業界研究にお役立てください。

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