最終更新日：2024/10/1

(株)精研

  • 正社員
  • 既卒可

業種

  • 設備工事
  • 建設
  • 精密機器
  • 機械
  • 商社（電子・電気機器・OA機器）

基本情報

本社
東京都、大阪府
資本金
2億円
売上高
141億円(単体)（2023年度9月期）
従業員
315名　（2024年1月1日現在） 【内訳】　男性：261名 女性：54名
募集人数
16～20名

国内有数の技術力、地盤凍結工法のパイオニア！設備工事においても、さまざまな独自技術で事業優位性を確立！

  • 追加募集開始
  • My Career Box利用中

【秋採用実施中！】会社説明会のご案内 （2024/09/19更新）

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【説明会についての対応】
　説明会開催中！
※対面の説明会、オンラインでの説明会どちらも開催しています！
　対面の説明会は感染症対策を行い開催しますので、どうぞ安心してご参加ください。

【株式会社　精研とは？】
地下空間の開発に欠かせないオンリーワン技術「地盤凍結」、クリーンな環境を提供する「特殊空調衛生設備」で人・都市・環境を支えている会社です。
国内外のインフラ整備に貢献したい方、地図に残るような大きなプロジェクトで社会貢献したい方、是非エントリーしてください！

☆株式会社精研　公式YouTube☆
https://youtu.be/po9BvbcIwCQ　（会社紹介動画）
https://youtu.be/iYxT-ORj7_M　 （CPC紹介動画）
https://youtu.be/MeSnG0Dfs8k　（地盤凍結工法紹介動画）

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会社紹介記事

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トンネル工事を支える独自技術で、社会インフラ整備の一翼を担う同社。空調衛生設備の提案や施工管理などを通して、産業界の発展にも貢献している。
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主なクライアントは、官公庁や自治体、ゼネコン、製薬グループ。若手のうちからスケールの大きなプロジェクトに携われるチャンスが多い。

75年の歴史に培われた業界トップクラスの技術力が、社会インフラや産業界の発展に貢献

社会インフラ整備の一翼を担う総合エンジニアリング企業として、75年以上の歴史を誇る当社。地盤を人工的に凍らせる「地盤凍結工法」という技術を独自に開発し、トンネル工事の生産性と安全性を確実に向上させました。道路・地下鉄・下水道工事などの最前線で、実は当社の技術が活躍しているのです。

また、空調衛生設備に関する高い技術力を有しているのも、私たちの強みのひとつです。医薬品工場のクリーンルームなど、高い技術力が必要とされる特殊空調における技術は業界トップクラス 。医薬品のほかにも化学品や食品など、さまざまな業界のモノづくりの最先端を支えています。

そのほか、日立グループの特約店としての顔も併せ持つ当社。エレベーターやエスカレーターなどのビル設備から、店舗などで使用される冷凍・空調機器、製造現場で必要とされる産業機器などの販売やメンテナンスも手がけています。さらには、クレーンや自動搬送システムの設計・製作技術によって、工場などの自動化や省力化にも貢献。幅広い事業領域を有することにより、当社は確固たる安定基盤を確立しています。

長い歴史を刻むなかで、着実に事業フィールドを拡大してきた私たち。その原動力は、「技術＋付加価値」の追求に他なりません。最近も、空調衛生設備の枠を超えて、食品工場の製造ラインの構築にまで携わりました。常に新たな挑戦を続け、クライアントの「あったらいいな」を具現化していく。それこそが、私たちの存在意義であるといえるでしょう。

当社で働く魅力は、社会インフラや産業界の発展に貢献できること。入社5～6年で3億円規模の工事責任者を任されているメンバーがいるなど、早いうちからスケールの大きな仕事に携われるのも特長です。キャリアアップを後押しする手厚い教育制度が整っているほか、資格や博士号の取得もバックアップ。年間休日124日と、ワークライフバランスにもしっかり配慮しています。

会社データ

プロフィール

★1947年(昭和22年)8月4日創業
2022年に創業75周年を迎えました！

★精研といえば、東京湾アクアラインなどの国家プロジェクトにも採用された「地盤凍結工法」で広く社会に認知されていますが、同じく熱をコントロールする技術を核として、空調衛生設備、産業機器などの多彩な事業を展開しており、社会インフラの構築に貢献しています！
事業内容
建設、土木、商社、メーカー、サービスと多岐にわたる事業を展開する総合エンジニアリング企業

◆設備工事（建設）
空気調和、給排水衛生、電気設備をメインとする設備工事の営業・設計・施工部門
食品、製薬メーカーの工場、大学病院等の実験手術室、官公庁の施設の特殊空調および給排水衛生工事を得意としています。

◆地盤凍結（土木)
外国技術の導入なしに独自に研究・開発した「地盤凍結工法」の営業・設計・施工部門
国内シェア80％以上を誇り、地盤凍結工法のパイオニアとして世界有数の技術とノウハウをもっています。

◆機器販売（商社）
日立製作所および日立グループの特約店として、空調・冷凍・ビル施設用設備、産業機器、情報・通信機器、電力・電機機器をはじめとして幅広い技術集約型製品群の供給・販売部門

◆ファシリティ（メーカー、サービス)
環境設備機器のメンテナンスサービスやクレーン・自動搬送装置・省力装置の設計製作部門

本社郵便番号 542-0081
本社所在地 大阪本社：大阪府大阪市中央区南船場2-1-3　フェニックス南船場4階
本社電話番号 大阪本社：06-6224-0751
第二本社郵便番号 112-0002
第二本社所在地 東京本社：東京都文京区小石川1-15-17　TN小石川ビル5階
第二本社電話番号 東京本社：03-5689-2351
創業 1947年（昭和22年）8月4日（2022年に創業75周年を迎えました）
設立 1954年（昭和29年）5月12日
資本金 2億円
従業員 315名　（2024年1月1日現在）
【内訳】　男性：261名 女性：54名
売上高 141億円(単体)（2023年度9月期）
売上高推移 141億円（2023年度9月期）
156億円（2022年度9月期）
155億円（2021年度9月期）
134憶円（2020年度9月期）
165億円（2019年度9月期）
154億円（2018年度9月期）
154億円（2017年度9月期）
163億円（2016年度9月期）

関連会社 (株)西岳電管工業
事業所 ◇本社
東京本社：東京都文京区小石川1-15-17　TN小石川ビル5階
大阪本社：大阪市中央区南船場2-1-3　　フェニックス南船場4階

◇支店
大阪支店：豊中市勝部1-2-18

◇営業所
四国（鳴門）・仙台・横浜・千葉（市原）・九州（福岡）・神戸など

◇工場
市原センター
主な取引先 国土交通省、
防衛省、
東京都、
諸官庁、
大塚製薬グループ、
日立製作所、
日立グループ会社、
フクシマガリレイ(株)、
大成建設(株) ほか
平均年齢 44.30歳
沿革
  • 1947年 8月
    • 大阪市東区伏見町に精研工業(株)を創立
      ホイストクレーンの製作 および 販売を開始
  • 1951年 7月
    • 日立冷凍機特定工事店となり、冷凍、冷蔵、冷暖房機器の販売および工事の営業を開始
  • 1953年 11 月
    • 日立商品特約店となる
  • 1957年 4 月
    • 冷凍機部門を分離し、精研冷機(株)を設立
      一般空調および特殊空調等の設計、施工に進出
  • 1959年 10 月
    • 京都大学防災研究所の指導により、地盤凍結工法の研究に着手
  • 1962年 10 月
    • 地盤凍結工法の第一号工事として、守口市新寺方橋水道管敷設工事を施工
  • 1965年 10 月
    • 1964年 10 月東京都文京区本郷に開設した東京出張所を東京営業所に昇格および東京都千代田区九段南へ移転
  • 1973年 10 月
    • 徳島県鳴門市に徳島出張所を開設
  • 1977年 10 月
    • 精研冷機、精研工業、精研メンテナンスが合併し、(株)精研と社名変更
      東京営業所を支店に昇格
  • 1981年 9 月
    • 徳島出張所を四国営業所に昇格
  • 1986年 2 月
    • 新開発の精研ロスコンが日本機械工業連合会より優秀省エネルギー機器として受賞
  • 1987年 11 月
    • 徳島大学附属施設に、動物実験飼育室システム「精研アニコン」を採用して完成
  • 1990年 6 月
    • 東京都文京区小石川に東京支店を移転
  • 1992年 12 月
    • 千葉県市原市に市原センター（冷凍機整備工場）を新設
  • 1993年 11 月
    • 東京湾横断道路建設の地盤凍結工事着工
  • 1997年 8 月
    • 創業50周年
  • 2000年 10 月
    • 設備工事部門がISO9001をABS QEより認証取得
  • 2005年 6 月
    • 凍結部門がISO9001をABS QEより認証取得
  • 2008年 8 月
    • 本社・ 東京支店 ・ 全営業所および市原センターがISO14001をJACOより認証取得
  • 2013年 12 月
    • 大阪府豊中市に大阪支店を新設・茨木工場を移転
  • 2015年 3 月
    • 大阪市中央区南船場に本社を移転
  • 2016年 9 月
    • 東京支店を東京本社に昇格し、大阪本社と東京本社の二本社制を導入
  • 2016年 12 月
    • 四国営業所を新社屋を新築し移転


      2017年 4 月福岡市博多区博多駅東に九州営業所を移転
  • 2017 年 8 月
    • 創業70周年
  • 2022 年８ 月
    • 創業75周年

働き方データ

  • 平均勤続勤務年数
    平均勤続勤務年数
    • 18.2年
    2023年度
  • 月平均所定外労働時間（前年度実績）
    月平均所定外労働時間（前年度実績）
    • 18.6時間
    2023年度
  • 平均有給休暇取得日数（前年度実績）
    平均有給休暇取得日数（前年度実績）
    • 12.9日
    2022年度
  • 前年度の育児休業取得対象者数（男女別）
    前年度の育児休業取得対象者数（男女別）(女性) 前年度の育児休業取得対象者数（男女別）(男性) 前年度の育児休業取得対象者数（男女別）(合計)
    対象者 1名 6名 7名
    2023年度
  • 前年度の育児休業取得者数（男女別）
    前年度の育児休業取得者数（男女別）(女性) 前年度の育児休業取得者数（男女別）(男性) 前年度の育児休業取得者数（男女別）(合計)
    取得者 1名 1名 2名
    2023年度
  • 役員及び管理的地位にある者に占める女性の割合
    役員及び管理的地位にある者に占める女性の割合
    • 4.1%
      （74名中3名）
    • 2023年度

社内制度

研修制度 制度あり
・新入社員研修(入社後1カ月間)
・フォローアップ研修(6カ月後、1年目、2年目、3年目)
・SBA会(若手社員を対象とした社内研修)
・技術研修(随時)
・アセスメント研修、中堅社員研修、幹部社員研修など
※その他各部署での資格取得対策研修あり
自己啓発支援制度 制度あり
・外部定額制セミナーと契約しているため
　希望する講習(対面orオンライン)を受講可能です。
　会社としても外部講習の受講を推奨しています。

・業務に関する資格取得のための費用助成をしています。
メンター制度 制度なし
キャリアコンサルティング制度 制度なし
社内検定制度 制度なし

採用実績

採用実績（学校）

＜大学院＞
東京大学、北海道大学、近畿大学、甲南大学、北海学園大学、大阪電気通信大学、三重大学、和歌山大学、岡山理科大学、埼玉大学
＜大学＞
大阪大谷大学、大阪経済大学、大阪工業大学、大阪産業大学、大阪樟蔭女子大学、大阪商業大学、大阪市立大学、大阪電気通信大学、大阪府立大学、岡山理科大学、金沢大学、金沢工業大学、関西大学、関西外国語大学、関西学院大学、北見工業大学、九州産業大学、京都教育大学、京都工芸繊維大学、京都産業大学、京都女子大学、京都橘大学、近畿大学、近畿職業能力開発大学校（応用課程）、工学院大学、甲南大学、国士舘大学、滋賀大学、滋賀県立大学、下関市立大学、成蹊大学、摂南大学、専修大学、創価大学、太成学院大学、拓殖大学、玉川大学、第一工業大学、大東文化大学、千葉工業大学、千葉商科大学、中央大学、帝京大学、帝京平成大学、帝塚山大学、天理大学、東亜大学、東海大学、東京電機大学、東京都市大学、東京農業大学、東京理科大学、東北学院大学、東洋大学、徳島文理大学、同志社大学、同志社女子大学、獨協大学、日本大学、日本文理大学、ノートルダム清心女子大学、弘前大学、福井大学、福岡大学、法政大学、北海学園大学、北海道科学大学、三重大学、武庫川女子大学、明治大学、明星大学、桃山学院大学、立命館大学、龍谷大学、麗澤大学、早稲田大学
＜短大・高専・専門学校＞
関西テレビ電気専門学校、大原簿記専門学校大阪校、エール学園、明石工業高等専門学校、山村学園短期大学、大阪青山大学短期大学部、日本電子専門学校、大阪女学院短期大学、近畿職業能力開発大学校（専門課程）、青山製図専門学校、大阪府立南大阪高等職業技術専門校、専門学校徳島穴吹カレッジ、舞鶴工業高等専門学校、四国大学短期大学部、修成建設専門学校、徳島県立中央テクノスクール、大阪建設専門学校、近畿コンピュータ電子専門学校、北九州工業高等専門学校、創価女子短期大学

大阪工業大学短期大学部
職業能力開発総合大学校
羽衣学園短期大学
大阪府立守口高等職業技術専門校
大阪薫英女子短期大学
大阪産業大学短期大学部
採用実績（人数） 2023年度：男性9人、女性7人
2022年度：男性13人、女性2人
2021年度：男性8人、女性2人
2020年度：男性13人、女性2人
2019年度：男性9人、女性2人
2018年度：男性12人、女性4人
2017年度：男性13人、女性1人
2016年度：男性11人
  • 過去3年間の新卒採用者数（男女別）
    過去3年間の新卒採用者数(男性) 過去3年間の新卒採用者数(女性) 過去3年間の新卒採用者数(合計)
    2023年 9名 7名 16名
    2022年 13名 2名 15名
    2021年 8名 2名 10名
  • 過去3年間の新卒採用者数
    採用者 過去3年間の新卒採用者数
    2023年 16名
    2022年 15名
    2021年 10名
  • 過去3年間の新卒離職者数
    離職者 過去3年間の新卒離職者数
    2023年 0名
    2022年 4名
    2021年 2名

先輩情報

凍結2年目
S.M
2022年入社
23歳
玉川大学
農学部生産農学科　卒業
凍結工事部
施工管理
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QRコード

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神田通信機(株)
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陸運・海運・物流
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トーヨーマテリア(株)
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業種
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