最終更新日:2024/5/1

(株)北陸環境科学研究所

  • 正社員
  • 既卒可

現在、応募受付を停止しています。

業種

  • 化学
  • 専門コンサルティング
  • 建設コンサルタント
  • 検査・整備・メンテナンス

基本情報

本社
福井県
資本金
4,400万円
売上高
6億9835万円 2022年6月時点
従業員
54名(男:31名 女:23名)2023年4月時点

「まかせて安心、調べて安全」厚生労働省等の登録検査機関であり、幅広い分野の化学分析に対応  

  • My Career Box利用中

【2025年卒採用 受付中】幅広い化学分析に対応しております。 (2024/02/13更新)

社会の生活環境や人々の健康を守るため、水質検査や食品検査、大気測定、騒音・振動測定など、さまざまな公衆衛生・健康福祉に関わる検査・分析を行っています。

ご興味ある方は、弊社HPまたはマイナビのページをご確認ください。
ご連絡頂ければ会社案内も致します。


★2025年卒の採用選考について

応募書類
・履歴書
 郵送またはメール添付にて下記にお送りください。

・ 学業成績証明書(面接時に持参してください)

<書類宛先>
株式会社北陸環境科学研究所
〒910-0026 福井市光陽4丁目4-27

saiyou@hokukanken.jp

総務部 小林 宛




お問い合わせは下記連絡先にお願いします。

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(株) 北陸環境科学研究所
総務部 小林
0776-22-2771
saiyou@hokukanken.jp
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会社紹介記事

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社会の生活環境および健康を守るため、最新の技術で調査・分析を行っています。
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信頼いただける分析結果を常に提示できるよう、社員の育成が大切だと考えており、社員の心身ともに幸福を追求し、「社員への投資は惜しまない」のがポリシーです。

暖かい職場で守る社会環境と健康

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森万有佳【2021年入社 技術部生活科学課】

私はもともと環境や分析に興味があり、また福井での就職を希望していたところ、大学3年の時のインターンシップ先として北陸環境科学研究所を知りました。インターンシップで各部署の業務を数多く体験したことで、社会環境と健康を守るために必要な高い技術力と専門性を目の当たりにし、また社内の暖かい雰囲気に驚きました。その後、他業界・企業研究も進めましたが、改めてこの会社で分析・検査を行いたいと思うようになりました。

 私は現在、主に上水中の金属・陰イオン分析や食品の栄養分析(食物繊維)、農作物中の残留農薬の検査補助を行っています。どれも初めて行う分析になり、分からないことも多々ありますが、先輩社員の方々の丁寧な指導のもと一人でできる作業も少しずつ増えてきています。分からないことを気軽に聞くことができる社内環境もまた、北陸環境科学研究所の魅力の一つだと改めて実感しています。

 北陸環境科学研究所では社会環境と健康を守るために分析・検査を行っているということから、やりがいが大きい仕事である一方で責任も大きいと日々感じています。全ての分析結果に責任を持ち、少しでも早く一人前の検査員になれるよう今後の業務に取り組んでいきたいと思います。

会社データ

プロフィール

弊社は、公害問題が社会問題となっていた1972年に設立した財団法人北陸公衆衛生研究所が始まりです。
その後、1999年新たに(株)北陸環境科学研究所を設立し、財団法人北陸公衆衛生研究所より事業を移行しました。
私たちは、環境に関する様々な問題解決のアイディアを提供するため、高度な知識と技術を有する人材の育成および分析精度の向上に日々努めております。
これからも、「自然と人との調和」をモットーに地域社会に貢献すると共に、お客様に満足して頂ける企業でありたいと願っております。

当研究所は、社団法人 日本水道協会(JWWA)より、「水道GLP(水道水質検査優良試験所規範)」に基づく認定を北陸3県で初めて取得しました。
*水道GLP(Good Laboratory Practice)とは、日本水道協会が ISO17025の概念をベースに水道水検査の精度やシステムが確立しているか認定する規格です。
検査技能を身につけた人材と、最新の分析機器、技術を持ち合わせており、県内で唯一、ほぼ全ての検査項目を自社で行えることが強みです。

事業内容
建設コンサルタント登録
水道法水質検査機関
濃度に係る計量証明事業登録
音圧レベルに係る計量証明事業登録
振動加速度レベルに係る計量証明事業登録
大気中のダイオキシン類の濃度に係る計量証明事業
水又土壌中のダイオキシン類の濃度に係る計量証明事業
建築物飲料水水質検査業登録
建築物空気環境測定業登録
作業環境測定機関登録
土壌汚染対策法指定調査機関
食品衛生法登録検査機関
衛生検査所登録検査機関
温泉成分分析の登録機関
放射能検査

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本社郵便番号 910-0026
本社所在地 福井県福井市光陽4丁目4-27
本社電話番号 0776-22-2771
設立 1999年8月
資本金 4,400万円
従業員 54名(男:31名 女:23名)2023年4月時点
売上高 6億9835万円 2022年6月時点
事業所 ・本社(福井県福井市光陽4-4-27)
・金沢営業所(石川県野々市市御経塚1丁目55)
業績 2022年6月 売上高 6億9,835万円
2021年6月 売上高 6億8,995万円
2020年6月 売上高 6億5,870万円
2019年6月 売上高 6億3,666万円
平均年齢 41歳
沿革
  • 1999年 8月
    • (株)北陸環境科学研究所を設立(発行済株式数 220株、資本金 1,100万円)
  • 1999年12月
    • 建設コンサルタント事業登録(建11第6706号)
      計量証明事業登録
  • 2000年 4月
    • ISO認証取得(KHK 99QR・178)
  • 2000年 9月
    • 資本金増資 発行済株式数 440株、資本金 2,200万円
  • 2000年12月
    • 計量証明事業の追加登録
      ・大気に係る濃度(福井県第58号)
      ・音圧レベル(福井県第59号)
      ・振動加速度レベル(福井県第60号)
  • 2002年 3月
    • 金沢営業所を設置
  • 2002年 7月
    • 環境省が実施するダイオキシン類の請負調査の受注資格 取得
      平成14年9月
  • 2002年 9月
    • 資本金増資 発行済株式 660株、資本金 3,300万円
  • 2002年12月
    • 認定特定計量証明事業者(MLAP)の認定(N-0048-01)
  • 2003年 1月
    • 土壌汚染対策法指定調査機関の指定(環2003-1-384)
      特定計量証明事業登録(福井県)
       ・大気中のダイオキシン類(特大気第2号)
       ・水又は土壌中のダイオキシン類(特水土第2号)
  • 2003年 6月
    • 建築物飲料水水質検査業登録(福井県)
  • 2004年 3月
    • 水道法第20条第3項の水質検査機関として登録(厚生労働省第162号)
  • 2005年 3月
    • 作業環境測定法第33条の規定による作業環境測定機関として登録
      (福井労働基準局長:18-2)
  • 2006年 3月
    • 建設コンサルタント「建設環境部門」登録
  • 2006年 4月
    • 建築物空気環境測定業登録(福井県)
  • 2006年11月
    • 食品衛生法第26条の製品検査機関として登録(厚生労働省)
  • 2006年12月
    • 資本金増資 発行済株式 880株、資本金 4,400万円
  • 2007年 4月
    • 衛生検査所の登録機関(福井県)
      温泉成分分析の登録機関(福井県)
  • 2007年11月
    • 本館新社屋完成
  • 2009年10月
    • 水道GLP認定取得(JWWA-GLP053)(社団法人 日本水道協会)
  • 2011年 7月
    • 放射能測定事業開始
  • 2012年 4月
    • 食品検査センター開設
  • 2013年 4月
    • 遺伝子検査(PCR法)開始
  • 2020年 7月
    • ISO/IEC 17025:2017認定取得(食品中の残留農薬分析試験)

働き方データ

  • 月平均所定外労働時間(前年度実績)
    月平均所定外労働時間(前年度実績)
    • 8時間
    2023年度
  • 平均有給休暇取得日数(前年度実績)
    平均有給休暇取得日数(前年度実績)
    • 13日
    2022年度
  • 前年度の育児休業取得対象者数(男女別)
    前年度の育児休業取得対象者数(男女別)(女性) 前年度の育児休業取得対象者数(男女別)(男性) 前年度の育児休業取得対象者数(男女別)(合計)
    対象者 1名 0名 1名
    2023年度
  • 前年度の育児休業取得者数(男女別)
    前年度の育児休業取得者数(男女別)(女性) 前年度の育児休業取得者数(男女別)(男性) 前年度の育児休業取得者数(男女別)(合計)
    取得者 1名 0名 1名
    2023年度
  • 役員及び管理的地位にある者に占める女性の割合
    役員及び管理的地位にある者に占める女性の割合
    • 11.1%
      (9名中1名)
    • 2023年度

社内制度

自己啓発支援制度 制度あり
各種セミナー参加支援。資格取得費(受験料、旅費)補助。

採用実績

採用実績(学校)

<大学院>
福井県立大学、金沢大学、青山学院大学、福井工業大学、山梨大学、広島大学
<大学>
福井大学、福井県立大学、名古屋大学、広島大学、京都薬科大学、京都女子大学、大阪工業大学、大阪薬科大学、奈良女子大学、鳥取大学、北見工業大学、長崎大学、北海道大学、名古屋工業大学、東京理科大学、神奈川大学、東海大学、富山県立大学、金沢大学
<短大・高専・専門学校>
仁愛女子短期大学、神奈川衛生学園専門学校

採用実績(人数) 2022年:1名
2021年:1名
2020年:1名
2019年:1名
  • 過去3年間の新卒採用者数(男女別)
    過去3年間の新卒採用者数(男性) 過去3年間の新卒採用者数(女性) 過去3年間の新卒採用者数(合計)
    2023年 0 0 0
    2022年 1 0 1
    2021年 0 1 1
  • 過去3年間の新卒採用者数
    採用者 過去3年間の新卒採用者数
    2023年 0
    2022年 1
    2021年 1
  • 過去3年間の新卒離職者数
    離職者 過去3年間の新卒離職者数
    2023年 0
    2022年 0
    2021年 0

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