最終更新日:2024/7/23

九州技術開発(株)

  • 正社員
  • 既卒可

業種

  • 建設コンサルタント
  • 建築設計

基本情報

本社
佐賀県
資本金
2,100万円
売上高
4億7,419万円(2023年6月期)
従業員
50名(2023年11月現在)
募集人数
1~5名

【年間休日122日】【転勤なし】【内々定まで2週間】~インフラ事業を中心に大手案件も取り扱う、建設コンサルタント会社です~

<採用スケジュール大公開>佐賀の建設コンサルタントで働きませんか? (2024/07/23更新)

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★就活生の皆様★

当社のページをご覧頂きありがとうございます。
25卒採用を開始いたしました。
会社説明会へのご参加お待ちしております。

<<内々定までのスケジュール>>

説明会(任意)8月6日(火)、9日(金)、20日(火)、23日(金)



応募書類提出締め切り 9月10日(火)
※履歴書はPCで作成いただいたもOKです!



面接日 9月20日(金)



内々定通知 9月27日(金)


皆様にお会いできることを楽しみにしております!

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会社紹介記事

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佐賀県の建設技術における総合コンサルタントとして1971年に創業。半世紀以上にわたり社会インフラに関わる案件を中心に手掛け、老舗の信頼力を生かして実績を重ねている。
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技術を追求する社風が貫かれており、人材育成に力を注ぐのもその思いの表れ。熱心な資格対策の勉強会を通じて、ベテラン社員が培ってきた知識や技術を若手に伝承している。

技術者としてスキルアップを図るための教育や、資格取得のサポートに力を入れています

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「県や市からだけではなく、国から受注する高度な業務にも携われます」(野中さん・右)。「仕事以外の面でも何かと気にかけてくれる温かな職場です」(古林さん・左)。

■野中 寿人/設計部設計課 課長/(2018年入社)
道路や橋、河川脇の斜面や堤防、上下水道など、社会資本と呼ばれる様々な土木構造物を新しくつくったり、メンテナンスを施したりする際に、その最初の段階を担うのが建設コンサルタントである当社の役割です。現地での調査・測量、最適な工法の検討や図面作成、必要な部材の数量算出などを行い、工事が始められるようにする仕事といえます。
そのため当社にとっての商品は、カタチのあるものではなく、社員一人ひとりの知識や技術力です。私自身、社外での講習会に参加したり技術書を読み込んだりと、知識をアップデートするように心掛けており、会社としても社員教育に力を注いでいます。

中でも、スキルの目安となる資格取得へのサポート環境は充実しており、毎月の月例講習会やWEBでの講習会などで学べる環境を用意。さらに、社内に多くの有資格者がいるので、資格試験前になると先輩、上司が勉強会を開いて後輩の合格をバックアップしています。
実際に私たちが工事に直接関わることはありませんが、自分が設計に携わった橋などが完成した時には嬉しく、地域の役に立っていると感じられて、やりがいにつながっていますね。

■古林 百花/設計部設計課/(2021年入社)
私は、老朽化した橋の補修工事に関する設計や、地滑りや落石の危険性がある道路周辺の防災対策設計などを担当しています。橋の補修設計を担当して間もないのですが、工事が終わった現場に立ち寄って、美しく生まれ変わった橋を見るのが今から楽しみです。

はじめは、土木設計について何も分からない状態で入社しましたが、3年目になって主体的に任される仕事が増えており、それも成長を後押ししてくれる環境が整っているから。業務に関連する中から、実務経験年数などの条件を加味して取得できる資格を上司が提案してくれ、さらに先輩方が受験した際の資料の共有や、試験対策の勉強会などのフォローも充実しているところが心強かったです。
資格取得に熱心な会社なので、社内では勉強に励んでいる社員が多く、刺激し合いながら頑張れます。資格取得に応じて給料にも反映されるので、それもモチベーションになっています。
当社には、未経験者の成長を支えてくれる環境があるので、多くの人が利用する社会資本の整備に興味がある方は、学部などで不安を感じずに挑戦してほしいですね。

会社データ

プロフィール

当社は1971年10月に、当時まだ佐賀県内ではなじみの薄い建設コンサルタント業を基幹業務とする会社として設立いたしました。
以来、道路・河川・橋梁・地域開発等の建設分野における調査、測量、計画、設計、施工管理の一貫したサービスを提供し、地域の皆様方のご期待に添うべく努力を重ねて参りました。
現在の社会資本整備は、防災・減災対策をはじめ、構造物の老朽化対策、地域の活性化対策等、多様化しています。これに応じて私たち建設コンサルタントに求められる役割もより重要視されています。
今日まで培ってきました経験や技術力を若い方へと継承し、これからも社会に貢献できる企業を目指します。

事業内容
●土木設計
道路・橋梁・河川・砂防・上下水道・都市計画・公園・農業土木・各構造物に関する計画設計
●測量
一般測量・用地測量
●調査
地質調査・道路環境調査・構造物点検調査

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本社郵便番号 849-0937
本社所在地 佐賀県佐賀市鍋島五丁目7番23号
本社電話番号 0952-32-1112
設立 1971年10月1日
資本金 2,100万円
従業員 50名(2023年11月現在)
売上高 4億7,419万円(2023年6月期)
事業所 本社/佐賀県佐賀市鍋島五丁目7番23号
加入団体 建設コンサルタンツ協会
日本測量協会
全国測量設計業協会連合会
日本補償コンサルタント協会
佐賀県県土づくりコンサルタンツ協会
日本技術士会
NPO技術交流フォーラム
日本道路協会
日本河川協会
沿革
  • 1971年10月
    • 九州技術開発(株)設立
  • 1971年11月
    • 建設コンサルタント、測量業者新規登録
  • 1976年4月
    • 福岡事務所を開設
  • 1977年11月
    • 地質調査業者新規登録
  • 1984年12月
    • 補償コンサルタント新規登録
  • 1991年8月
    • 佐賀市鍋島に新社屋建設、本社移転

働き方データ

  • 平均勤続勤務年数
    平均勤続勤務年数
    • 13年
    2022年度
  • 月平均所定外労働時間(前年度実績)
    月平均所定外労働時間(前年度実績)
    • 4.3時間
    2022年度
  • 平均有給休暇取得日数(前年度実績)
    平均有給休暇取得日数(前年度実績)
    • 11.7日
    2022年度
  • 前年度の育児休業取得対象者数(男女別)
    前年度の育児休業取得対象者数(男女別)(女性) 前年度の育児休業取得対象者数(男女別)(男性) 前年度の育児休業取得対象者数(男女別)(合計)
    対象者 0名 0名 0名
    2022年度
  • 前年度の育児休業取得者数(男女別)
    前年度の育児休業取得者数(男女別)(女性) 前年度の育児休業取得者数(男女別)(男性) 前年度の育児休業取得者数(男女別)(合計)
    取得者 0名 0名 0名
    2022年度

社内制度

研修制度 制度あり
(資格取得支援)
受験対策勉強会、論文の添削指導、口頭試験対策指導及び模擬試験等を実施し、技術士・RCCM等の資格取得を支援しています。
自己啓発支援制度 制度あり
(自己研鑽支援)
技術力の維持向上を図るため、各種講習会やシンポジウムへの参加を積極的に支援しています。CPD取得に際し、年間50時間以上を目標に設定しています。

採用実績

採用実績(学校)

<大学院>
九州工業大学
<大学>
佐賀大学、福岡大学、熊本大学、宮崎大学、日本大学、九州産業大学、崇城大学、東海大学、近畿大学、東京農業大学、岡山理科大学、九州工業大学、福岡工業大学
<短大・高専・専門学校>
有明工業高等専門学校、福岡国土建設専門学校、九州測量専門学校

採用実績(人数)         2021年 2022年 2023年 2024年(予定)
大卒       1名   ー    2名   1名
短大卒      ―    ―   ―    ー
高専・専門学校  ―    ―   1名   ―
採用実績(学部・学科) 理工学部 土木工学科、都市工学科、環境工学科、海洋土木工学科、地学科、生物地球学科
農学部  農業土木学科
高専・専門学校 建築学科、測量科、土木建設科、都市環境設計科
  • 過去3年間の新卒採用者数(男女別)
    過去3年間の新卒採用者数(男性) 過去3年間の新卒採用者数(女性) 過去3年間の新卒採用者数(合計)
    2024年 0 1 1
    2023年 3 0 3
    2022年 0 0 0
  • 過去3年間の新卒採用者数
    採用者 過去3年間の新卒採用者数
    2024年 1
    2023年 3
    2022年 0
  • 過去3年間の新卒離職者数
    離職者 過去3年間の新卒離職者数
    2024年 0
    2023年 0
    2022年 0

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