最終更新日:2023/11/10

アクログループ[グループ募集]

業種

  • 情報処理
  • ソフトウエア
  • サービス(その他)

基本情報

本社
東京都
資本金
3億430万円
売上高
231億7,609万円(2022年実績/連結)
従業員
1,100名(2023年4月現在/グループ全体)

《MAKE THE BEST WAY》進む道はひとつとは限らない。最善の選択を続けよう。

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会社紹介記事

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採用・教育においても専任会社を設け、研修によって、業務で役立つことを習得でき、IT未経験者でも活躍できるようになります。
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風通しの良い社風が自慢!BBQや社員旅行、忘年会などもあります!

選考直結!文系出身でも充実した長期研修でエンジニアを目指せます!

こんにちは、アクログループの新卒担当です!

今や IT システムは、交通や流通・金融・医療、そして就職活動などでも活躍するスマホなど、私たちの日常生活に欠かせない社会基盤のひとつです。
IT 業界は全市場の約 10 パーセントを占めていて、今後、IoT や AI の発展で、さらに活用分野が広がると言われています。
そんな IT 業界の中で、アクログループは、多種多様な 30 社以上の企業で構成された企業集団。グループ会社といっても、大手 SIer の親・子関係でつながったトップダウン型のグループ組織とは違い、「横のつながり」で事業の連携力を発揮する、「自律・分散・協調型」の組織であることが大きな特徴です。
グループ経営を行っている中で、今一番力を入れているのが、『地方拠点の拡大やグローバル展開』です。

北海道や宮崎県などに開発拠点を設けたり、ベトナムやミャンマー、バング
ラディッシュといったアジアの企業と協力関係を結んでグローバルな開発体制を構築しています。
私たちアクログループは『グループシナジーで IT 業界にイノベーションを起こす』をビジョンに掲げ、様々な変革を進めています。中でも、将来グループ会社を背負って立つ人材については育成を強化し、人材の力によってさらに事業の成長・発展を実現する好循環を生み出したいと考えています。

地方への転勤は会社側からの希望ではなく本人からの希望尊重し、ワーク・ライフ・バランスが整っている環境で働くことができます。
リモートワークは各社によって異なりますが、リモートワークを行っている会社がほとんどです。

私たちは、自らの可能性を広げようと挑戦する方との出会いを楽しみにしています。
ぜひ、アクログループの門を叩いてみてください。

会社データ

事業内容
・システム開発、情報サービス全般
・WEB構築、ゲームデザイン
・IT企業向け営業支援

【具体的には】
◎ECサイトの開発 (PHP、Swift、Java)
◎エンドユーザーWebサイトのリニューアル(PHP)
◎基幹システム(人事・給与・販売)のパッケージカスタマイズ(Java)
◎Webシステムの開発・保守(PHP)
◎医療系パッケージ開発、導入サポート(C#) など他多数!

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デジタル領域のワンストップソリューションアクログループの総合力で全領域をトータルコーディネート

本社郵便番号 103-0023
本社所在地 東京都中央区日本橋本町4-8-15 ネオカワイビル 6F
本社電話番号 03-4530-0001
設立 2000(平成12年)年3月21日
資本金 3億430万円
従業員 1,100名(2023年4月現在/グループ全体)
売上高 231億7,609万円(2022年実績/連結)
主な取引先 富士通(株)、NTTコミュニケーションズ(株)、NTTコムエンジニアリング(株)、(株)TSUTAYA、資生堂ジャパン(株)、学校法人立教学院、学校法人明治学院、日本アイ・ビー・エム(株)、(株)ミロク情報サービス、シチズンマシナリー(株)、みずほ情報総研(株)、(株)ソフトクリエイト、(株)DNPデジタルコム など他約600社
関連会社 (株)アクロネット、(株)ネオテックス、(株)アクロスペイラ、(株)アクロシステム、(株)エイ・クリエイション、(株)Sunborn、(株)ビジネス・リンク、(株)アクロクレイン、(株)アイエスドック、(株)Agent Laboratory、テクノライクス(株)、(株)アクト・インフォメーション・サービス、(株)アクロフロンティア、(株)はばたーく、(株)バックネット など全38社
平均年齢 33.8歳
平均勤続年数 8.3年
平均給与 年収550万円
募集会社 (株)アクロホールディングス
(株)アクロネット
(株)ネオテックス
(株)アクロスペイラ
(株)アクロシステム
(株)エイ・クリエイション
(株)アクロクレイン

※(株)アクロホールディングスで募集し、配属によっては各社に在籍出向となります。
募集会社1 (株)アクロホールディングス
【本社所在地】 〒103-0023 東京都中央区日本橋本町4-8-15 ネオカワイビル 6F
【事業内容】 IT企業グループの運営
【資本金】3億430万円
【売上高※決算年月】231億7,609万円(2022年実績/連結)
【従業員】 1,100名(2023年4月現在/グループ全体)

https://www.acroholdings.com/
募集会社2 (株)アクロネット
【本社所在地】 〒103-0023 東京都中央区日本橋本町4-8-15 ネオカワイビル 6F
【事業内容】 営業支援サービス、システム開発、ソリューション販売
【資本金】 2,000万円
【従業員】 80名
【事業所】 中部事業所 〒451-0042 愛知県名古屋市西区那古野2-14-1なごのキャンパス

https://www.acro-net.com/
募集会社3 (株)ネオテックス
【本社所在地】 〒103-0023 東京都中央区日本橋本町4-8-15 ネオカワイビル 5F
【事業内容】 業務システム開発、システムコンサルティング、運用・保守
【資本金】 10,000万円
【従業員】 92名

https://www.neotex.co.jp/
募集会社4 (株)アクロスペイラ
【本社所在地】 〒103-0023 東京都中央区日本橋本町4-8-15 ネオカワイビル 4F
【事業内容】 ECサイト構築・業務系システム開発・WEBサイト制作・人材ソリューションサービス
【資本金】 3,000万円
【従業員】 67名

https://acrospera.com/
募集会社5 (株)エイ・クリエイション
【本社所在地】 〒171-0021 東京都豊島区西池袋3-1-15 西池袋TSビル6F
【事業内容】 業務システム開発、ネットワーク構築、運用・保守、組込系開発・PMO・業務支援
【資本金】 3,000万円
【従業員】 141名
【事業所】 西日本事業所 〒532-0011 大阪市淀川区西中島5-5-15 新大阪セントラルタワー南館9F
      広島オフィス 〒732-0824 広島市南区的場町1-1-21 クリスタルタワー5F

https://www.acreation.co.jp/
募集会社6 (株)アクロシステム
〒103-0023 東京都中央区日本橋本町4-8-15 ネオカワイビル 5F
【資本金】980万円
【従業員】35名
【決算年月】9月
【事業内容】 業務システム開発、Webシステム開発、SES、運用・保守サービス
【設立】2014.04

http://acro-system.com/
募集会社7 (株)アクロクレイン
【本社所在地】〒040-0011 北海道 函館市本町3-12 カーニープレイス函館5F
【事業内容】北海道地区におけるシステム開発およびテスト検証事業等
【資本金】980万円
【従業員】17名
【決算年月】5月
【事業所】旭川ラボ 〒070-0031 北海道旭川市1条通8丁目542-4 一条緑橋通ビル2F SHADO内 
     東京オフィス 〒103-0023 東京都中央区日本橋本町4-8-15 ネオカワイビル6F
【設立】2018.08

https://www.acrocrane.com/
沿革
  • 2018年 7月
    • FPTジャパン(株)との合弁会社「FPTアドバンスジャパン(株)」を設立
  • 2018年 4月
    • 不動産事業の「(株)FullSato」を設立
  • 2017年 9月
    • (株)光通信との合弁会社「(株)アクロフォス」を設立
  • 2017年 5月
    • フランスのアルテン社と資本提携
  • 2016年 8月
    • ITbook(株)と資本提携
  • 2016年 4月
    • 代表取締役CEOに小野賀津雄 就任 創業者の石田知義 は「なんでも相談役」
      『リアルな事業とITを組み合わせた分野』への事業展開
  • 2015年10月
    • ACRO投資事業有限責任組合を組成
      福岡営業所を開設
  • 2015年 6月
    • 新株引受権行使、資本金2億8,100万円
  • 2015年 4月
    • (株)アクロホールディングスに社名変更

働き方データ

  • 平均勤続勤務年数
    平均勤続勤務年数
    • 8.3年
    2022年度
  • 月平均所定外労働時間(前年度実績)
    月平均所定外労働時間(前年度実績)
    • 11時間
    2022年度
  • 平均有給休暇取得日数(前年度実績)
    平均有給休暇取得日数(前年度実績)
    • 11日
    2022年度
  • 役員及び管理的地位にある者に占める女性の割合
    役員及び管理的地位にある者に占める女性の割合
    • 2.9%
      (170名中5名)
    • 2022年度

    3%(2022年度実績)

社内制度

研修制度 制度あり
新入社員研修(3カ月間)、OJT制度

中堅層向けの、リーダー研修・マネージャー研修もあり。

※各社共通
自己啓発支援制度 制度なし
メンター制度 制度なし
キャリアコンサルティング制度 制度なし
社内検定制度 制度なし

採用実績

  • 過去3年間の新卒採用者数(男女別)
    過去3年間の新卒採用者数(男性) 過去3年間の新卒採用者数(女性) 過去3年間の新卒採用者数(合計)
    2023年 18 5 23
    2022年 18 6 24
    2021年 19 12 31
  • 過去3年間の新卒採用者数
    採用者 過去3年間の新卒採用者数
    2023年 23
    2022年 24
    2021年 31
  • 過去3年間の新卒離職者数
    離職者 過去3年間の新卒離職者数
    2023年 0
    2022年 0
    2021年 0

前年度の採用実績

前年度の採用実績(学校)

<大学院>
群馬大学、上智大学
<大学>
青山学院大学、亜細亜大学、跡見学園女子大学、茨城大学、桜美林大学、大妻女子大学、神奈川大学、九州産業大学、共立女子大学、杏林大学、群馬大学、工学院大学、国士舘大学、駒澤大学、駒沢女子大学、埼玉大学、静岡大学、実践女子大学、十文字学園女子大学、城西大学、上智大学、成蹊大学、星城大学、成城大学、西武文理大学、専修大学、創価大学、拓殖大学、多摩大学、大東文化大学、千葉大学、千葉工業大学、千葉商科大学、中央大学、帝京大学、電気通信大学、東海大学、東京海洋大学、東京外国語大学、東京経済大学、東京工科大学、東京国際大学、東京電機大学、東京都市大学、東京農業大学、東京理科大学、東洋大学、東洋学園大学、常葉大学、獨協大学、南山大学、西日本工業大学、日本大学、日本女子大学、日本体育大学、日本文理大学、函館大学、文教大学、北陸大学、北海道情報大学、松山大学、武庫川女子大学、武蔵野大学、明海大学、明治大学、明治学院大学、明星大学、目白大学、立教大学、立正大学、立命館大学、流通経済大学(茨城)、麗澤大学、和歌山大学、早稲田大学
<短大・高専・専門学校>
麻生情報ビジネス専門学校、麻生情報ビジネス専門学校北九州校、医療ビジネス観光福祉専門学校、大阪情報専門学校、大妻女子大学短期大学部、専門学校岡山ビジネスカレッジ、鹿児島キャリアデザイン専門学校、九州技術教育専門学校熊本校、熊本電子ビジネス専門学校、KCS鹿児島情報専門学校、東京コミュニケーションアート専門学校、専門学校東京テクニカルカレッジ、東京デザインテクノロジーセンター専門学校、東北電子専門学校、新潟高度情報専門学校、新潟情報専門学校、日本工学院八王子専門学校、日本電子専門学校、姫路情報システム専門学校、広島情報専門学校、船橋情報ビジネス専門学校、プール学院短期大学、北海道情報専門学校、宮崎情報ビジネス医療専門学校、専門学校山形V.カレッジ、和歌山コンピュータビジネス専門学校

※過去5年の採用実績
はこだて未来大学

前年度の採用実績(人数)       2020年  2021年 2022年(予定)
-------------------------------------------------
大学院了  -     -   -
大卒    31名   25名  14名 
短大卒    17名    1名   -
専門卒   2名   5名   10名
前年度の採用実績(学部・学科) グローバルコミュニケーション学部
サービス経済学部
システム工学部
ネットワーク情報学部
メディアコミュニケーション学部
メディア情報学部
応用生物科学部
家政学部
海洋科学部
外国語学部
環境学部
教育学部
経営学部
経営情報学部
経済学部
工学部
国際学部
社会イノベーション学部
社会システム科学部
社会環境学部
商学部
情報科学部
情報学部
情報通信学部
情報理工学部
人間生活学部
人文学部
政治経済学部
生活科学部
総合情報学部
農学部
物質資源科学部
文学部
法学部
理学部
理工学部
ITデザイン科
ITエンジニア科
Webクリエイター科
Webシステム科
クリエイティブデザイン科
ゲームクリエイター科
ゲーム制作科
コンピュータシステム科
システム開発工学科
スマートフォンアプリ開発科
プログラマー科
高度情報処理科
産業デザイン科
情報システム科
情報システム工学科
情報ネットワーク科
情報メディア科
情報理学科
情報工学科
情報処理科
電子情報工学科
秘書科
ものづくり総合学科

会社概要に記載されている内容はマイナビ2024に掲載されている内容を一部抜粋しているものであり、2025年卒向けの採用情報ではありません。企業研究や業界研究にお役立てください。

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