最終更新日:2024/8/1

日本冶金工業(株)

  • 正社員
  • 既卒可
  • 上場企業

業種

  • 鉄鋼
  • 非鉄金属
  • 金属製品
  • 建材・エクステリア

基本情報

本社
東京都
資本金
243億円
売上高
単体 1,775億円 連結 1,993億円(2023年3月期決算)
従業員
1,178名(2023年4月1日現在)
募集人数
※各募集コースをご参照ください。

ステンレス鋼と高機能材。 世界に類を見ない兼業メーカーとしての挑戦。

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会社紹介記事

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当社製造拠点である川崎製造所は溶解から出荷までを一貫して担う製造技術のすべてが詰まった製造所です。この特長を活かして多様な顧客ニーズに対応しています。
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都市・空港に隣接することから、自然環境や従業員の働き方に配慮した「ものづくり」に求められる理想の製造所を目指し、日々操業に取り組んでいます。

ステンレス一貫生産メーカーから、さらにその先へ

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様々な環境を想定して設計された当社の高耐食合金は、食品、海洋、化学工業など多方面のお客様からその品質性能と経済性を高く評価していただいております。

日本冶金工業は1925年創業の老舗ステンレス鋼メーカーとして独自の技術力を強みに業界をリードしてきました。
現在はステンレスだけでなく、より耐熱・耐食性に優れる高ニッケル合金の開発・生産拡大に注力、世界的に高まるエネルギー・環境分野でのニーズのほか多様な産業需要に応え、次世代社会を支える新しい素材メーカーとなるべく日々挑戦に取り組んでいます。
【事業優位性】
日本冶金ー「ニッポンヤキン」。「冶」には、とかす、いる、ねり造る、の意味があり、冶金とは金属を精製し加工すること。ステンレス鋼は1926年に誕生して以来、新しい冶金技術によって常に“新素材としてのステンレス鋼”に進化を遂げてきました。当社のステンレス鋼の歴史は、1935年の18-8ステンレス鋼製造から始まり、我が国の成長と共に様々な分野へステンレス鋼を供給してきました。現在はエネルギー環境分野を中心に、高耐熱、高耐食、熱膨張制御といった特性を持つ高Ni合金へ展開するステンレス特殊鋼メーカーへ進化しています。
【事業・商品の特徴】
様々な環境を想定して設計された当社の高耐食合金は、食品、海洋、化学工業など多方面のお客様から品質性能と経済性を高く評価して頂いております。当社のスーパーステンレス鋼は、環境によってはハステロイC系合金や純チタンに匹敵する耐食性を有しており、様々な用途で活用されています。例えば長耐久性、メンテナンスフリーの要求が高まる海洋鋼構造物、海塩粒子や太陽光によって著しく苛酷な環境に曝される海岸地域の屋根材などが、その典型と言えます。その他、醤油もろ味タンク等の食品製造プラント、排煙脱硫装置や温泉貯湯槽など日本冶金のNAS鋼は様々な分野で活躍しています。
【技術・開発力】
ステンレス鋼生産における「精錬」の目的は、その耐食性を低下させる炭素の量を下げることに始まり、最近ではさらに他の微量成分の制御、非金属介在物の種類、形態や分布を正確に制御することも重要になってきています。特に合金量の多くなる高機能材では、その使用目的に応じた厳密な介在物の調整が要求されます。2002年、当社技術陣は John Chipman 賞を米国鉄鋼協会より受賞しました。合金に求められる特性に応じて、合金中に分散する非金属介在物を無害化する制御技術が認められたものです。本技術はステンレス鋼の他、電子材料、高Ni合金の製造等広く展開されています。

会社データ

プロフィール

日本冶金工業は1925年に創立されました。1935年に18-8ステンレス鋼(SUS304)を世に送り出して以来、たゆみない努力と研究を重ねながら、一貫してニッケル鉱石から高級ステンレス鋼・超合金までの生産に取り組んでまいりました。永い伝統に培われた優れた技術と最新鋭の製造設備を、万全の品質管理体制のもとにシステム化し、定評ある製品をお届けしています。
日本においてステンレス鋼業界のトップメーカーとして歩んできた日本冶金工業は、今日、「歴史あるステンレス鋼専業メーカー」から大胆な脱皮を図り、従来のステンレス鋼と新分野の高機能材を事業の柱とする「新しいステンレス特殊鋼メーカー」を目指しながら、新たな地歩を築いていくため、弛まぬチャレンジを続けていきます。

事業内容
【社会の基盤を支えるステンレス鋼のプロフェッショナルメーカー】
 食器やキッチンといった身近な生活から重化学プラント・発電所といった産業基盤まで幅広い分野で社会を支えるステンレス鋼。当社は1935年にステンレス鋼を初出鋼して以来、専業メーカーとして多種多様な産業分野に高品質なステンレス鋼を供給し、社会に貢献してきました。
現在は長年培ってきた技術力を進化させ、耐食性・耐熱性においてステンレスを凌駕する高機能な高ニッケル合金の製造・販売拡大に注力。世界的に高まるエネルギー・環境関連分野でのニーズに対応し、次世代社会を支える新しい素材メーカーとなるべく国際的な事業拡大に挑戦しています。

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合金鉄やスクラップなど、多種の原材料を電気炉で溶解します。主要な成分は勿論、不純物量も調整します。

本社郵便番号 104-8365
本社所在地 東京都中央区京橋一丁目5番8号
本社電話番号 03-3272-1674
創業 1925年(大正14年)8月22日
資本金 243億円
従業員 1,178名(2023年4月1日現在)
売上高 単体 1,775億円
連結 1,993億円(2023年3月期決算)
事業所 日本冶金工業は、本社、国内6支店(東京、大阪、名古屋、広島、九州、新潟)、および川崎および大江山製造所を中心とするネットワークを最大限に活用し、我が国におけるステンレス鋼のトップメーカーとして、また原材料製錬から製造、加工までを自社で行う日本で唯一のステンレス一貫生産メーカーとして企業活動を展開しています。

本社所在地:東京都中央区京橋一丁目5番8号
製造拠点:神奈川県川崎市 京都府宮津市大江山
販売支店:東京、大阪、名古屋、広島、九州、新潟
グローバルネットワーク 日本冶金工業はアジア地域の拠点に加え、欧米にもそのネットワークを拡大しています。日本冶金が誇る日本最高の技術革新と世界中の様々な画期的な構想や新しい技術とを組みあわせ、次代のフィールドへ力強く展開していきます。

欧州(ロンドン)現地法人
米国(シカゴ)現地法人
中国(上海)現地法人
アセアン(シンガポール)現地法人
中国(南京)合弁会社
業績 単体:
【売上高】1,775億円
【経常利益】247億円

連結:
【売上高】1,993億円
【経常利益】277億万円
(2023年3月期決算)
関連会社 ナストーア(株)
ナス鋼帯(株)
ナス物産(株)
クリーンメタル(株)
ナスエンジニアリング(株)
ナステック(株)
宮津海陸運輸(株)
平均年齢 42.9歳(2023年3月31日時点)
平均勤続年数 19.7年(2023年3月31日時点)
沿革
  • 1925年
    • 中央理化工業(株)設立。当時の事業目的は消火器製造販売。
  • 1928年
    • 日本火工(株)と社名改称。事業目的を「煙火の製造及び行政官庁委託火工品製造販売」、「火薬類の販売」に変更。
  • 1934年
    • 川崎作業所(川崎市大師河原)の建設。
      大江山ニッケル鉱業(株)設立。
  • 1935年
    • ステンレス初出鋼(高周波誘導炉3基火入れ式)。
  • 1942年
    • 東京・大阪取引所に株式上場。
      日本冶金工業(株)と社名改称。
  • 1950年
    • 酸素製鋼法によるアーク炉でのステンレス鋼製造に成功
  • 1965年
    • 連続鋳造(CCM)試運転開始
  • 1971年
    • 20段ゼンジミアミル3号機(5フィート幅)、No3APラインの試運転開始
      60トンVOD試運転開始
  • 1982年
    • 本館事務所 竣工
      大江山ニッケル(株)を吸収合併、大江山製造所と改称
  • 1989年
    • 本社事務所を現在の三栄ビルに移転
      第二冷延工事増築工事完了(5AP、HKライン、精整設備)
  • 1990年
    • 製鋼工場CTS竣工
      技術研究所・実験棟竣工
      高圧ガス関係優良事業所として神奈川県知事表彰
  • 1994年
    • 大江山製造所 TPM優良事業場賞の受賞
      川崎製造所 ISO9002の認証取得
  • 1996年
    • 新熱延工場竣工
  • 1999年
    • 金沢工場閉鎖
      川崎製造所 ISO14001の認証取得
      大江山製造所 ISO14001の認証取得
  • 2002年
    • ジョン・チップマン賞(米国鉄鋼協会)を特殊鋼メーカーで初受賞
  • 2003年
    • 上海駐在員事務所開設
      川崎製造所、大江山製造所の分社化((株)YAKIN川崎、(株)YAKIN大江山、ナスビジネスサービス(株)設立)
      川崎製造所の新事務所竣工
  • 2008年
    • 新AOD設備竣工
  • 2009年
    • 川崎製造所 OSHMS(労働安全衛生マネジメントシステム)の認証取得
  • 2010年
    • (株)YAKIN川崎、(株)YAKIN大江山、ナスビジネスサービス(株)を吸収合併
  • 2011年
    • 米国現地法人Nippon Yakin America Inc.設立
  • 2012年
    • 上海現地法人 日邦冶金商貿(上海)有限公司開設
      ロンドン現地法人 Nippon Yakin Europe Ltd設立
  • 2014年
    • シンガポール現地法人 Nippon Yakin Asia Pte Ltd設立
  • 2015年
    • ノルウェー標準海洋規格(NORSOK)を取得
  • 2018年
    • 中国合弁会社(南鋼日邦冶金商貿(南京)有限公司)設立
  • 2021年
    • 環境・省エネに配慮した新型電気炉(E炉)が竣工

働き方データ

  • 平均勤続勤務年数
    平均勤続勤務年数
    • 19.4年
    2022年度
  • 月平均所定外労働時間(前年度実績)
    月平均所定外労働時間(前年度実績)
    • 25.7時間
    2021年度
  • 平均有給休暇取得日数(前年度実績)
    平均有給休暇取得日数(前年度実績)
    • 15日
    2021年度
  • 前年度の育児休業取得対象者数(男女別)
    前年度の育児休業取得対象者数(男女別)(女性) 前年度の育児休業取得対象者数(男女別)(男性) 前年度の育児休業取得対象者数(男女別)(合計)
    対象者 4名 2名 6名
    2021年度
  • 前年度の育児休業取得者数(男女別)
    前年度の育児休業取得者数(男女別)(女性) 前年度の育児休業取得者数(男女別)(男性) 前年度の育児休業取得者数(男女別)(合計)
    取得者 4名 0名 4名
    2021年度

社内制度

研修制度 制度あり
新入社員研修(入社後1カ月間)
技術基礎研修(一部技術系のみ・入社後5か月間)
階層別研修
各種セミナー等への参加
語学研修
海外の国際機関への派遣
国内外大学への派遣 等
自己啓発支援制度 制度あり
能力開発補助制度(総合職のみ)
通信教育支援
オンライン研修制度
メンター制度 制度なし
キャリアコンサルティング制度 制度なし
社内検定制度 制度なし

採用実績

採用実績(学校)

<大学院>
岩手大学、大阪大学、神奈川大学、金沢工業大学、北見工業大学、九州大学、九州工業大学、熊本大学、神戸市外国語大学、駒澤大学、芝浦工業大学、千葉工業大学、中央大学、筑波大学、東海大学、東京大学、東京工業大学、東京電機大学、東京農工大学、東京理科大学、東北大学、鳥取大学、富山大学、豊橋技術科学大学、長岡技術科学大学、名古屋大学、日本大学、広島大学、法政大学、北海道大学、室蘭工業大学、横浜国立大学、立命館大学、早稲田大学
<大学>
愛知工業大学、青山学院大学、秋田大学、岩手大学、大阪産業大学、大阪市立大学、大阪電気通信大学、大阪府立大学、小樽商科大学、神奈川大学、金沢大学、金沢工業大学、関西外国語大学、学習院大学、北里大学、北見工業大学、九州工業大学、京都産業大学、近畿大学、熊本大学、慶應義塾大学、甲南大学、國學院大學、駒澤大学、埼玉大学、静岡大学、静岡県立大学、芝浦工業大学、上智大学、成蹊大学、千葉大学、千葉工業大学、千葉商科大学、中央大学、筑波大学、東海大学、東京大学、東京経済大学、東京工業大学、東京都市大学、東京都立大学、東京理科大学、東北大学、同志社大学、名古屋大学、奈良大学、新潟大学、日本大学、一橋大学、広島大学、広島工業大学、福井工業大学、法政大学、北海道大学、武蔵大学、明治大学、明治学院大学、山口大学、横浜国立大学、立教大学、立命館大学、早稲田大学
<短大・高専・専門学校>
久留米工業高等専門学校

採用実績(人数) 新卒採用実績
    2021年 2022年 2023年
大学卒   9名   8名   11名 
大学院了  8名   7名   4名
高専卒   1名    
採用実績(学部・学科) 法学・政策系、経済・経営・商学系、社会・環境情報系、外国語・国際文化系、人文系、機械系、電気・電子系、情報工学系、物理・応用物理系、化学・物質工学系、資源・地球環境系
  • 過去3年間の新卒採用者数(男女別)
    過去3年間の新卒採用者数(男性) 過去3年間の新卒採用者数(女性) 過去3年間の新卒採用者数(合計)
    2023年 12 3 15
    2022年 11 4 15
    2021年 14 4 18
  • 過去3年間の新卒採用者数
    採用者 過去3年間の新卒採用者数
    2023年 15
    2022年 15
    2021年 18
  • 過去3年間の新卒離職者数
    離職者 過去3年間の新卒離職者数
    2023年 0
    2022年 0
    2021年 0

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