最終更新日：2024/8/5

(株)読売情報開発大阪【読売新聞グループ】

  • 正社員
  • 既卒可

業種

  • 各種ビジネスサービス・BPO
  • 新聞
  • 広告
  • 出版
  • 損害保険

基本情報

本社
大阪府
資本金
3,000万円
売上高
49億円(2023年3月)
従業員
136人（2023年12月現在）
募集人数
若干名

読売グループの一員として、一人でも多くの読売ファンを増やすのが私たちの使命です。

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【2025年卒】エントリー受付再開のお知らせ （2024/07/01更新）

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2025年卒のエントリー受付を再開いたしました。
今回募集するＳＰ部は、30代が中心となっている若い部門です。
部署拡大のため、一緒にＳＰ部を大きくしていく仲間を大募集しています。
安定安心の読売グループで、一緒に働きませんか。

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会社紹介記事

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SP（セールスプロモーション）部は2017年に発足した、30代の社員が中心の若い部署。自分たちの手でSP部をつくり上げ、大きく発展させようと意欲的に取り組んでいます。
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会議ではそれぞれが成功事例を報告し合い、全員でノウハウを共有。読売新聞グループ独自のコンテンツを生かした営業アイデアも積極的に発信します。

正当な評価と、お客様とのつながり、仲間との絆がやりがいを生む仕事です。

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読売新聞は説明の必要がない商材。だからこそお客様に寄り添いながら「自分」を売り込み、お客様に愛される存在になることを大切にしています。（Uさん／SP部）

◆「頑張りを評価してもらえる会社」を軸に就職活動を行い、この仕事と出合いました。

私は元々、東京の関連会社でSP社員として働いていましたが、私の地元である大阪でSPが誕生するにあたり、発足メンバーの一人として弊社に転籍しました。
私たちが取り扱う商材は、誰もが知っている「読売新聞」。SP部の仕事は、その読売新聞のフィールドセールス（お客様のもとへ足を運び、読売新聞の紹介やサービスの提案などを行う営業スタイル）になります。入社年次に関係なく結果がそのまま評価となり、インセンティブとして確実に自分に返ってくる事が大きなやりがいにつながっています。

◆営業活動を行う中で私が大事にしているのは、「まず自分自身を売り込む事」です。

お客様とコミュニケーションをとり、会話のキャッチボールを重ね、信頼関係を築く事が、実際に営業としての結果につながっています。私たちのお客様は初めてお会いする方々がほとんどのため、訪問する時は「明るく気取らないコミュニケーション」を心がけています。訪問の際に季節の挨拶品をお渡しし、それを通した世間話で心を開いてくださって「あなたにまた来てほしい」と言われたり、ご無沙汰したお客様に「待っていたよ。やっと来てくれたね」と笑顔で迎えられたりすると、本当に嬉しいです。
訪問時の挨拶品は販売戦略のひとつ。SP部全員でアイデアを出し合い、試行錯誤しながら戦略を練っています。もちろん失敗もありますが、自分たちで開発した挨拶品をきっかけにお客様が笑顔になったり、結果に結びついたりするなど、成功した時の喜びはひとしおです。

◆SP部は若い社員が中心で、互いに本音で言い合える風通しの良さが魅力です。

チームワークを重視し、互いにサポートしあい切磋琢磨しています。私自身は若い方から年配の方まで、多くのお客様と触れ合うことで知見が深まり、営業担当者としてはもちろん、人間としての引き出しが増えていくことに成長を感じています。自分の成長がSP部の成長につながり、チーム一丸となってSP部を大きく発展させたいです。当社にはさまざまな部署があり、キャリアプランも多彩ですが、「SP部ここにあり！」と誇れる大きな部署に育て上げることが目標です。

（Uさん／購読推進本部 SP部／2017年入社）

会社データ

プロフィール

1968年に、読売新聞大阪本社の100％出資で設立され、多角的な販促手法の企画・立案・実践と読者開拓を行い、読売新聞の発展と読者の皆様のニーズに応え得る読売新聞大阪本社のサポート企業です。
中核事業は、読売新聞大阪本社管内にある販売店（YC）への販売促進支援活動です。
ほかに販売促進のノベルティグッズの企画制作や宣伝物・小冊子などのツール制作、読者様への各種チケットの手配も行っています。
また、近畿エリアに週刊で約119万部を発行する読者の皆様にお得な情報が満載の プレミアム・ペーパー「読売ファミリー」や近畿地方及び中国・四国地方に配布する生活情報冊子「読売ライフ」も発行しています。
事業内容
＜主な事業内容＞
・販売促進支援活動
・販売店(YC)向け各種資材・省力機器、宣伝広告物、販促商品の企画制作
・情報誌「読売ファミリー」「読売ライフ」の編集・制作
・PR刊行物の制作と発行
・YCに向けた各種損害保険、生命保険の提供
・美術展やレジャー施設などの各種チケットの手配
本社郵便番号 530-8586
本社所在地 大阪市北区野崎町5番9号読売大阪ビル8階
本社電話番号 06-6364-7896
設立 1968年(昭和43年)2月5日
資本金 3,000万円
従業員 136人（2023年12月現在）
売上高 49億円(2023年3月)
株主構成 読売新聞大阪本社(100%)
関連会社 読売新聞グループ

読売新聞東京本社、読売新聞大阪本社、読売新聞西部本社、中央公論新社、読売巨人軍、日本テレビホールディングス、(株)読売旅行、報知新聞社、(株)読宣、(株)読売連合広告社など
沿革
  • 1968年2月
    • 大阪読売販売開発(株)を創立（資本金200万円）
  • 1968年2月
    • 大阪市北区野崎町77番地(読売新聞大阪本社内)で事業を開始
  • 1972年10月
    • 損害保険、代理店業務を開始
  • 1973年4月
    • 読者に新サービスを提供する「読売ファミリーサークル（YFC）」を設立
  • 1978年9月
    • 「読売ファミリー」を創刊
  • 1981年3月
    • 資本金を800万円とする
  • 1984年9月
    • 資本金を2,000万円とする
  • 1985年1月
    • 販売促進部を「読売企画開発(株)」として分離独立
  • 1993年7月
    • 資本金を3,000万円とする。国内旅行業登録、事業部で業務開始
  • 1994年9月
    • 読売大阪ビル新築に伴い所在地を大阪市北区野崎町5番9号、読売大阪ビル内へ移転
  • 1994年10月
    • 社名を「(株)読売情報開発大阪」と変更
  • 1994年10月
    • 文化センター部及び9営業所を別法人化、「(株)大阪よみうり文化センター」として分離独立
  • 2006年4月
    • コンプライアンス委員会規定を制定
  • 2011年10月
    • (株)読売ハートサービス大阪と合併
  • 2012年4月
    • YC業務本部に「メイト部」を新設
  • 2015年5月
    • メイト四国営業所を香川県の読売新聞高松ビルに開設
  • 2016年4月
    • (株)大読社と合併、「即売部」として業務開始
  • 2017年4月
    • 新しいセールス組織「SP部」を新設
  • 2021年1月
    • YC労務本部を新設
  • 2021年4月
    • 読売人材開発(株)と合併
  • 2021年4月
    • (株)読売ライフから情報誌「読売ライフ」の発行および付帯事業を継承
  • 2021年4月
    • IT推進本部、生活メディア本部を新設
  • 2022年3月
    • 読売企画開発(株)からPSセンター業務を継承

働き方データ

  • 平均勤続勤務年数
    平均勤続勤務年数
    • 20年
    2023年度
  • 平均有給休暇取得日数（前年度実績）
    平均有給休暇取得日数（前年度実績）
    • 20日
    2023年度

社内制度

研修制度 制度あり
新人研修制度、階層別研修、管理職研修

採用実績

採用実績（学校）

＜大学＞
追手門学院大学、大阪学院大学、大阪教育大学、大阪経済法科大学、大阪芸術大学、大阪工業大学、大阪産業大学、大阪商業大学、大谷大学、香川大学、関西大学、関西外国語大学、関西学院大学、九州国際大学、京都産業大学、京都精華大学、京都ノートルダム女子大学、近畿大学、甲子園大学、甲南大学、甲南女子大学、神戸大学、神戸国際大学、高野山大学、四天王寺大学、島根大学、専修大学、中央大学、帝塚山大学、同志社大学、同志社女子大学、奈良大学、阪南大学、佛教大学、松山大学、武庫川女子大学、山口大学、立命館大学、龍谷大学、神戸学院大学
＜短大・高専・専門学校＞
ＥＣＣコンピュータ専門学校、ＨＡＬ大阪、専門学校神戸国際ビジネスカレッジ、大阪国際大学短期大学部、大原簿記学校
採用実績（人数） 　　　 2022年　2023年　2024年(予)
-------------------------------------------------
大卒　　　―　 　2名　　　３名
短大卒　　―　 　― 　　　　―　　
専門卒　　―　 　― 　　　 1名
  • 過去3年間の新卒採用者数（男女別）
    過去3年間の新卒採用者数(男性) 過去3年間の新卒採用者数(女性) 過去3年間の新卒採用者数(合計)
    2024年 4名 1名 5名
    2023年 1名 1名 2名
    2022年 0名 0名 0名
  • 過去3年間の新卒採用者数
    採用者 過去3年間の新卒採用者数
    2024年 5名
    2023年 2名
    2022年 0名
  • 過去3年間の新卒離職者数
    離職者 過去3年間の新卒離職者数
    2024年 0名
    2023年 0名
    2022年 0名

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