最終更新日：2024/5/13

ホンダ開発(株)【Hondaグループ】

正社員

業種

損害保険
建築設計
不動産
旅行・観光
各種ビジネスサービス・BPO

基本情報

本社: 埼玉県

資本金: 7億8,500万円

売上高: 179億円（2023年3月期）

従業員: 1,960名（2023年3月期）正規：758名非正規：1,202名

募集人数: ※各募集コースをご参照ください。

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会社データ
働き方データ
社内制度
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【選考フロー(予定)】
　 5月上旬　　　ES提出後書類選考・適正検査受験
　　　　　↓
　５月中旬　　　一次面接
　　　　　↓
　 5月下旬　　　最終面接
　　　　　↓
　 6月上旬以降　内定

※4月27日～5月6日はお休みをいただいております。
　　

自ら手を挙げた人にはチャンスが与えられ、目標達成の為にチームでサポート。先輩や上司にも相談しやすい風土です。日常業務における困りごとの解決を図ることを目的とした「サークル活動」は、ホンダグループ各社で行われている活動の一つ。風通しのよい社風に繋がっています。

: 自ら手を挙げた人にはチャンスが与えられ、目標達成の為にチームでサポート。先輩や上司にも相談しやすい風土です。

: 日常業務における困りごとの解決を図ることを目的とした「サークル活動」は、ホンダグループ各社で行われている活動の一つ。風通しのよい社風に繋がっています。

“Hondaスピリット”息づく　チャレンジ精神あふれた職場

本田技研工業の子会社第一号	ホンダ開発は、1959年に本田技研工業(株)の子会社第1号として設立されて以来、グループの福利厚生領域を担う企業として、Hondaのモノづくりを支えてきました。現在は福利厚生領域だけではなく、Hondaのコーポレート部門(総務・経理)からの業務受託を行うなど、サービス領域を広げています。また、ホンダ開発では“Hondaフィロソフィー（Hondaの企業哲学）”の基本理念である「人間尊重」「三つの喜び」を共有しており、『年齢・性別といった個人の属性に関わらず自由に意見を主張でき、自ら手を挙げた人にはチャンスが与えられ、目標達成の為にチームでサポートする』―そんな“Hondaスピリット”息づく企業です。常に新しいサービスの可能性に挑戦し、Hondaコーポレート機能に不可欠なパートナーを目指して歩んでいきます。

本田技研工業の子会社第一号

ホンダ開発は、1959年に本田技研工業(株)の子会社第1号として設立されて以来、グループの福利厚生領域を担う企業として、Hondaのモノづくりを支えてきました。
現在は福利厚生領域だけではなく、Hondaのコーポレート部門(総務・経理)からの業務受託を行うなど、サービス領域を広げています。

また、ホンダ開発では“Hondaフィロソフィー（Hondaの企業哲学）”の基本理念である「人間尊重」「三つの喜び」を共有しており、『年齢・性別といった個人の属性に関わらず自由に意見を主張でき、自ら手を挙げた人にはチャンスが与えられ、目標達成の為にチームでサポートする』―そんな“Hondaスピリット”息づく企業です。

常に新しいサービスの可能性に挑戦し、Hondaコーポレート機能に不可欠なパートナーを目指して歩んでいきます。

会社データ

プロフィール	Hondaグループ企業や従業員の福利厚生の充実を目的として設立され、 2019年には創立60周年という大きな節目を迎えました。設立当初は不動産と工場保険が主な業種でしたが、 Hondaのグローバルな発展とともに事業領域の拡大を図ってきた結果、現在では不動産建設、保険、トラベル、ケータリング、ホテルなど多岐に亘り事業を展開してきました。その間、輸送部門、自動車教習部門が別会社として独立するなど、Honda及びHonda関連企業の発展と共に成長し歩んで参りました。すべては「お客様の満足のために」。常に時代を先取りし、潜在的な要望をいち早くとらえていくことが私たちの役目です。
事業内容	◆保険サービス大手保険会社の代理店として、自動車保険をはじめとした各種の損害保険を取り扱っています。（主なサービス内容）　・Hondaグループ従業員向けの個人契約保険　・Hondaグループ企業向け法人契約保険 ◆不動産建設 Hondaグループや一般のお客様の不動産に関わる業務を行っています。（主なサービス内容）　・Hondaグループ従業員の社宅手配・管理　・Honda販売店などの店舗法人仲介　・持ち家購入、売却の個人仲介斡旋　・住宅や施設のリフォーム、新築　・Honda販売店や賃貸物件等の設計監理 ◆トラベルサービス Hondaのインハウスエージェントとして、出張、旅行されるお客様のサポート業務を行っています。（主なサービス内容）　・業務渡航手配（BTM）　　チケット、宿泊先、移動手段の手配やリスク情報の提供など　・個人旅行手配　・団体旅行、イベント、会議運営サポート ◆ケータリングサービス Hondaグループの各職場で社員食堂や、レストランを運営しています。（主なサービス内容）　・Hondaグループ企業での社員食堂運営　・レストラン運営　・その他業務（ランドリー、寮管理） ◆ベルダサービス売店やネットショップを運営し、Hondaグッズやプライベートブランド商品を販売しています。（主なサービス内容）　・企業内売店「ベルダ」運営　・オンラインネットショップ運営　・プライベートブランド商品の企画、販売　・自動販売機の運営管理 ◆厚生サービス Hondaを中心としたグループ企業の福利厚生制度の運用に関する業務を行っています。（主なサービス内容）　・福利厚生制度の運営、受付　・各種セミナー運営 ◆ホテル一般のお客様にもご利用いただけるビジネスホテルの運営をしています。（主なサービス内容）　・ビジネスホテル「新狭山ホテル」運営 ◆BPサービス本田技研工業(株)及びグループ企業の総務領域の業務を受託しています。（主なサービス内容）　・Honda総務業務アウトソーシング　・Honda企業内託児所運営 Hondaグループ従業員の仕事と暮らしを多角的にサポートし、Hondaコーポレート機能に不可欠なパートナーを目指しています。

プロフィール

Hondaグループ企業や従業員の福利厚生の充実を目的として設立され、
2019年には創立60周年という大きな節目を迎えました。
設立当初は不動産と工場保険が主な業種でしたが、
Hondaのグローバルな発展とともに事業領域の拡大を図ってきた結果、
現在では不動産建設、保険、トラベル、ケータリング、ホテルなど多岐に亘り
事業を展開してきました。その間、輸送部門、自動車教習部門が別会社として
独立するなど、Honda及びHonda関連企業の発展と共に成長し歩んで参りました。
すべては「お客様の満足のために」。
常に時代を先取りし、潜在的な要望をいち早くとらえていくことが私たちの役目です。

事業内容

◆保険サービス
大手保険会社の代理店として、自動車保険をはじめとした各種の損害保険を取り扱っています。

（主なサービス内容）
　・Hondaグループ従業員向けの個人契約保険
　・Hondaグループ企業向け法人契約保険

◆不動産建設
Hondaグループや一般のお客様の不動産に関わる業務を行っています。

（主なサービス内容）
　・Hondaグループ従業員の社宅手配・管理
　・Honda販売店などの店舗法人仲介
　・持ち家購入、売却の個人仲介斡旋
　・住宅や施設のリフォーム、新築
　・Honda販売店や賃貸物件等の設計監理

◆トラベルサービス
Hondaのインハウスエージェントとして、出張、旅行されるお客様のサポート業務を行っています。

（主なサービス内容）
　・業務渡航手配（BTM）
　　チケット、宿泊先、移動手段の手配やリスク情報の提供など
　・個人旅行手配
　・団体旅行、イベント、会議運営サポート

◆ケータリングサービス
Hondaグループの各職場で社員食堂や、レストランを運営しています。

（主なサービス内容）
　・Hondaグループ企業での社員食堂運営
　・レストラン運営
　・その他業務（ランドリー、寮管理）

◆ベルダサービス
売店やネットショップを運営し、Hondaグッズやプライベートブランド商品を販売しています。

（主なサービス内容）
　・企業内売店「ベルダ」運営
　・オンラインネットショップ運営
　・プライベートブランド商品の企画、販売
　・自動販売機の運営管理

◆厚生サービス
Hondaを中心としたグループ企業の福利厚生制度の運用に関する業務を行っています。

（主なサービス内容）
　・福利厚生制度の運営、受付
　・各種セミナー運営

◆ホテル
一般のお客様にもご利用いただけるビジネスホテルの運営をしています。

（主なサービス内容）
　・ビジネスホテル「新狭山ホテル」運営

◆BPサービス
本田技研工業(株)及びグループ企業の総務領域の業務を受託しています。

（主なサービス内容）
　・Honda総務業務アウトソーシング
　・Honda企業内託児所運営

Hondaグループ従業員の仕事と暮らしを多角的にサポートし、Hondaコーポレート機能に不可欠なパートナーを目指しています。

本社郵便番号	351-0114
本社所在地	埼玉県和光市本町5‐39
本社電話番号	048‐452‐5800
設立	1959年4月1日
資本金	7億8,500万円
従業員	1,960名（2023年3月期）正規：758名非正規：1,202名
売上高	179億円（2023年3月期）
事業所	【国内】　■ 埼玉県　　本社・和光事業部　　　　　　　寄居事業部　■ 東京都　　青山事業部　■ 栃木県　　栃木事業部　■ 静岡県　　浜松事業部　■ 三重県　　鈴鹿事業部　■ 熊本県　　熊本事業部
株主構成	本田技研工業(株)　100%
平均年齢	39.6歳
沿革	1959年4月設立不動産・建築・保険業務開始 1960年3月給食業務開始 1984年6月トラベルサービス部を新設 1996年4月販売部を新設 2011年12月インドに現地法人を設立 2014年1月タイに合弁会社を設立 2017年4月 BPOサービス部を新設 Honda企業内託児所を開園 2017年10月アメリカに現地法人を設立 2021年4月インドネシアに現地法人を設立

働き方データ

平均勤続勤務年数
- 15.4年
2022年度
月平均所定外労働時間（前年度実績）
- 11.6時間
2022年度
平均有給休暇取得日数（前年度実績）
- 18日
2022年度

前年度の育児休業取得対象者数（男女別）


対象者	9名	0名	9名
	2022年度

前年度の育児休業取得者数（男女別）


取得者	9名	0名	9名
	2022年度

役員及び管理的地位にある者に占める女性の割合
- 6.3%
  （79名中5名）
- 2022年度

社内制度

研修制度	制度あり ■新入社員研修入社時に実施する、ビジネスパーソンとして必要なマナーやスキルについて ■中堅社員研修先輩社員として持つべき視座（労務・コンプライアンス問題を含む）及びコミュニケーションについてその他、勤続年数や職位に応じて必要なスキル、考え方を身につけるための研修を実施しています。《例》2年目研修、ホンダ開発フィロソフィー研修　等
自己啓発支援制度	制度あり ■資格取得支援制度　業務上必要な資格を取得する為の費用（受験料・勉強に要する費用等）を会社が補助しています。 ■通信教育受講支援制度　全250コースの通信教育講座を会社補助ありで利用可能です。

研修制度

制度あり
■新入社員研修
入社時に実施する、ビジネスパーソンとして必要なマナーやスキルについて

■中堅社員研修
先輩社員として持つべき視座（労務・コンプライアンス問題を含む）及びコミュニケーションについて

その他、勤続年数や職位に応じて必要なスキル、考え方を身につけるための研修を実施しています。
《例》2年目研修、ホンダ開発フィロソフィー研修　等

自己啓発支援制度

制度あり
■資格取得支援制度
　業務上必要な資格を取得する為の費用（受験料・勉強に要する費用等）を会社が補助しています。

■通信教育受講支援制度
　全250コースの通信教育講座を会社補助ありで利用可能です。

採用実績

採用実績（学校）	＜大学＞青山学院大学、跡見学園女子大学、茨城大学、金沢大学、学習院大学、慶應義塾大学、駒澤大学、埼玉大学、城西大学、上智大学、成蹊大学、成城大学、専修大学、拓殖大学、千葉大学、中央大学、筑波大学、津田塾大学、東京海洋大学、東京国際大学、東洋大学、富山大学、同志社大学、獨協大学、日本大学、文教大学、法政大学、北海道教育大学、明治大学、立教大学、立命館大学、早稲田大学＜短大・高専・専門学校＞国際ＴＢＣ調理・パティシエ専門学校 IFC調理師専門学校
採用実績（人数）	2023年　6名 2022年　4名 2021年　6名 2020年　9名 2019年　8名 2018年　8名

採用実績（学校）

＜大学＞
青山学院大学、跡見学園女子大学、茨城大学、金沢大学、学習院大学、慶應義塾大学、駒澤大学、埼玉大学、城西大学、上智大学、成蹊大学、成城大学、専修大学、拓殖大学、千葉大学、中央大学、筑波大学、津田塾大学、東京海洋大学、東京国際大学、東洋大学、富山大学、同志社大学、獨協大学、日本大学、文教大学、法政大学、北海道教育大学、明治大学、立教大学、立命館大学、早稲田大学
＜短大・高専・専門学校＞
国際ＴＢＣ調理・パティシエ専門学校

IFC調理師専門学校

採用実績（人数）

2023年　6名
2022年　4名
2021年　6名
2020年　9名
2019年　8名
2018年　8名

過去3年間の新卒採用者数（男女別）


2023年	2名	4名	6名
2022年	2名	2名	4名
2021年	2名	4名	6名

過去3年間の新卒採用者数

採用者

2023年	6名
2022年	4名
2021年	6名

過去3年間の新卒離職者数

離職者

2023年	0名
2022年	1名
2021年	1名

先輩情報

休日も従業員の方と温かい人間関係を築く事が出来ています。: M.T

2019年入社

法政大学

キャリアデザイン学部キャリアデザイン学科

鈴鹿事業部　管理課（総務）

取材情報

Hondaグループの従業員の、安心と快適の生活を支える: 若手社員たちが見たホンダ開発

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