最終更新日：2024/3/26

北電テクノサービス(株)【北陸電力グループ】

  • 正社員

現在、応募受付を停止しています。

業種

  • 設備工事
  • 情報処理
  • ソフトウエア

基本情報

本社
富山県
資本金
5千万円
売上高
62.8億円(2022年度)
従業員
804名(2023年4月)

【総合エンジニアリング企業】～自らの仕事が「北陸」に住み着く仕事～＃仕事体験の交通費支給

【北陸電力グループ】～ひと・技術・きらり・ほくでんテクノ～ （2024/02/13更新）

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こんにちは！
北電テクノサービスの採用担当の池野・長島です！

弊社は北陸電力のグループ会社として北陸の地で元気に活動しています。
北陸電力グループというのもあり、安定性のある会社です。
さら事業規模の拡大を検討しており、さらに大きな企業へと進化していきます！

もし興味のある方は一度会社説明会に来てみませんか？

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会社紹介記事

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変電設備の保守点検を行っています。小さなミスでも大きな事故を引き起こす可能性があるので一つ一つの仕事に真摯に向き合っています。
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地域の安心・安全を目指して日々大きな責任と向き合いながら仕事をしています。

高い技術力と誠実な姿勢によりお客様の様々なニーズに的確にお応えし社会に貢献します

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設備管理・設計施工・メンテナンス・コンサルティングこの4領域をカバーすることが出来るのが強みです。

・「総合エンジニアリング会社」として、幅広い技術領域で保守管理・工事を行い、地域の社会インフラを支えてきました。
・水力発電・変電・送電・通信および再生可能エネルギー発電の各設備の保守管理・点検・工事・技術コンサルティング、配電設備の設計業務、電力ネットワークの監視・制御システムの保守・メンテナンス・改良、需給ソフト開発を主な業務としています。
・北陸電力グループの電力・通信設備の保守管理・工事を主体とし、一般企業の工場・オフィスビル・商業施設や自治体企業局の電力設備および大手携帯電話会社の通信設備の保守管理・工事にも積極的に取組んでいます。

〇強み：40年間受け継がれた実績と信頼、設計施工から設備管理までトータルサポートの提供、常に技術を磨き新たな課題に挑み続ける気風です。

〇魅力：景気や社会情勢に左右されない安定した経営基盤、手厚い福利厚生制度と働き易い職場環境、技術・技能の向上、資格取得等を促す教育・研修体制が完備されています。

会社データ

プロフィール

当社は、北陸電力グループの一員として北陸の地の安定的なインフラに貢献しています。

業務内容は発電・変電・送電・通信・給電設備の保守・工事およびソフト開発に関わる、高品質で環境に優しいサービスの提供を行っています。

また私たちは以下の5つのルールを厳守しております。
1.安全を最優先に業務に取り組み、お客さまの満足度向上に努めます。
2.法令、ルールを遵守、技術力向上により、トラブルの撲滅に努めます。
3.環境法令を遵守し、廃棄物および汚染物質の適正な処理を徹底します。
4.環境汚染の予防および環境負荷の低減に積極的に取り組みます。
5.常にＰＤＣＡを回し、マネジメントシステムの継続的改善を図ります。

これからも北陸の地域に対する安定的なインフラのために日々奮闘して参ります。
事業内容
1.水力発電所、変電設備、送電設備、通信設備の保守管理・点検及び工事
2.配電設備の設計
3.再生可能エネルギー設備の保守管理・点検及び工事
4.給電設備の保守点検及び需給ソフト開発

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風力発電の設備・管理も行っています。
本社郵便番号 930-0858
本社所在地 富山県富山市牛島町13番15号 百川ビル6階
本社電話番号 076-442-4818
設立 1982年(昭和57年) 4月1日
資本金 5千万円
従業員 804名(2023年4月)
売上高 62.8億円(2022年度)
平均年齢 44.7歳
沿革
  • 昭和57年　4月
    • 北陸電力(株)の出資により北陸設備サービス(株)設立
      (資本金50百万円)
  • 昭和57年　7月
    • 発、変電設備保守業務主体にて業務開始
  • 昭和59年　7月
    • 業務拡大（土木関係、送電・通信設備の保守業務）
  • 昭和62年　10月
    • 建設業登録(富山県知事許可、電気工事、電気通信工事、管工事、消防施工工事)
  • 平成3年　7月
    • 業務拡大(給電設備コンピュータソフトの保守業務)
  • 平成5年　4月
    • 社名を北電テクノサービス(株)に変更
  • 平成8年　7月
    • 業務拡大(電力設備のコンサルタント業務)
  • 平成16年　1月
    • 業務拡大(自家用電気設備の保安管理業務)
  • 平成23年　7月
    • 現業部門組織一部改正
      (常願寺・神通支社廃止、富山南支店新設)
      現業部門組織の名称変更(富山支社→富山北支店)
  • 平成24年　1月
    • 本店組織一部改正
      (営業・技術開発部、品質管理部の廃止→営業・技術部の新設)
  • 平成26年　7月
    • 新規事業開始に伴う本店組織一部改正
      (事業開発部新設)
  • 令和2年　4月
    • 業務移管(送電設備の保守・点検及び工事)
  • 令和3年　7月
    • 本店組織一部改正
      (３部体制→４部体制：経営企画部、業務部、営業部、技術部)
      支社機関名を支店に統一
  • 令和4年　7月
    • 本店組織一部改正
      (受託拡大に伴い配電技術部および富山配電事業所を新設。
      併せて技術部を工務技術部に名称変更)
  • 令和5年　7月
    • 本店組織一部改正（金沢配電事業所および福井配電事業所を新設）

働き方データ

  • 平均勤続勤務年数
    平均勤続勤務年数
    • 19.0年
    2022年度
  • 月平均所定外労働時間（前年度実績）
    月平均所定外労働時間（前年度実績）
    • 12.7時間
    2022年度
  • 平均有給休暇取得日数（前年度実績）
    平均有給休暇取得日数（前年度実績）
    • 15.3日
    2022年度
  • 前年度の育児休業取得対象者数（男女別）
    前年度の育児休業取得対象者数（男女別）(女性) 前年度の育児休業取得対象者数（男女別）(男性) 前年度の育児休業取得対象者数（男女別）(合計)
    対象者 0名 0名 0名
    2022年度
  • 前年度の育児休業取得者数（男女別）
    前年度の育児休業取得者数（男女別）(女性) 前年度の育児休業取得者数（男女別）(男性) 前年度の育児休業取得者数（男女別）(合計)
    取得者 0名 0名 0名
    2022年度
  • 役員及び管理的地位にある者に占める女性の割合
    役員及び管理的地位にある者に占める女性の割合
    • 0.0%
      （0名中0名）
    • 2022年度

社内制度

研修制度 制度あり
〇職場内教育
個人指導、グループ指導など、日常業務を通じて実施。
〇職場外教育
基本教育（新入社員教育、一般教育など各階層別教育）
職能教育（部門別、各種免許資格取得など）
〇特別教育
自己啓発の意欲を喚起し、援助するための教育（通信教育、教育講座など）
自己啓発支援制度 制度あり
通信教育や教育講座など
メンター制度 制度なし
メンター制度はありませんが、現場には必ず先輩社員が付いて回ります。
日々の業務のサポートをしますし、安心して技術を磨くことができます。
キャリアコンサルティング制度 制度なし
社内検定制度 制度なし

採用実績

採用実績（学校）

＜大学院＞
新潟大学
＜大学＞
富山大学、富山県立大学、金沢工業大学、福井工業大学、名城大学、山梨大学、成蹊大学、近畿大学、近畿職業能力開発大学校（応用課程）、北陸職業能力開発大学校（応用課程）、愛知工業大学、芝浦工業大学、高崎経済大学、東京海洋大学、足利工業大学
＜短大・高専・専門学校＞
富山高等専門学校、北陸職業能力開発大学校（専門課程）、富山県技術専門学院
採用実績（人数） 　　　　2019年　2020年　2021年　2022年　2023年　2024年(予)
-----------------------------------------------------------------------------
大卒　　　0名　　 0名　　　3名　　 1名　　　2名　　　1名
短大卒　　1名　 　0名　　　0名　 　1名　 　　0名　　　1名
高卒　　　7名　　10名 　　16名 　 22名　　　20名　　 22名
採用実績（学部・学科） 電子技術科、情報工学科、電子情報工学科、電力科、計測数理工学科、情報技術科、情報システム工学科、生産情報システム工学科、電気電子システム工学科、機械工学科、電気工学科、電気情報通信工学科、電気電子工学科、経営情報学科
  • 過去3年間の新卒採用者数（男女別）
    過去3年間の新卒採用者数(男性) 過去3年間の新卒採用者数(女性) 過去3年間の新卒採用者数(合計)
    2024年 22名 2名 24名
    2023年 19名 3名 22名
    2022年 21名 3名 24名
  • 過去3年間の新卒採用者数
    採用者 過去3年間の新卒採用者数
    2024年 24名
    2023年 22名
    2022年 24名
  • 過去3年間の新卒離職者数
    離職者 過去3年間の新卒離職者数
    2024年 0名
    2023年 0名
    2022年 0名

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