(株)電波新聞社の新卒採用・会社概要

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エレクトロニクス業界の灯台。エレクトロニクス業界の発展を報道で支えます。

採用担当者からのメッセージ（2024/06/21更新）

※電波新聞社2025年新卒採用の応募受付について

前年度同様、会社説明会をWEBで開催いたします。

エレクトロニクス各社の動きから、デバイス・情報通信テクノロジー・家電はか各分野の動向、や放送等のメディアまで、エレクトロニクス業界のサプライチェーン全体を国内と海外でカバーする総合専門紙です。今後成長が期待できる、様々な産業分野で話題のIoTやAI、自動運転、ロボットなどと、これらを支える技術や開発動向を幅広く紹介しています。先端技術による話題の紙面をみなさんの世代で作り上げていきませんか。

日刊紙「電波新聞」他弊社発行各種新聞　20220512 電波新聞デジタル

: 日刊紙「電波新聞」他弊社発行各種新聞　20220512

: 電波新聞デジタル

日刊電波新聞について

電子工作マガジン2020年春号	・創　　刊　1950年5月5日・発行形態　月曜日～金曜日（土、日曜日、新聞休刊日、臨時休刊日は休刊）　電子工業の発展をビジネスと技術の両面から報道して70年、電波新聞は電機業界唯一の日刊紙としての地位を築き、現在では全国の事業所、工場、店舗、官庁、自宅へ一般紙と同様、毎朝配達（一部地域では郵送）しています。素材、電子部品、半導体、製造装置、計測機器、電子機器、デジタル家電、生活家電、情報通信といったエレクトロニクス各社の動きから、卸、小売、流通の動向、放送などのメディアまで、エレクトロニクス業界のサプライチェーン全体を国内と海外でカバーする総合専門紙です。今後成長が期待できる、様々な産業分野で話題のＩｏＴやＡＩ、自動運転、ロボットなどと、これらを支える技術や開発動向を幅広く紹介しています。国内外の有力企業や製品情報が連日紙面に登場します。

電子工作マガジン2020年春号

・創　　刊　1950年5月5日

・発行形態　月曜日～金曜日（土、日曜日、新聞休刊日、臨時休刊日は休刊）

　電子工業の発展をビジネスと技術の両面から報道して70年、電波新聞は電機業界唯一の日刊紙としての地位を築き、現在では全国の事業所、工場、店舗、官庁、自宅へ一般紙と同様、毎朝配達（一部地域では郵送）しています。
素材、電子部品、半導体、製造装置、計測機器、電子機器、デジタル家電、生活家電、情報通信といったエレクトロニクス各社の動きから、卸、小売、流通の動向、放送などのメディアまで、エレクトロニクス業界のサプライチェーン全体を国内と海外でカバーする総合専門紙です。今後成長が期待できる、様々な産業分野で話題のＩｏＴやＡＩ、自動運転、ロボットなどと、これらを支える技術や開発動向を幅広く紹介しています。国内外の有力企業や製品情報が連日紙面に登場します。

会社データ

プロフィール	エレクトロニクス産業の発展をビジネスと技術の両面から報道して70年。エレクトロニクス業界唯一の総合日刊専門紙「電波新聞」「電波新聞デジタル」を発行、確固たる地位を築いています。
事業内容	＊日刊紙「電波新聞」の発行。＊デジタルコンテンツ「電波新聞デジタル」の配信。＊季刊「電子工作マガジン」、同別冊の発行。＊海外向け雑誌、英文月刊誌「AEI」(Asian Electronic Industry] の発行、＊エレクトロニクス産業の基盤となる各種書籍の発行。「入門講座」シリーズ、「電気電子コンピューター」シリーズ、「エンベデッド(組み込み)」、「入門書」、「資格試験」等々

プロフィール

エレクトロニクス産業の発展をビジネスと技術の両面から報道して70年。エレクトロニクス業界唯一の総合日刊専門紙「電波新聞」「電波新聞デジタル」を発行、確固たる地位を築いています。

事業内容

＊日刊紙「電波新聞」の発行。
＊デジタルコンテンツ「電波新聞デジタル」の配信。
＊季刊「電子工作マガジン」、同別冊の発行。
＊海外向け雑誌、英文月刊誌「AEI」(Asian Electronic Industry] の発行、
＊エレクトロニクス産業の基盤となる各種書籍の発行。「入門講座」シリーズ、「電気電子コンピューター」シリーズ、「エンベデッド(組み込み)」、「入門書」、「資格試験」等々

本社郵便番号	141-8715
本社所在地	東京都品川区東五反田1-11-15電波ビル9階
本社電話番号	03-3445-6111
第二本社電話番号	03-34445-8232
創業	2020年電波新聞社は創立70周年を迎えました。
設立	1950年設立
資本金	9,331万円
従業員	65名
売上高	非公開
事業所	◇国内 ○東京本社〒141-8715東京都品川区東五反田1-11-15電波ビル〇大阪本社〒541-0045大阪市中央区道修町3-2-6ウエムラビル4階〇仙台支局〒980-0013仙台市青葉区花京院1-5-10ウエストプラザ花京院1411 〇名古屋支局〒451-0045名古屋市西区名駅二丁目 34番17号セントラル名古屋1101号〇九州支局〒812-0011福岡市博多区博多駅前1-5-1博多大博通ビル7階 ◇海外支社〇韓国 Seoul Office　Room 1019, Punglim VIP Tel, 404, Gongdeuk-dong, Mapo, Seoul, Korea
関連会社	○Philippines Dempa Publications, Inc. RHQ 〇台湾 International Dempa Trade Co., Ltd
平均年齢	48歳
沿革	昭和25年5月電波新聞社創立。電波新聞を創刊。昭和29年7月 Jounal 0f the Electoronics Industry（月刊）創刊。昭和30年４月ラジオの制作（月刊）創刊。昭和32年１月電気店（月刊）創刊。昭和34年５月電子工業年間創刊。昭和37年２月 Jounal 0f the Electoronics Buyers guide（月刊）創刊。昭和37年６月電波新聞を日刊に移行。全国の朝日新聞販売店から戸別配達開始。昭和40年１月電波新聞縮小版（月刊）発行。昭和46年東京本社新社屋第一工事完成、地上9階地下2階約8,000平方メートル。2月。 (株)電波エージェンシー（関連会社）設立。5月。昭和47年 Office Equipment and Products（月刊）創刊　8月。現地法人Dempa Pubkichications,Inc(アメリカ合衆国）設立　11月。昭和48年1月 Audio Video創刊（Dempa Publicications.Inc) 昭和51年10月週刊ハイテクノロジー　創刊。昭和52年7月米国ビルボード社と提携。ミュージックラボ（関連会社）に資本参加。昭和55年3月デュッセルドルフ支局（ドイツ）開設。昭和57年７月マイコンBASICマガジン（月刊）創刊。昭和60年４月東京本社新社屋改築工事完成、地上9階、地下約16,500平方メートル。昭和61年10月データ・コミュニケーション（隔週刊）創刊。平成6年7月クアラルンプール支局（マレーシア）開設。平成７年２月 Dempa Asia Adevertising HK LTD (中華人民共和国香港特別行政区）設立。平成8年1月ソウル支局(韓国）開設。 International Dempa Trade Co.Ltd（台湾）設立　1月。平成8年10月 ASIA ELECTRONICS INDUSTRY(AEI、月刊)創刊。平成9年4月 Dempa Asia Philippines Inc（フィリピン）設立。平成20年8月電子工作マガジン創刊。令和元年11月電波新聞デジタル発刊。令和４年６月就職支援事業部運営開始

働き方データ

平均勤続勤務年数
- 12年
2023年度
月平均所定外労働時間（前年度実績）
- 30時間
2023年度
平均有給休暇取得日数（前年度実績）
- 10日
2022年度

前年度の育児休業取得対象者数（男女別）


対象者	0名	0名	0名
	2022年度

前年度の育児休業取得者数（男女別）


取得者	0名	0名	0名
	2022年度

役員及び管理的地位にある者に占める女性の割合
- 8.0%
  （25名中2名）
- 2023年度

社内制度

研修制度	制度あり新入社員導入研修（３か月間）
自己啓発支援制度	制度なし
メンター制度	制度なし
キャリアコンサルティング制度	制度なし
社内検定制度	制度なし

採用実績

採用実績（学校）	＜大学＞静岡大学、東京学芸大学、杏林大学、大阪芸術大学、早稲田大学、日本大学、明治大学、立教大学、立命館大学、獨協大学、東京大学、武蔵野大学、山口県立大学学科専攻には特に拘っていません。どうぞチャレンジをして下さい。
採用実績（人数）	2022年　2023年 2024年(予) －－－－－－－－－－－－－－－－－－－－大学　　　1名　　 1名　　　 5名
採用実績（学部・学科）	法学部、文学部、文理学部、人文学部、教育学部、情報コミュニケーション学部、理工学部、人間科学部、文芸学部、芸術、国際文化

採用実績（学校）

＜大学＞
静岡大学、東京学芸大学、杏林大学、大阪芸術大学、早稲田大学、日本大学、明治大学、立教大学、立命館大学、獨協大学、東京大学、武蔵野大学、山口県立大学

学科専攻には特に拘っていません。どうぞチャレンジをして下さい。

採用実績（人数）

　　　2022年　2023年 2024年(予)
－－－－－－－－－－－－－－－－－－－－
大学　　　1名　　 1名　　　 5名
　　

採用実績（学部・学科）

法学部、文学部、文理学部、人文学部、教育学部、情報コミュニケーション学部、理工学部、人間科学部、文芸学部、芸術、国際文化

過去3年間の新卒採用者数（男女別）