最終更新日：2024/6/21

日星産業(株)

  • 正社員
  • 既卒可

現在、応募受付を停止しています。

業種

  • 商社（化学・石油・ガス・電気）
  • 商社（薬品・化粧品）
  • 商社（機械・プラント・環境）
  • 商社（電子・電気機器・OA機器）
  • 商社（その他製品）

基本情報

本社
東京都
資本金
4億2,700万円
売上高
990億円（2023年3月期）
従業員
190名（2023年3月末時点）

A better tomorrow with Nissei

  • My Career Box利用中

6月17日、20日にオンライン説明会を予定しております、ぜひご応募お待ちしております！ （2024/06/12更新）

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会社紹介記事

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「我々は変化する世の中を肌身で感じながら仕事をしています。学生のみなさんも今のうちから時代の変化を捉えるようアンテナを磨いてください」＜取締役社長・毛利＞
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化学品はもとより、国内外の多様なメーカーの商材を扱っている。アジアに6つの海外子会社、関連会社を展開するなどグローバル市場でも活躍中。

挑戦と行動を繰り返す人材に、化学品の未来を託したい。

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毛利社長は2021年4月に会社トップに就任以来、社員との個別面談の場を設けて会社の改革を進めてきた。

私ども日星産業は、化学品を扱う専門商社として、日本はもとより、アジアを中心とする海外にネットワークを広げてまいりました。半導体やライフサイエンスといった分野で多くの実績を残しており、中期経営計画でもこれらの分野を伸ばしながら3年後には年商1000億円となるよう計画しています。

商社というビジネス形態である以上、当社の一番の財産は“人”にほかなりません。だからこそ、社員の育成が不可欠と考えており、教育プランをしっかり立て、実践しています。また、社員との個人面談を繰り返しながら、働きがいと生きがいがイコールになる会社作りを目指しています。

私のモットーは「チャレンジをすること」と「アクションを取ること」。これは、何も変化のないまま同じ行動を繰り返すのではなく、現状の課題を導き出しながら、その改善のために挑戦と行動を繰り返すことができ、変化をつけることを考えるという意味です。このような同じ考えを持っている方や多様な物事に興味を持ち、吸収していくことができるバイタリティ溢れる方との出会いを待ち望んでいます。また当社の場合、化学品といっても扱う品目が多様で、社内のユニットも14～15が存在しています。それぞれでビジネスモデルが異なっているだけに、必要となる人材も多彩ですから、さまざまな個性を歓迎したいと思います。
＜取締役社長・毛利　明弘＞

会社データ

プロフィール

専門商社（化学品）
事業内容
当社は、日産化学グループの卸売部門として、基礎化学品や機能性化学製品、合成樹脂など幅広いアイテムを取り扱っています。
国内売買や輸出入はもちろん、その原料調達や製品加工コーディネートの提案など、お客様それぞれのニーズに応じたモノやサービスを、
ヒトとの繋がりを通して、常に新しい価値を提供できるようチャレンジしています。
本社郵便番号 103-0023
本社所在地 東京都中央区日本橋本町1-10-5　日産江戸橋ビル
本社電話番号 03-3241-2548
設立 1947年
資本金 4億2,700万円
従業員 190名（2023年3月末時点）
売上高 990億円（2023年3月期）
事業所 【国内】東京、富山、名古屋、大阪、福岡、熊本
【海外】シンガポール、中国（上海、北京）、タイ、ベトナム、インド、台湾、韓国、アメリカ
経常利益 44億円（2023年3月期）
株主構成 日産化学株式会社（100％）
平均年齢 39歳8か月
平均勤続年数 11年9ヶ月
ホームページURL www.nisseicorp.co.jp
沿革
  • 1947年11月
    • 現　日産化学株式会社の子会社として星和産業株式会社を発足
  • 1932年10月
    • 現　日産化学株式会社の関係会社として日星産業株式会社を発足
  • 2002年10月
    • 星和産業株式会社と日星産業株式会社が合併　資本金４億2,700万円（日産化学株式会社100％出資）
  • 2003年10月
    • 上海事務所開設
  • 2004年3月
    • 上海事業所現地法人化、日正井（上海）國際貿易有限公司を設立
  • 2006年10月
    • バンコク事務所開設
  • 2006年12月
    • ジャカルタ事務所開設
  • 2007年7月
    • ホーチミン市駐在事務所開設
  • 2008年6月
    • インド(デリー)事務所開設
  • 2012年3月
    • バンコク事務所現地法人化、Nissei International (Thailand) Co., Ltd.を設立
  • 2012年6月
    • ホーチミン市駐在事務所現地法人化、Nissei Corporation Vietnam Co., Ltdを設立
  • 2012年10月
    • SEIWA SANGYO PTE LTD.をNissei Corporation Asia Pacific Pte. Ltd.に商号変更
  • 2014年6月
    • 日正井（上海）國際貿易有限公司、北京支店開設
  • 2017年7月
    • Nissan Agro Tech India PVT.LTD.へ共同出資
  • 2017年10月
    • 台北駐在員事務所開設
  • 2019年5月
    • インド（デリー）事務所を閉鎖
  • 2019年7月
    • 台北駐在員事務所を現地法人化、台湾日星産業股分有限公司を設立（「分」の字は正式には人偏に「分」）
  • 2021年1月
    • ジャカルタ事務所を閉鎖
  • 2021年7月
    • 韓国（平澤市）にNS Korea Co., Ltd.を設立
  • 2022年3月
    • 米国（アリゾナ州）、Nissei USA Corporationを設立
  • 2023年4月
    • 熊本営業所開設

働き方データ

  • 平均勤続勤務年数
    平均勤続勤務年数
    • 11.5年
    2023年度
  • 月平均所定外労働時間（前年度実績）
    月平均所定外労働時間（前年度実績）
    • 3.5時間
    2023年度
  • 平均有給休暇取得日数（前年度実績）
    平均有給休暇取得日数（前年度実績）
    • 13.5日
    2023年度
  • 前年度の育児休業取得対象者数（男女別）
    前年度の育児休業取得対象者数（男女別）(女性) 前年度の育児休業取得対象者数（男女別）(男性) 前年度の育児休業取得対象者数（男女別）(合計)
    対象者 2名 1名 3名
    2023年度
  • 前年度の育児休業取得者数（男女別）
    前年度の育児休業取得者数（男女別）(女性) 前年度の育児休業取得者数（男女別）(男性) 前年度の育児休業取得者数（男女別）(合計)
    取得者 2名 1名 3名
    2023年度

社内制度

研修制度 制度あり
・新入社員研修
社内規定や諸制度などの社内通達事項を学び、それと同時に、ビジネスマナーなど社会人として必要なスキルの習得をします。

・階層別研修
若手社員や中堅社員、管理職など各階層に求められる役割遂行に必要な能力や意識を獲得してもらい、社員の自律的なキャリア形成を支援しています。

・語学研修
海外との業務に携わる社員は、仕事の成果を上げるため、語学学校やオンラインで外国語（英語など）を学習することができます。

・その他
スキルアップや専門知識を体系的に学ぶため、必要に応じて、社内研修の実施や外部セミナーに参加します。
自己啓発支援制度 制度あり
・教育支援制度
自己啓発ならびに人材育成の一環として、年に1回、通信教育の募集を行っており、講座修了後は受講料の一部を会社が補助しています。

・資格取得支援制度
化学系の資格や免許、簿記、貿易実務など担当業務の必要に応じて、研修費や受講料などを会社が全額補助しています。
メンター制度 制度なし
キャリアコンサルティング制度 制度なし
社内検定制度 制度なし

採用実績

採用実績（学校）

＜大学院＞
青山学院大学、東京海洋大学、明治大学
＜大学＞
大阪経済大学、神奈川大学、関西外国語大学、國學院大學、札幌学院大学、城西大学、成蹊大学、専修大学、千葉大学、帝京大学、東京経済大学、東京工科大学、東京都市大学、東京農業大学、東洋大学、日本大学、明治大学、明治学院大学、名城大学、明星大学、立教大学、立命館アジア太平洋大学、龍谷大学

Pennsylvania State University、Salve Regina University、University of Nebraska at Kearney、University of Victoria、中国国立復旦大学等
（過去五年の採用実績です。）
採用実績（人数） 　　　　　　 2022年　2023年　2024年　
-------------------------------------------------
大卒以上　　　6名　　　8名　　 　12名
  • 過去3年間の新卒採用者数（男女別）
    過去3年間の新卒採用者数(男性) 過去3年間の新卒採用者数(女性) 過去3年間の新卒採用者数(合計)
    2024年 9名 3名 12名
    2023年 5名 3名 8名
    2022年 4名 2名 6名
  • 過去3年間の新卒採用者数
    採用者 過去3年間の新卒採用者数
    2024年 12名
    2023年 8名
    2022年 6名
  • 過去3年間の新卒離職者数
    離職者 過去3年間の新卒離職者数
    2024年 0名
    2023年 1名
    2022年 0名

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