最終更新日：2024/7/29

日本油化工業(株)【日本郵船グループ】

  • 正社員

現在、応募受付を停止しています。

業種

  • 化学
  • 薬品
  • 環境・リサイクル

基本情報

本社
神奈川県
資本金
2,000万円
売上高
非公開
従業員
約75名 2023年4月1日現在

実働7時間、月平均残業10時間以下！＃ライフワークバランス＃日本郵船グループ＃安定ホワイト企業【化学】×【石油】ケミカルの可能性を切り拓く

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2025年採用活動 （2024/04/16更新）

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こんにちは！日本油化工業の採用担当です。
ご興味をお持ちいただきありがとうございます。


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会社紹介記事

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「遠慮なく発言できて、休暇取得に柔軟な職場。繁忙期もオン・オフをうまく切り替えられるし、やりたいことを積極的に発信すれば、理想のキャリアも実現できますよ！」
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初年度は技術研究所で船の構造やエンジンの仕組み、添加剤の役割、燃料油、潤滑油などを学ぶことからスタート。カーケミカル製品の開発も並行して担当することも可能だ。

最新鋭の設備を揃えた横浜の研究所で、燃料油添加剤とカーケミカル製品を開発

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「種を蒔いても芽が出ない、芽は出たけど実にならない。その繰り返しのなかでスキルを磨くのが技術研究職。粘り強く取り組むあなたを私たちが支えます」（竹田所長）

日本油化工業は、燃料油添加剤、業務用化学洗浄剤、流出油処理剤、自動車洗車機用洗剤・ワックスをはじめとする化学製品の開発・製造・販売を行っています。主力製品は船舶の燃料油である重油から発生するスラッジ（沈殿物）を抑制する燃料油添加剤で、親会社の日本郵船を含め国内外を航行する大型のタンカーや自動車運搬船など各種船舶で使用されています。

こうした製品の開発のほか、燃料油や冷却水などの受託分析を横浜工場内（横浜市戸塚区）の技術研究所で行っています。2018年に全面改装したこの施設には、潤滑油や燃料油などの一般性状分析のほか、燃料油の着火・燃焼性分析やスラッジの金属・組成分析などお客様の相談内容に応じた特殊分析に対応すべく、多種多様な最新分析装置を随時導入しています。

装置の配置と作業スペースのレイアウトは若手技術者の意見やアイデアを取り入れて適宜最適化しています。化学専攻の学生の皆さんのなかには設備の充実した研究室での実験を経験した方もおられるでしょうが、国内有数の装置群と使い勝手の良さではどこにも引けを取らないと自負しています。

研究所の実務は少数精鋭のグループワークが中心です。年次・経験を問わず、それぞれがやりたいことを主張しながらお互いを尊重して協力する社風が根付いていますので、重要なプロジェクトを若手の技術者を登用することも珍しくありません。

最近の開発案件で言えば、2020年1月以降の船舶用燃料油の硫黄分濃度規制に適合する新型燃料油添加剤『ユニック800VLS』の開発がそうでした。主担当を務めたのは入社3年目の若手技術者です。寡黙な性格ですが開発がスタートする前から本テーマに強く関心を持ち、努力している姿を見て迷わず抜擢しました。

自身が開発した製品の評価は、船の船長やエンジニアほか、ガソリンスタンドなど様々なお客様からのフィードバックによって知ることができ、成果やさらなる改善を常に実感できる仕事と言えます。これから入社する方にとっても、それが成長の糧になることでしょう。化学原料の機能、船舶エンジンの仕組みや添加剤の役割などの知識は研修で習得できますので、化学にとどまらず広く製品開発や機械工学に興味がある方は臆せず飛び込んできてください。

＜竹田充志／横浜工場技術研究所　所長＞

会社データ

プロフィール

当社は1960年7月の創業より、舶用分野で養われて来た確かな技術と豊富な経験を基に、お客様にご満足頂ける製品を開発し、ご提供して参りました。
特に日本郵船の100％子会社として舶用燃料油の燃焼改善など船舶エンジンの燃焼に関する独自のノウハウを確立し、技術と現場力を蓄積して来ましたことは、当社の最大の強みでございます。

現在では当社製品は船舶向けのみならず陸上プラントや自動車関連分野にも対応し、お客様のニーズに沿った製品及び技術サービスをご提案しています。
また、製品製造・販売のみならず、技術研究所内分析センターでは燃料油、潤滑油、工業用水（ボイラ水、冷却水等）及びスラッジ・スケール等の分析業務を行い、豊富な技術と経験を活かしたアドバイスやコンサルティングも行っております。

さらには、環境にやさしく、時代のニーズを先取りした新しい製品・技術開発に挑戦しながら、お客様から一層ご信頼頂ける企業を目指して、今後も社会的責任を果たしてゆく所存です。

事業内容
■化学製品の製造・販売、設計・開発
燃料油添加剤、業務用化学洗浄剤、流出油処理剤、海洋生物付着防止剤、自動車洗車機用洗剤及びコーティング剤など。

■機器・装置の製造・販売、設計・開発
海洋生物付着防止装置、超音波洗浄装置、流出油処理関連機器、各種テストキットなど。

■受託業務
燃料油・潤滑油・水等の分析業務、コンサルタント業務など
本社郵便番号 231-0013
本社所在地 神奈川県横浜市中区住吉町１丁目２番地　スカーフ会館ビル３階
本社電話番号 045-201-8867
技術研究所郵便番号 245-0053
横浜工場技術研究所所在地 横浜市戸塚区上矢部町2148-3
技術研究所電話番号 045-811-2731
資本金 2,000万円
従業員 約75名
2023年4月1日現在
売上高 非公開
事業所 横浜本社（横浜市中区）
横浜工場・技術研究所（横浜市戸塚区）
神戸営業所（神戸市中央区）
株主構成 日本郵船(株)100％
平均年齢 従業員の平均年齢（参考値）40歳
平均勤続年数 平均継続勤務年数（参考値）12年
沿革
  • 1960年7月
    • 日本郵船(株)の子会社として船舶用燃料油添加剤メーカーとして横浜市中区に設立。製造工場は横浜市鶴見区に置いた。
  • 1966年12月
    • 社業が順調に進展し、鶴見区の製造工場では手狭となった為、横浜市戸塚区に製造工場を移転。
  • 1975年2月
    • モータリゼーション隆盛のなか、自動車洗車機用洗剤およびワックスの開発・製造・販売に進出。
  • 2000年8月
    • ISO9001の認証取得（BVQI）
  • 2001年9月
    • 横浜工場内に技術研究所分析センターを設立し、NYK輸送技術研究所より分析部門を譲り受け、製品の研究開発に加え各種分析業務を開始した。
  • 2018年5月
    • 横浜工場技術研究所を拡張し、分析機器等の諸設備の充実と
      研究開発環境の改善を実施。
  • 2019年5月
    • 2020年1月から適用されるSOx規制を見据えて、新適合油燃料用の添加剤の開発に成功した。（製品名YUNIC800VLS）
  • 2020年8月
    • 介護用消臭剤（製品名消臭デオ）を自社開発し販売開始した。
      　

働き方データ

  • 平均勤続勤務年数
    平均勤続勤務年数
    • 12.5年
    2023年度
  • 月平均所定外労働時間（前年度実績）
    月平均所定外労働時間（前年度実績）
    • 2時間
    2023年度
  • 平均有給休暇取得日数（前年度実績）
    平均有給休暇取得日数（前年度実績）
    • 13日
    2023年度
  • 前年度の育児休業取得対象者数（男女別）
    前年度の育児休業取得対象者数（男女別）(女性) 前年度の育児休業取得対象者数（男女別）(男性) 前年度の育児休業取得対象者数（男女別）(合計)
    対象者 0名 1名 1名
    2023年度
  • 前年度の育児休業取得者数（男女別）
    前年度の育児休業取得者数（男女別）(女性) 前年度の育児休業取得者数（男女別）(男性) 前年度の育児休業取得者数（男女別）(合計)
    取得者 0名 1名 1名
    2023年度

社内制度

研修制度 制度あり
社外、社内での新人研修あり。
業務上必要な知識（技術、語学等）取得の研修あり。
親会社の日本郵船が主催するNYKビジネスカレッジの各種研修あり。
自己啓発支援制度 制度あり
技術や資格を取得するための会社の費用負担補助、就労体制に対する配慮を行っている。
メンター制度 制度なし
キャリアコンサルティング制度 制度なし
上司との面談、定期的な人事と面談あり。
社内検定制度 制度なし

採用実績

採用実績（学校）

＜大学院＞
東海大学、東京都市大学
＜大学＞
東京農業大学、神奈川大学、東京電機大学、日本大学、北里大学、東京都市大学、東海大学、神戸大学、中央大学、長岡技術科学大学
＜短大・高専・専門学校＞
大島商船高等専門学校
採用実績（人数） 2024年　大卒　1名　／　高卒　2名
2023年　大卒　2名　／　高卒　1名
2022年　大卒　1名
2021年　大卒　1名
2020年　大卒　1名
2019年　採用なし
2018年　大卒　1名　／　高卒　1名
2017年　採用なし
2016年　大卒　１名　／　高専　1名
採用実績（学部・学科） 東京農業大学生命化学部バイオサイエンス学科、神奈川大学工学部物質生命化学科、東京電機大学工学部応用化学科、日本大学文理学部、北里大学理学部化学科、東京都市大学工学部エネルギー化学科、東海大学大学院工学研究科、など
  • 過去3年間の新卒採用者数（男女別）
    過去3年間の新卒採用者数(男性) 過去3年間の新卒採用者数(女性) 過去3年間の新卒採用者数(合計)
    2024年 1名 0名 1名
    2023年 1名 1名 2名
    2022年 1名 0名 1名
  • 過去3年間の新卒採用者数
    採用者 過去3年間の新卒採用者数
    2024年 1名
    2023年 2名
    2022年 1名
  • 過去3年間の新卒離職者数
    離職者 過去3年間の新卒離職者数
    2024年 0名
    2023年 0名
    2022年 0名

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