日本住宅パネル工業協同組合の新卒採用・会社概要

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【福利厚生充実！（資格支援制度）/年休125日（土日祝休み）/設立60年以上安定経営】パネ協は内装のプロフェッショナル集団です

積極的に受付中

☆web説明会開催中☆エントリーご応募お待ちしております！（2024/09/13更新）

☆Web説明会等開催中☆
定期的に開催しております、日時をお確かめの上ご参加ください！

☆パネ協(日本住宅パネル工業協同組合)は積極的に採用を受け付けております！☆
説明会ではパネ協がどのような会社なのか、紹介動画を交えながら説明いたします。
皆さんのご質問や考えについてもお聞かせください
真摯にお答えさせていただきます。

☆パネ協は全国展開の組合☆
北は北海道、南は沖縄まで事業所を構えております。
ご希望の勤務地にパネ協の事業所がありましたら是非エントリーください

☆現在受付中☆
---web企業説明会---
・9/25(水)　14：00～15：00

---対面企業説明会---

---パネ協各地域の職場見学会(ご希望に応じて)---
東京・名古屋・大阪・福岡　の4拠点にて開催いたします。
ご希望の方は、希望日を2，3日記載し下記メールアドレスまで送信ください
Email：saiyo.jinji@panekyo.or.jp
見学内容（現地企業説明会→ショールーム見学）

皆様のお申込み・ご参加お待ちしております！

パネ協は、公共住宅から民間マンション、学校、庁舎、福祉施設、ホテルなどさまざまな建築物の内装について、新築工事からリノベーションまで業務を展開しています。パネ協事務局はゼネコン（総合建設業者）と内装工事の契約を結び、組合員が製造した内装部品・部材等を活用して、内装工事の設計・施工を行います。

: パネ協は、公共住宅から民間マンション、学校、庁舎、福祉施設、ホテルなどさまざまな建築物の内装について、新築工事からリノベーションまで業務を展開しています。

: パネ協事務局はゼネコン（総合建設業者）と内装工事の契約を結び、組合員が製造した内装部品・部材等を活用して、内装工事の設計・施工を行います。

パネル工法や地場産材活用で内装工事の合理化・省力化とSDGsの実現に貢献します！

パネ協は、集合住宅の間仕切壁などの各種木質パネルの芯材、床の下地や仕上げ材にその地域から産出される木材（地場産材）の活用を進めSDGｓの実現に貢献します。	日本住宅パネル工業協同組合（略称パネ協）は、建築部品・部材のメーカー31社を組合員とする全国規模の協同組合です。1962年（昭和37年）の設立以来、組合員企業が工場で製造したパネルなどの内装部品・部材を活用して、現場で組み立てるパネル工法によって、現場施工の大幅な省力化や工期の短縮、安定した品質の確保を進めてまいりました。この工法により阪神・淡路大震災、東日本大震災、熊本地震などの災害公営住宅の現場において、早期の復興に貢献することができました。　この内装パネル工法に加えて、現在はシステム収納ユニットや内装用不燃木材、木製手すりなど多くの部品、部材を取りそろえ、公共住宅から民間マンション、学校、福祉施設、ホテル、庁舎などさまざまな建築物の内装について、新築工事からリノベーションまで幅広く対応しています。　また、様々な用途の建築物の内外装や家具、建具、外構にも、地場産材を積極的に活用し、地域産業の振興、脱炭素社会の実現、SDGｓ（持続可能な開発目標）の達成に貢献したいと考えています。　さらに、Withコロナ、Afterコロナの「新しい日常」に対応するため、今後も積極的な商品開発・提供に取り組んでいます。

パネ協は、集合住宅の間仕切壁などの各種木質パネルの芯材、床の下地や仕上げ材にその地域から産出される木材（地場産材）の活用を進めSDGｓの実現に貢献します。

　日本住宅パネル工業協同組合（略称パネ協）は、建築部品・部材のメーカー31社を組合員とする全国規模の協同組合です。1962年（昭和37年）の設立以来、組合員企業が工場で製造したパネルなどの内装部品・部材を活用して、現場で組み立てるパネル工法によって、現場施工の大幅な省力化や工期の短縮、安定した品質の確保を進めてまいりました。この工法により阪神・淡路大震災、東日本大震災、熊本地震などの災害公営住宅の現場において、早期の復興に貢献することができました。
　この内装パネル工法に加えて、現在はシステム収納ユニットや内装用不燃木材、木製手すりなど多くの部品、部材を取りそろえ、公共住宅から民間マンション、学校、福祉施設、ホテル、庁舎などさまざまな建築物の内装について、新築工事からリノベーションまで幅広く対応しています。
　また、様々な用途の建築物の内外装や家具、建具、外構にも、地場産材を積極的に活用し、地域産業の振興、脱炭素社会の実現、SDGｓ（持続可能な開発目標）の達成に貢献したいと考えています。
　さらに、Withコロナ、Afterコロナの「新しい日常」に対応するため、今後も積極的な商品開発・提供に取り組んでいます。

会社データ

プロフィール	日本住宅パネル工業協同組合（略称パネ協）は、建築部材・建築部品を供給する全国の建具、木工業者などを構成員とする事業協同組合です。事業協同組合は、「中小企業等協同組合法」に基づく法人で、パネ協は通商産業大臣（現経済産業大臣）の設立認可を受けています。　パネ協事務局はゼネコン（総合建設業者）と内装工事の契約を交わし、組合員が製造した内装部品・部材等を活用して、内装工事の設計・施工を行います。　業務の実施に当たっては、組合員企業と事務局が二人三脚で取り組み、組合員企業単独では困難な市場の開拓や新製品や技術の開発を進めています。　組合事務局は、東京の本所を拠点に、全国4ブロックにそれぞれ支所を置き、さらに20の営業所・事務所を各地に配置しています。こうした体制により、デベロッパーや地方自治体などの発注者の皆様のニーズへのきめ細かい対応に努めています。
事業内容	パネ協は、公共住宅から民間マンション、学校、庁舎、福祉施設、ホテルなどさまざまな建築物の内装に関して、内装部材・部品の開発・供給、内装工事の企画・提案から設計・施工・アフターメンテナンスに至る多様な業務を実施しています。　その対象は床・壁・天井・建具から収納家具・キッチン・洗面化粧台等の住設機器にまでわたっており、新築のみならずリノベーションまで幅広く業務を展開しています。　また、パネ協は、阪神・淡路大震災（1995年1月）、東日本大震災（2011年3月）、熊本地震（2016年4月）などの発生後、災害公営住宅の内装工事や被災地の学校、幼稚園など公共施設の建設などに携わる機会をいただき、震災復興、地域再生の早期実現に向け、組織を挙げて取り組んできました。　さらに、パネ協は、集合住宅の間仕切壁や棚などの各種木質パネルの芯材、床の下地や仕上げ材にその地域から産出される木材（地場産材）の活用を進めています。小中学校や福祉施設の内外装や家具、建具、手すりなどにも地場産材を積極的に活用し、地域産業の振興と脱炭素社会の実現に貢献しています。　オンラインショッピングではシステム収納の引き出しや棚板などのオプション品やインテリア雑貨、バルコニーのウッドタイル、木製手すりなどを販売しています。パネ協は、災害公営住宅の内装工事を通じて、震災復興、地域再生の早期実現に貢献しています。

プロフィール

　日本住宅パネル工業協同組合（略称パネ協）は、建築部材・建築部品を供給する全国の建具、木工業者などを構成員とする事業協同組合です。事業協同組合は、「中小企業等協同組合法」に基づく法人で、パネ協は通商産業大臣（現経済産業大臣）の設立認可を受けています。
　パネ協事務局はゼネコン（総合建設業者）と内装工事の契約を交わし、組合員が製造した内装部品・部材等を活用して、内装工事の設計・施工を行います。
　業務の実施に当たっては、組合員企業と事務局が二人三脚で取り組み、組合員企業単独では困難な市場の開拓や新製品や技術の開発を進めています。
　組合事務局は、東京の本所を拠点に、全国4ブロックにそれぞれ支所を置き、さらに20の営業所・事務所を各地に配置しています。こうした体制により、デベロッパーや地方自治体などの発注者の皆様のニーズへのきめ細かい対応に努めています。

事業内容

　パネ協は、公共住宅から民間マンション、学校、庁舎、福祉施設、ホテルなどさまざまな建築物の内装に関して、内装部材・部品の開発・供給、内装工事の企画・提案から設計・施工・アフターメンテナンスに至る多様な業務を実施しています。
　その対象は床・壁・天井・建具から収納家具・キッチン・洗面化粧台等の住設機器にまでわたっており、新築のみならずリノベーションまで幅広く業務を展開しています。
　また、パネ協は、阪神・淡路大震災（1995年1月）、東日本大震災（2011年3月）、熊本地震（2016年4月）などの発生後、災害公営住宅の内装工事や被災地の学校、幼稚園など公共施設の建設などに携わる機会をいただき、震災復興、地域再生の早期実現に向け、組織を挙げて取り組んできました。
　さらに、パネ協は、集合住宅の間仕切壁や棚などの各種木質パネルの芯材、床の下地や仕上げ材にその地域から産出される木材（地場産材）の活用を進めています。小中学校や福祉施設の内外装や家具、建具、手すりなどにも地場産材を積極的に活用し、地域産業の振興と脱炭素社会の実現に貢献しています。
　オンラインショッピングではシステム収納の引き出しや棚板などのオプション品やインテリア雑貨、バルコニーのウッドタイル、木製手すりなどを販売しています。

パネ協は、災害公営住宅の内装工事を通じて、震災復興、地域再生の早期実現に貢献しています。

本社郵便番号	113-0021
本社所在地	東京都文京区本駒込６－１５－７
本社電話番号	03-3945-2311
設立	1962年7月18日
出資金	5憶7220万円
従業員	261名
売上高	253億4080万円（2024年3月）
沿革	パネ協は今年創立60年　パネ協は、旺盛な住宅需要に対応するため、公共住宅の工業化工法導入を契機に、その内装部材を供給する組織として1962年に設立されました。現在では、民間マンション、学校、福祉施設などさまざまな建築物の内装について幅広く事業展開しています。

働き方データ

平均勤続勤務年数
- 20.5年
2023年度
月平均所定外労働時間（前年度実績）
- 20時間
2023年度
平均有給休暇取得日数（前年度実績）
- 11.0日
2023年度

前年度の育児休業取得対象者数（男女別）


対象者	1名	5名	6名
	2023年度

前年度の育児休業取得者数（男女別）


取得者	1名	1名	2名
	2023年度

役員及び管理的地位にある者に占める女性の割合
- 1.8%
  （111名中2名）
- 2023年度

社内制度

研修制度	制度あり新入職員研修、マナー研修、若手職員研修、中堅職員研修、管理職研修等
自己啓発支援制度	制度あり一級建築士・1級建築施工管理技士・日商簿記1級等の資格取得による報奨金制度
メンター制度	制度あり入所後6ヶ月から1年程度、先輩や上司がマンツーマンでサポートします。
キャリアコンサルティング制度	制度あり毎年、自己申告の提出により所属長との面談を実施
社内検定制度	制度なし

採用実績

採用実績（学校）	＜大学院＞鳥取環境大学、東京農工大学＜大学＞愛知県立大学、愛知工業大学、愛知大学、茨城大学、関西大学、関東学院大学、近畿大学、九州産業大学、九州共立大学、工学院大学、広島工業大学、広島修道大学、甲南大学、山口大学、芝浦工業大学、十文字学園女子大学、城西大学、神戸芸術工科大学、神奈川大学、成蹊大学、摂南大学、千葉大学、千葉工業大学、大阪学院大学、大阪工業大学、長崎総合科学大学、東洋大学、東海大学、東京理科大学、東北工業大学、桃山学院大学、日本大学、八戸工業大学、名城大学、明海大学、東京農業大学＜短大・高専・専門学校＞大原ビジネス公務員専門学校甲府校、大原簿記公務員専門学校千葉校、大原簿記法律専門学校難波校、中央工学校、中央工学校ＯＳＡＫＡ、佐賀コンピュータ専門学校、トライデントデザイン専門学校、大原法律公務員専門学校横浜校、大阪成蹊短期大学、東京ＩＴ会計公務員専門学校大宮校、東京ＩＴプログラミング＆会計専門学校、日本工学院専門学校、日本工学院八王子専門学校、日本工学院北海道専門学校、広島工業大学専門学校
採用実績（人数）	2022年　 2023年　2024年（予）大卒　　　1名　　　2名　　　5名短大卒　　 1名　　　2名　　　1名

採用実績（学校）

＜大学院＞
鳥取環境大学、東京農工大学
＜大学＞
愛知県立大学、愛知工業大学、愛知大学、茨城大学、関西大学、関東学院大学、近畿大学、九州産業大学、九州共立大学、工学院大学、広島工業大学、広島修道大学、甲南大学、山口大学、芝浦工業大学、十文字学園女子大学、城西大学、神戸芸術工科大学、神奈川大学、成蹊大学、摂南大学、千葉大学、千葉工業大学、大阪学院大学、大阪工業大学、長崎総合科学大学、東洋大学、東海大学、東京理科大学、東北工業大学、桃山学院大学、日本大学、八戸工業大学、名城大学、明海大学、東京農業大学
＜短大・高専・専門学校＞
大原ビジネス公務員専門学校甲府校、大原簿記公務員専門学校千葉校、大原簿記法律専門学校難波校、中央工学校、中央工学校ＯＳＡＫＡ、佐賀コンピュータ専門学校、トライデントデザイン専門学校、大原法律公務員専門学校横浜校、大阪成蹊短期大学、東京ＩＴ会計公務員専門学校大宮校、東京ＩＴプログラミング＆会計専門学校、日本工学院専門学校、日本工学院八王子専門学校、日本工学院北海道専門学校、広島工業大学専門学校

採用実績（人数）

　　　　2022年　 2023年　2024年（予）
大卒　　　1名　　　2名　　　5名
短大卒　　 1名　　　2名　　　1名

過去3年間の新卒採用者数（男女別）


2023年	2名	2名	4名
2022年	2名	0名	2名
2021年	3名	4名	7名

過去3年間の新卒採用者数

採用者

2023年	4名
2022年	2名
2021年	7名

過去3年間の新卒離職者数

離職者

2023年	0名
2022年	0名
2021年	0名

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日本住宅パネル工業協同組合

業種

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