最終更新日:2024/3/14

(株)千代田コンサルタント

  • 正社員

業種

  • 建設コンサルタント
  • 建築設計
  • 設備工事

基本情報

本社
東京都
資本金
2億7,000万円
売上高
71億9,600万円(2023年9月期)
従業員
331名
募集人数
11~15名

~未来に向けた社会基盤の創造へ、確かな技術によるテクノソリューション~

  • My Career Box利用中

採用担当者からの伝言板 (2024/02/13更新)

こんにちは!(株)千代田コンサルタントに興味を
お持ちいただきありがとうございます!

【説明会日程】
 3月より随時開催
お早目のご予約をお願い致します。

「セミナーページ」からご予約可能です!
まずは気軽にご参加ください☆

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当社は、2022年12月に創立60周年を迎えた
100年企業をめざしている総合建設コンサルタントです。
「社会インフラ新規・保全事業」、「震災復興支援業務」、
「総合防災事業」と幅広い分野での業務を行っています。

私たちと一緒に同じ舞台で活躍し、社会づくりに貢献しませんか?
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ご参加お待ちしております!

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会社紹介記事

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未来に向けた社会基盤を創造する

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当社は「思いやりとチームワーク」を大切にする社風(職場環境)の中で、技術を研鑽し社会に貢献する技術者集団です。

「建設コンサルタント」と聞いて、どんなイメージを思い浮かべますか?

「何かを建てるのだろうか」「誰かの相談を受けるのだろうか」…
ふんわりとしたイメージはあっても、私たちの仕事はあまり具体的には知られていないかもしれません。

しかし、建設コンサルタントの仕事は、みなさんの日常生活ととても深い関わりがあります。

例えば移動中に通る道路・橋・トンネル、自然災害や事故などからみなさんを守るための防災・安全施設、快適な生活環境をつくるための都市計画や街づくり、生活を支えるライフライン・社会基盤などが総合建設コンサルタントの対応分野です。

私たち千代田コンサルタントは、これらすべての企画・調査・計画・設計・施工管理を自らの仕事としています。

会社データ

プロフィール

当社は、2022年12月に創立60周年を迎えた100年企業をめざしている総合建設コンサルタントです。
「社会インフラ新規・保全事業」、「震災復興支援業務」、「総合防災事業」と幅広い分野での業務を行っています。

安心安全な国土の実現と快適な生活空間をつくるため、新規のインフラ整備をはじめ、老朽化により危険が生じている社会インフラの再構築、復興支援、国土強靭化計画による防災・減災、地方創生など総合建設コンサルタントに求められている役割は多様化しています。

私たちと一緒にこのような舞台で活躍し、社会づくりに貢献しませんか?

自分が取り組んだ仕事が“作品”となり、社会に貢献したとき、その達成感は何よりも得難いものとなります。
私たちの仕事は"明日を創造する"ことです。夢と情熱を持ち、"これをやりたい"という強い気持ちの人を求めています。

どんな会社だろう、どんな仕事をするのだろうと少しでも興味が湧いたら、まずは、会社説明会にお越しください。大事な人生です。自分の目で確認してください。

いつでも、御連絡をお待ちしております。

事業内容
橋梁、道路、鉄道、都市計画、トンネル、河川、下水道、施設、建設環境、交通計画、景観、保全等の様々な部門を有し、震災復興支援、防災・減災、インフラ保全やCM(コンストラクション・マネジメント)、施工管理等幅広い業務を行っています。

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本社郵便番号 101-0041
本社所在地 東京都千代田区神田須田町二丁目6番地-4
ランディック神田ビル
本社電話番号 03-3527-1013
設立 昭和37年12月3日
資本金 2億7,000万円
従業員 331名
売上高 71億9,600万円(2023年9月期)
事業所 東北支店、名古屋支店、大阪支店、広島支店、九州支店、鹿児島支店、札幌営業所、岩手営業所、福島営業所、南相馬営業所、茨城営業所、群馬営業所、埼玉営業所、千葉営業所、横浜営業所、新潟営業所、山梨営業所、長野営業所、木曽営業所、岐阜営業所、静岡営業所、三重営業所、滋賀営業所、神戸営業所、和歌山営業所、奈良営業所、高知営業所、山口営業所、北九州事務所、佐賀営業所、長崎営業所、熊本営業所、大分営業所、宮崎営業所、沖縄営業所
主な取引先 国土交通省、東日本高速道路(株)、中日本高速道路(株)、西日本高速道路(株)、首都高速道路(株)、UR都市機構、JRTT鉄道・運輸機構、各自治体
関連会社 (株)千代田技術サービス
年間休日 127日
有給休暇取得日数 13.7日
月平均所定外労働時間 21.3時間
平均年齢 43.4歳
平均勤続年数 16.0年
沿革
  • 1962年(昭和37年)
    • 12月3日 会社設立(東京都千代田区飯田橋)
      ドイツから「ディビダーク工法」を導入
  • 1963年(昭和38年)
    • 大阪事務所(現大阪支店)開設
      一級建築士事務所登録
  • 1964年(昭和39年)
    • 建設コンサルタント登録
  • 1967年(昭和42年)
    • 当社初の土木学会田中賞受賞
  • 1968年(昭和43年)
    • 当社初の海外ディビダーク業務
  • 1971年(昭和46年)
    • 九州事務所(現九州支店)開設
  • 1977年(昭和52年)
    • 鹿児島営業所(現鹿児島支店)開設
  • 1979年(昭和54年)
    • 仙台営業所(現東北支店)開設
  • 1981年(昭和56年)
    • 名古屋営業所(現名古屋支店)開設
  • 1982年(昭和57年)
    • 海外業務室新設
  • 1983年(昭和58年)
    • タイ国バンコク事務所開設
  • 1984年(昭和59年)
    • 下水道部新設
  • 1986年(昭和61年)
    • (株)千代田技術サービス設立
  • 1987年(昭和62年)
    • 交通環境室新設
  • 1999年(平成11年)
    • ISO 9001認証登録
  • 2012年(平成24年)
    • 創立50周年記念行事
  • 2016年(平成28年)
    • 本社を神田オフィス(東京都千代田区神田須田町)に移転
  • 2017年(平成29年)
    • 当社15橋目の土木学会田中賞受賞
      創立55周年記念行事
  • 2021年(令和3年)
    • 農業土木部門登録
  • 2022年(令和4年)
    • 創立60周年

働き方データ

  • 平均勤続勤務年数
    平均勤続勤務年数
    • 16.0年
    2023年度
  • 月平均所定外労働時間(前年度実績)
    月平均所定外労働時間(前年度実績)
    • 21.3時間
    2023年度
  • 平均有給休暇取得日数(前年度実績)
    平均有給休暇取得日数(前年度実績)
    • 13.7日
    2023年度
  • 前年度の育児休業取得対象者数(男女別)
    前年度の育児休業取得対象者数(男女別)(女性) 前年度の育児休業取得対象者数(男女別)(男性) 前年度の育児休業取得対象者数(男女別)(合計)
    対象者 3名 3名 6名
    2023年度
  • 前年度の育児休業取得者数(男女別)
    前年度の育児休業取得者数(男女別)(女性) 前年度の育児休業取得者数(男女別)(男性) 前年度の育児休業取得者数(男女別)(合計)
    取得者 3名 1名 4名
    2023年度
  • 役員及び管理的地位にある者に占める女性の割合
    役員及び管理的地位にある者に占める女性の割合
    • 2.8%
      (72名中2名)
    • 2023年度

社内制度

研修制度 制度あり
1.新入社員研修(2週間程度)
 入社時
 ・社内(就業規則他、ビジネスマナー、グループワーク、CIM他)
 ・社外(建設コンサルタンツ協会主催の新入社員研修)
 入社後6か月後
 ・フォローアップ研修

2.職位別研修
 ・主任クラス(入社7年目)
 ・管理者研修(年1回程度)
 ・情報セキュリティ研修(年1回程度)
 ・個人情報保護研修(年1回程度)




自己啓発支援制度 制度あり
技術研修(技術士・RCCM資格取得支援講座)
メンター制度 制度なし
キャリアコンサルティング制度 制度あり
年2回、上司との面談あり(現在の状況および今後の目標等について相談・確認)
社内検定制度 制度あり
全社技術発表会、業務表彰制度

採用実績

採用実績(学校)

<大学院>
日本大学、北海道大学、秋田大学、長岡技術科学大学、東京大学、東京工業大学、山梨大学、高知工科大学、九州工業大学、熊本大学、宮崎大学、鹿児島大学、法政大学、芝浦工業大学、東京電機大学、千葉工業大学
<大学>
愛知工業大学、室蘭工業大学、秋田大学、岩手大学、東北大学、新潟大学、長岡技術科学大学、金沢大学、東京大学、千葉大学、岐阜大学、名古屋工業大学、神戸大学、香川大学、高知大学、高知工科大学、九州大学、九州工業大学、佐賀大学、長崎大学、熊本大学、宮崎大学、鹿児島大学、琉球大学、八戸工業大学、東北工業大学、金沢工業大学、足利工業大学、法政大学、明治大学、中央大学、国士舘大学、芝浦工業大学、東京電機大学、東京都市大学、東京理科大学、東海大学、東洋大学、日本大学、日本女子大学、工学院大学、明星大学、神奈川大学、関東学院大学、鶴見大学、千葉工業大学、名城大学、大阪工業大学、大阪産業大学、関西大学、近畿大学、立命館大学、広島工業大学、福岡大学、九州産業大学
<短大・高専・専門学校>
高知工業高等専門学校、函館工業高等専門学校、長野工業高等専門学校、岐阜工業高等専門学校、神戸市立工業高等専門学校、有明工業高等専門学校、鹿児島工業高等専門学校

採用実績(人数) --------- 2023年  2024年
大学院卒  2名    2名
大卒    8名   13名
高専卒    ―    ―
  • 過去3年間の新卒採用者数(男女別)
    過去3年間の新卒採用者数(男性) 過去3年間の新卒採用者数(女性) 過去3年間の新卒採用者数(合計)
    2023年 7 1 8
    2022年 4 4 8
    2021年 8 2 10
  • 過去3年間の新卒採用者数
    採用者 過去3年間の新卒採用者数
    2023年 8
    2022年 8
    2021年 10
  • 過去3年間の新卒離職者数
    離職者 過去3年間の新卒離職者数
    2023年 1
    2022年 1
    2021年 1

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