最終更新日:2024/9/18

新日本電工(株)【東証プライム市場上場/日本製鉄グループ】

  • 正社員
  • 既卒可
  • 上場企業

現在、応募受付を停止しています。

業種

  • 鉄鋼
  • 非鉄金属
  • 化学
  • 環境・リサイクル
  • 商社(鉄鋼・金属)

基本情報

本社
東京都
資本金
110億円
売上高
連結 764億円(2023年12月期)
従業員
連結 937名(2023年12月)

合金鉄は鉄を作り出すために欠かせない存在。新日本電工は、合金鉄を通じて、今日もどこかでみなさんの生活を支えています。

説明会のご案内 (2024/09/18更新)

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※25年卒 事務系総合職の新規エントリー受付は終了しました。
 現在は技術系総合職のエントリーのみ受け付けております。

こんにちは!新日本電工採用担当の梅原です。

当社では技術系総合職を積極募集しています。
採用マイページ上で説明会情報などを公開しておりますので、
まずはエントリーボタンよりマイページ登録をお願い致します。


説明会では、採用ページでは伝えきれない当社の事業や魅力をお話する予定ですので、
ご予定の合う方は是非、ご参加ください!

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会社紹介記事

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当社の主力事業である合金鉄は強度・靭性・耐熱性など、そのさまざまな特性や用途を持った鉄を作り出すために必須の素材です。
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当社は少数精鋭が伝統です。少数精鋭だからこそ、外部研修や通信研修、短期語学留学などで人材育成に力を入れる一方で、先輩社員からのOJTも充実させています。

日本のものづくりの基礎をつくる。

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5つのコア事業を通じて社会の発展に貢献します。

ものづくりに欠かすことのできない「鉄」という素材は、
私たちの社会のあらゆる分野で密接に関わっており、
人々の日常を支える必要不可欠なものです。

そのような「鉄」を作り出す上で、欠かすことのできないものが、
「合金鉄」という素材です。

当社グループは、確かな技術のもと、
高品質のマンガン系合金鉄を安定的に供給しています。
マンガン系以外にも、各種合金鉄製品を取り扱っており、
合金鉄のリーディングカンパニーとしてユーザーの皆様から高い評価をいただいております。

さらに、世の中の先端分野を素材で支える機能材料事業、
持続可能な社会に向けて、水のリサイクルを推進するアクアソリューション事業、
ゴミのパーフェクトリサイクルを実現する焼却灰資源化事業、
水力発電によるクリーンな電力を地域に供給する電力事業を展開しており、
合金鉄事業を含めた5つのコア事業によって、豊かな未来の創造に貢献しております。

会社データ

プロフィール

鉄の製造に欠かせない素材「合金鉄」を生産し、日本のものづくりを支えてきた素材メーカーです。
創業は1925年。 技術力を高め、製造ノウハウを培い、日本の近代化に貢献してきました。
現在は合金鉄事業に加え、機能材料事業や環境関連の事業にも取り組み、皆様の生活を支えています。
これまでもこれからも『Build the Future』、未来を見据えたものづくりで社会に貢献していきます。

事業内容
●合金鉄事業
 フェロマンガンの製造・販売
●機能材料事業
 マンガン酸リチウム・酸化ジルコニウム・ほう素製品などの製造・販売
●アクアソリューション事業
 排水処理装置、純水製造装置のレンタル・販売
●焼却灰資源化事業
 焼却灰溶融固化処理など
●電力事業
 水力発電による電力供給
本社郵便番号 103-8282
本社所在地 東京都中央区八重洲1-4-16 東京建物八重洲ビル4階
本社電話番号 03-6860-7459
創業 1925年10月
設立 1935年1月
資本金 110億円
従業員 連結 937名(2023年12月)
売上高 連結 764億円(2023年12月期)
事業所 本  社/東京都中央区
事業所/大阪(大阪市) 徳島(阿南市),鹿島(茨城県鹿嶋市),
富山(富山県射水市,富山県高岡市),妙高(新潟県妙高市)
郡山(福島県郡山市) ,日高(北海道様似郡)
発電所/幌満川(北海道)
研究所/徳島(阿南市)
沿革
  • 1925年
    • 大垣電気冶金工業所設立、各種合金鉄の製造販売開始
  • 1935年
    • (株)電気冶金工業所に改組
  • 1936年
    • 日本電気冶金(株)に社名変更
  • 1936年
    • 東邦電化(株)と合併、日本電工(株)発足
  • 1969年
    • 徳島工場建設、操業開始
  • 1973年
    • クロム酸回収事業開始
  • 1984年
    • 電気炉によるフェロボロンの製造販売開始
  • 1989年
    • 酸化ジルコニウムの製造販売開始
  • 1992年
    • 郡山にクロム酸回収の新工場完成
      フェロボロン製造設備を増強
  • 1993年
    • 南ア・サマンコール社と合併でNSTフェロクロム社設立
  • 1996年
    • カートリッジ式純水器アクアパック販売開始
  • 1999年
    • 酸化ジルコニウム製造設備増強
      純水装置MRパック販売開始
  • 1997年
    • 宮古工場フェロマンガン製造事業を徳島工場へ集約
      英国BCC社(現エレメンティス社)とNBクロム社設立
      NDミニクロパックを韓国へ輸出開始
  • 2000年
    • 南ア・サマンコール社とフェロマンガンについて戦略提携を締結
      徳島工場アンローダー設備更新
      フェロボロン製造設備増強工事完成
      酸化ジルコニウム新工場活性
  • 2001年
    • 日本錬水(株)と戦略提携
      酸化ジルコニウム専用研究棟完成
      セリガード(紫外線遮断材)事業を買収
  • 2002年
    • 南ア・ハイベルト社とフェロバナジウムの合併会社SAJバナジウム社設立
      韓国にクロム酸回収のNDリサイクル社を設立
      日高エレクトロン 日本ケミコン(株)との合併会社に
      新たにニッケル回収・再資源化事業を開始
      リチウムマンガン二次電池材料事業を買収
      韓国にNDリサイクル社の工場完成、稼働
  • 2004年
    • 中国にシリコンマンガンの製造販売会社・錦州日電鉄合金会社を設立
      徳島工場フェロマンガン製造設備の能力増強
      ふっ素・りんの回収・再資源化事業を開始
      燃料電池用純水製造装置の納入を開始
  • 2005年
    • 徳島工場に電気炉ガス活用自家発電設備を設置
      化学品事業構造の改善
  • 2008年
    • SLPフェロマンガン生産能力増強(年産3万トン)
      フェロボロン生産能力増強
  • 2009年
    • 高炭素フェロマンガン22万トン体制確立
  • 2010年
    • SLPフェロマンガン生産能力再増強(年産4万トン)
      自動車向け燃料電池材料の第1期大型工場完成
  • 2011年
    • 自動車向け電池材料の第2期大型工場完成
  • 2012年
    • 日本化学工業(株)へクロム塩事業を譲渡
      Pertama Ferroalloys SDN. BHDに出資
      NDC H.k. Company Limitedを設立
  • 2013年
    • kudumane Investment Holdings Limitedへ資本出資(現、持分法適用関連会社)
  • 2014年
    • 中央電気工業(株)と株式交換により経営統合

働き方データ

  • 平均勤続勤務年数
    平均勤続勤務年数
    • 16.3年
    2023年度
  • 月平均所定外労働時間(前年度実績)
    月平均所定外労働時間(前年度実績)
    • 15.3時間
    2023年度
  • 平均有給休暇取得日数(前年度実績)
    平均有給休暇取得日数(前年度実績)
    • 13.2日
    2023年度
  • 前年度の育児休業取得対象者数(男女別)
    前年度の育児休業取得対象者数(男女別)(女性) 前年度の育児休業取得対象者数(男女別)(男性) 前年度の育児休業取得対象者数(男女別)(合計)
    対象者 1名 19名 20名
    2022年度
  • 前年度の育児休業取得者数(男女別)
    前年度の育児休業取得者数(男女別)(女性) 前年度の育児休業取得者数(男女別)(男性) 前年度の育児休業取得者数(男女別)(合計)
    取得者 1名 14名 15名
    2022年度

社内制度

研修制度 制度あり
ビジネスマナー等新入社員研修、プレゼンテーションスキルや管理能力等階層別研修、語学研修・メンタルヘルス研修等その他研修
自己啓発支援制度 制度あり
資格取得奨励金制度、通信研修に係る費用の80%補助等
メンター制度 制度あり
入社3年目までの若手社員一人ひとりに教育担当者(メンター)をつけ若手社員の成長をサポート

採用実績

採用実績(学校)

<大学院>
茨城大学、大阪大学、金沢大学、京都大学、群馬大学、高知大学、中央大学、東京大学、東京工業大学、東京農工大学、東京理科大学、東北大学、徳島大学、富山大学、広島大学、北陸先端科学技術大学院大学、佐賀大学、奈良先端科学技術大学院大学、筑波大学、北海道大学、室蘭工業大学、早稲田大学、神戸大学、北里大学、芝浦工業大学、九州大学
<大学>
青山学院大学、秋田大学、大阪大学、大阪市立大学、岡山大学、金沢大学、金沢工業大学、関西外国語大学、関西学院大学、学習院大学、北見工業大学、京都大学、近畿大学、慶應義塾大学、工学院大学、高知大学、埼玉大学、芝浦工業大学、上智大学、千葉大学、千葉工業大学、中央大学、筑波大学、津田塾大学、電気通信大学、東京大学、東京工業大学、東京女子大学、東京電機大学、東京理科大学、東北大学、徳島大学、富山大学、同志社大学、法政大学、北海道大学、室蘭工業大学、明治大学、明治学院大学、山形大学、横浜国立大学、立教大学、立命館大学、早稲田大学、神戸大学、滋賀大学、一橋大学
<短大・高専・専門学校>
秋田工業高等専門学校、阿南工業高等専門学校

【海外校】
Monash university

採用実績(人数)
     2022年 2023年 2024年(予)
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院了   5名   2名   3名
大卒   4名   3名   5名
採用実績(学部・学科) 【文系】文学、法学、経済学、経営学、商学、教育学、英文学、心理学、国際政治学、国際人間科学、
【理系】理学、理工学、化学、応用化学、地学、農学、物性・分子学、生命理工学、生物機能工、薬学、工学、材料工学、電気電子学、機械工学、量子線科学
  • 過去3年間の新卒採用者数(男女別)
    過去3年間の新卒採用者数(男性) 過去3年間の新卒採用者数(女性) 過去3年間の新卒採用者数(合計)
    2024年 7 1 8
    2023年 2 3 5
    2022年 7 2 9
  • 過去3年間の新卒採用者数
    採用者 過去3年間の新卒採用者数
    2024年 8
    2023年 5
    2022年 9
  • 過去3年間の新卒離職者数
    離職者 過去3年間の新卒離職者数
    2024年 0
    2023年 0
    2022年 0

先輩情報

社内に幅広くかかわる仕事
H.W.
2020年入社
明治大学
法学部
総務部
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