最終更新日：2024/9/6

東海ビジネスサービス(株)

正社員
既卒可

業種

情報処理
ソフトウエア
専門コンサルティング
インターネット関連

基本情報

本社: 東京都

資本金: 4,200万円

売上高: 17億9,200万円（2022年7月）

従業員: 280名

募集人数: 11～15名

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会社概要
採用データ

会社データ
働き方データ
社内制度
採用実績

採用育成実績NO.1　の独立系IT企業！ITコンサルティングへのキャリアアップ可能！ITエンジニアとして市場価値を高められる環境です。

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会社データ

プロフィール	東海ビジネスサービス(株)です！東京の中央区に本社を構えており、まもなく創業50周年を迎える、老舗のIT企業です。事業内容はSES/受託開発/ITコンサルティングの3つの柱があり、それぞれの角度からクライアントのソリューションを解決しています。「人と技術をイノベーションし社会に貢献し続ける」をコンセプトに様々な業界、自治体のシステム構築からインフラ運用保守を展開中です。また近年、大手企業で培ったきたIT技術を中小企業に還元するコンサルティング事業や、自社内で上流から下流まで一気通貫で対応するSIer事業／受託開発事業にも注力しており、『第二創業期』を迎えている老舗ベンチャー企業となります。ちなみに社名の「東海」とは、「日出ずる東の海」の意味で、昇る朝日のように、洋々と広がる海のように、未来へ発展していくという思いが込められています。身に付けたいITスキルや携わりたい案件を選んでチャレンジできる『SES』本社のエンジニアとしてモノづくりに携わる『受託開発』中小企業のDX化に貢献する『ITコンサルタント』当社では様々な軸を追いかけることができるので、一緒にITのスペシャリストとしてのキャリアを築いていきましょう！
事業内容受託開発技術派遣	ITコンサルティング事業、受託開発、ソフトウェア開発、ネットワーク設計・構築・保守　サーバーの設計・構築・保守、システム運用管理

プロフィール

東海ビジネスサービス(株)です！
東京の中央区に本社を構えており、まもなく創業50周年を迎える、老舗のIT企業です。

事業内容はSES/受託開発/ITコンサルティングの3つの柱があり、それぞれの角度からクライアントのソリューションを解決しています。

「人と技術をイノベーションし社会に貢献し続ける」をコンセプトに様々な業界、自治体のシステム構築からインフラ運用保守を展開中です。

また近年、大手企業で培ったきたIT技術を中小企業に還元するコンサルティング事業や、自社内で上流から下流まで一気通貫で対応するSIer事業／受託開発事業にも注力しており、『第二創業期』を迎えている老舗ベンチャー企業となります。

ちなみに社名の「東海」とは、「日出ずる東の海」の意味で、昇る朝日のように、洋々と広がる海のように、未来へ発展していくという思いが込められています。

身に付けたいITスキルや携わりたい案件を選んでチャレンジできる『SES』
本社のエンジニアとしてモノづくりに携わる『受託開発』
中小企業のDX化に貢献する『ITコンサルタント』
当社では様々な軸を追いかけることができるので、一緒にITのスペシャリストとしてのキャリアを築いていきましょう！

事業内容

受託開発
技術派遣

ITコンサルティング事業、受託開発、ソフトウェア開発、ネットワーク設計・構築・保守　サーバーの設計・構築・保守、システム運用管理

本社郵便番号	104-0033
本社所在地	東京都中央区新川1-3-3　グリーンオーク茅場町6F
本社電話番号	03-3551-6461
設立	1976年
資本金	4,200万円
従業員	280名
売上高	17億9,200万円（2022年7月）
主な取引先	(株)NSD 様 (株)NTT データSMS様学校法人慶應義塾様学校法人工学院大学様 (株)さくらケーシーエス様 (株)東京スター銀行様 TIS システムサービス(株)様 (株)DTS 様データ・マネージメント(株) 様デジタルハリウッド(株) 様日商エレクトロニクス(株) 様 (株)日立ソリューションズ様 (株)富士通エフサス様富士テレコム(株) 様 (株)UR システムズ様
平均年齢	35歳
沿革	1976年 5月創業者都筑美好、東京都新宿区にて東海ビジネスサービス(株)を資本金250万円で設立 1976年 6月保守サービス業務開始 1976年 9月本社を東京都台東区東上野に移転 1977年11月資本金500万円に増資 1979年 3月サプライサービス並びにソフトウェア開発業務を開始 1980年 4月本社を東京都中央区八丁堀に移転 1982年 1月資本金1,000万円に増資 1983年 4月ソフトウェアの受託業務を開始 1984年 9月業務拡張に伴い、資本金2,100万円に増資 1990年11月資本金4,200万円に増資 2005年 4月プライバシーマーク認定 2005年 6月代表取締役社長に加藤輝美が就任 2019年4月監査役会設置 2019年10月 ITコンサルティング並びにITデューデリジェンス業務を開始 2019年11月代表取締役社長に遠藤光雄が就任 2020年5月本社を東京都中央区新川（茅場町）に移転 2020年5 有料職業紹介事業の許可を取得 2020年8月代表取締役社長に田中亮宇が就任

働き方データ

平均勤続勤務年数
- 13年
2023年度
月平均所定外労働時間（前年度実績）
- 10時間
2023年度
平均有給休暇取得日数（前年度実績）
- 11日
2023年度

前年度の育児休業取得対象者数（男女別）


対象者	2名	0名	2名
	2023年度

前年度の育児休業取得者数（男女別）


取得者	2名	0名	2名
	2023年度

役員及び管理的地位にある者に占める女性の割合
- 14.3%
  （21名中3名）
- 2024年度

社内制度

研修制度	制度あり【内定者研修／新入社員研修／外部研修あり】社会人として、またエンジニアとして基礎を積み上げるための研修を3か月実施いたします。また階層別の研修を用意しており、基礎研修終了後も一人一人に合った研修プログラムをご提供しています。
自己啓発支援制度	制度あり【資格取得支援制度】会社が定める資格を受検し合格した場合、受験料は全て会社にて負担します。【学習支援制度】資格取得や業務の為の学習教材は会社にて購入し、貸出自由としています。
メンター制度	制度なし
キャリアコンサルティング制度	制度なし
社内検定制度	制度なし

採用実績

採用実績（学校）	＜大学院＞東海大学＜大学＞会津大学、青山学院大学、青森大学、亜細亜大学、岩手県立大学、桜美林大学、大阪経済大学、小樽商科大学、香川大学、神奈川大学、神奈川工科大学、関東学院大学、熊本大学、敬愛大学、慶應義塾大学、工学院大学、皇學館大学、公立諏訪東京理科大学、駒澤大学、札幌学院大学、札幌大学、実践女子大学、城西大学、専修大学、産業能率大学、淑徳大学、玉川大学、拓殖大学、城西国際大学、尚美学園大学、中央学院大学、中央大学、大東文化大学、東京家政大学、東海大学、帝京大学、帝京平成大学、東邦大学、東京工芸大学、東京理科大学、東北学院大学、東洋大学、千葉工業大学、東京富士大学、東京経済大学、東京国際大学、東京工科大学、東京都市大学、東京電機大学、東京情報大学、千歳科学技術大学、中京学院大学、長崎総合科学大学、名古屋商科大学、名古屋学院大学、二松学舎大学、日本大学、日本工業大学、文教大学、広島国際学院大学、法政大学、北海道大学、明星大学、山形大学、山梨学院大学、山梨大学、横浜商科大学、麗澤大学、立正大学、早稲田大学＜短大・高専・専門学校＞麻生情報ビジネス専門学校、東京商科・法科学院専門学校、東放学園専門学校、大原ビジネス公務員専門学校池袋校、新潟情報専門学校、新潟コンピュータ専門学校、新潟高度情報専門学校、専門学校東京テクニカルカレッジ、船橋情報ビジネス専門学校、富士コンピュータ専門学校、日本工学院専門学校、日本工学院八王子専門学校、日本工学院北海道専門学校、日本電子専門学校、横浜デジタルアーツ専門学校
採用実績（人数）	年度　 2022年　2023年　2024年　 ------------------------------------- 人数　　7名　　 14名　　 11名
採用実績（学部・学科）	法学部商学部経済学部工学部理工学部

採用実績（学校）

＜大学院＞
東海大学
＜大学＞
会津大学、青山学院大学、青森大学、亜細亜大学、岩手県立大学、桜美林大学、大阪経済大学、小樽商科大学、香川大学、神奈川大学、神奈川工科大学、関東学院大学、熊本大学、敬愛大学、慶應義塾大学、工学院大学、皇學館大学、公立諏訪東京理科大学、駒澤大学、札幌学院大学、札幌大学、実践女子大学、城西大学、専修大学、産業能率大学、淑徳大学、玉川大学、拓殖大学、城西国際大学、尚美学園大学、中央学院大学、中央大学、大東文化大学、東京家政大学、東海大学、帝京大学、帝京平成大学、東邦大学、東京工芸大学、東京理科大学、東北学院大学、東洋大学、千葉工業大学、東京富士大学、東京経済大学、東京国際大学、東京工科大学、東京都市大学、東京電機大学、東京情報大学、千歳科学技術大学、中京学院大学、長崎総合科学大学、名古屋商科大学、名古屋学院大学、二松学舎大学、日本大学、日本工業大学、文教大学、広島国際学院大学、法政大学、北海道大学、明星大学、山形大学、山梨学院大学、山梨大学、横浜商科大学、麗澤大学、立正大学、早稲田大学
＜短大・高専・専門学校＞
麻生情報ビジネス専門学校、東京商科・法科学院専門学校、東放学園専門学校、大原ビジネス公務員専門学校池袋校、新潟情報専門学校、新潟コンピュータ専門学校、新潟高度情報専門学校、専門学校東京テクニカルカレッジ、船橋情報ビジネス専門学校、富士コンピュータ専門学校、日本工学院専門学校、日本工学院八王子専門学校、日本工学院北海道専門学校、日本電子専門学校、横浜デジタルアーツ専門学校

採用実績（人数）

年度　 2022年　2023年　2024年　
-------------------------------------
人数　　7名　　 14名　　 11名　

採用実績（学部・学科）

法学部
商学部
経済学部
工学部
理工学部

過去3年間の新卒採用者数（男女別）