最終更新日:2024/7/18

新潟かがやき農業協同組合

  • 正社員
  • 既卒可

業種

  • 農業協同組合(JA金融機関含む)
  • 農林・水産
  • 信用金庫・労働金庫・信用組合
  • 共済

基本情報

本社
新潟県
資本金
126憶6,989万円(2023年3月末現在)
売上高
106億20万円(2022年3月)
従業員
1,480名(2023年4月1日現在)
募集人数
16~20名

<年間休日120日以上>県内トップクラスのJAで新潟の「食」を支える仕事

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エントリ―お待ちしております! (2024/07/18更新)

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たくさんの企業の中からJA新潟かがやきの採用ページをご覧いただきありがとうございます。

JAには様々な職種があります。
難しそう、向いていないかも…と思っても活躍できるフィールドがきっとあります!


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会社紹介記事

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「生きることは 食べること 支えあうこと」をスローガンに、「地域になくてはならないJA」を目指しています。
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農業の知識がなくても大丈夫!職員のほとんどはゼロからスタートしています。研修や職場のサポートが充実しているので成長できる環境が整っています。

米、園芸品目の販売高県内NO.1を誇るJAです!

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本店は新潟市西蒲区にありますが、管内に複数ある事業所で職員が活躍しています。

新潟市、燕市、五泉市、阿賀野市、阿賀町、弥彦村を事業区域とするJA新潟かがやきは、米どころ新潟の中でも米の生産量が多いのが特徴ですが、それだけではありません。
日本海側から福島県境まで地域の特色を生かした農作物が生産されています。「枝豆」「すいか」「きゅうり」「大根」「かきのもと」「里芋」「長ネギ」「玉ねぎ」…などなど園芸品目(野菜・果実)の販売高は県内NO.1!!

そんな豊富な農産物を販売している大型直売所も県内NO.1の売上を誇ります。

新潟県トップクラスのJAとして生産者と消費者の架け橋となり、新潟の「食」と「農」を支えています。

会社データ

プロフィール

『JA(農協)』は株式会社ではなく「農家をはじめとする組合員」と「地域に暮らす人々」の農業と生活を守っていく協同組合です。

『JA新潟かがやき』は、米(コシヒカリ)を中心に、野菜・果物・花きの生産が盛んな地域(新潟市・燕市・五泉市・阿賀野市・阿賀町・弥彦村)にあり、農業指導・農作物販売・信用事業の「JAバンク」・共済事業の「JA共済」等、幅広い事業を展開し『地域貢献』を行っております。

事業内容
 地域農業の振興、安全・安心な農産物の生産・販売、金融サービス等、
 地域に密着した事業を展開し、『地域貢献』を果たします。

【営農指導事業】
 生産者に対して営農技術の普及・支援や経営相談・支援をしています。

【販売事業】
 生産者が作った農産物を集荷し、市場や直接消費者へ販売しています。

【購買事業】
 農業に必要な肥料・農薬・生産資材を計画的に準備し提供を行っています。
 また、生活に欠かせない商品(燃料:ガソリン等、日用品)を提供しています。

【信用事業(金融事業)】
 「JAバンク」の愛称で呼ばれ、一般的な銀行と同様に、様々な金融商品を提供しています。

【共済事業】
 「JA共済」の愛称で呼ばれ、一般的な保険業務のイメージであり、「万一・いざという時」の「ひと・いえ・くるま」の総合保障を提供しています。

【農機・車両事業】
 管内のネットワーク力と幅広い製品知識、技術力でカーライフと農作業をサポートしています。

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本社郵便番号 953-8503
本社所在地 新潟県新潟市西蒲区漆山8833
本社電話番号 0256-70-1503
設立 2022年4月1日
資本金 126憶6,989万円(2023年3月末現在)
従業員 1,480名(2023年4月1日現在)
売上高 106億20万円(2022年3月)
事業所 本店…新潟市西蒲区漆山8833
営農経済本店…新潟市南区七軒字前211-1

※各支店・施設の詳細はこちらをご覧ください。
https://ja-kagayaki.or.jp/office_cat/office_branch/

働き方データ

  • 平均勤続勤務年数
    平均勤続勤務年数
    • 16.3年
    2022年度
  • 月平均所定外労働時間(前年度実績)
    月平均所定外労働時間(前年度実績)
    • 5.7時間
    2022年度
  • 平均有給休暇取得日数(前年度実績)
    平均有給休暇取得日数(前年度実績)
    • 10.1日
    2022年度
  • 前年度の育児休業取得対象者数(男女別)
    前年度の育児休業取得対象者数(男女別)(女性) 前年度の育児休業取得対象者数(男女別)(男性) 前年度の育児休業取得対象者数(男女別)(合計)
    対象者 15名 20名 35名
    2022年度
  • 前年度の育児休業取得者数(男女別)
    前年度の育児休業取得者数(男女別)(女性) 前年度の育児休業取得者数(男女別)(男性) 前年度の育児休業取得者数(男女別)(合計)
    取得者 15名 3名 18名
    2022年度

社内制度

研修制度 制度あり
職員に対して、「階層別研修(役職別研修)」・「業務別研修」・「リーダーシップ研修」等を実施し、職員の人材育成・意識改革・知識向上を図っていきます。
自己啓発支援制度 制度あり
職員として取得するべき必須資格、及び業務別の必須資格を定ており、必須資格等の資格取得費用の助成措置(全額補助・一部補助)を行っています。
メンター制度 制度あり
新入職員一人ひとりに先輩職員がつき、業務指導のほか、メンタル面でのサポートを行います。
キャリアコンサルティング制度 制度あり
「JA職員」として必須である資格の検定試験を受験していただく体制を構築しています。
検定受験料については、助成措置(全額補助・一部補助)を行っています。
但し、合格基準に達しなかった場合は、一部検定受験料をいただく場合があります。
社内検定制度 制度あり
経験年数に応じた「認証検定制度」を実施しています。

採用実績

採用実績(学校)

<大学>
新潟大学、新潟薬科大学、新潟医療福祉大学、新潟国際情報大学、新潟経営大学、新潟工科大学、新潟県立大学、東海大学、産業能率大学、東京農業大学、獨協大学、拓殖大学、立正大学、帝京大学、清和大学、大妻女子大学、高崎経済大学、金沢大学、仙台大学、岡山理科大学
<短大・高専・専門学校>
新潟県農業大学校、新潟法律大学校、新潟工業短期大学、新潟工科専門学校、新潟ビジネス専門学校、新潟デザイン専門学校

採用実績(人数) 2023年   5名
2022年   1名
2021年  23名
2020年  34名
2019年  23名
  • 過去3年間の新卒採用者数(男女別)
    過去3年間の新卒採用者数(男性) 過去3年間の新卒採用者数(女性) 過去3年間の新卒採用者数(合計)
    2022年 0 1 1
    2021年 10 13 23
    2020年 16 18 34
  • 過去3年間の新卒採用者数
    採用者 過去3年間の新卒採用者数
    2022年 1
    2021年 23
    2020年 34
  • 過去3年間の新卒離職者数
    離職者 過去3年間の新卒離職者数
    2022年 0
    2021年 2
    2020年 4

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