最終更新日:2024/7/23

興和化成(株)

  • 正社員
  • 既卒可

業種

  • 化学
  • 輸送用機器(船舶・航空・宇宙関連など)
  • 専門コンサルティング

基本情報

本社
東京都
資本金
5,000万円
売上高
2023年3月期実績 5,270百万円
従業員
72名 (2023年4月時点)
募集人数
※各募集コースをご参照ください。

鉄道の安全・安定輸送を支えてきた企業です。

  • 積極的に受付中 のコースあり

採用担当者からの伝言板 (2024/07/18更新)

当社は、更なるシェア拡大と確かな技術力に基づく商品開発力で鉄道業界における存在意義を高めていきます。
『新たな領域に挑戦し、粘り強く仕事に向き合う人』を求めています!
私たちの仕事は、全てが鉄道の安全安定輸送に繋がっています。社会のため、自分のために頑張り続ける皆さまとお会いできることを社員一同、心から楽しみにしています。

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会社紹介記事

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1954年の創業以来、一貫して、鉄道インフラを構成する軌道部材の設計・製造・販売に取り組んでおり、最近では土木工事や建築工事向けの資機材販売にも力を入れています。
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上司や先輩に何でも気軽に相談できる風通しの良い社風です。新人の育成やサポートにも注力しています。幅広い経験を積みながら鉄道インフラのプロへと成長できます。

営業職、技術職の先輩たちが語る、興和化成ならではの仕事のやりがいや面白さとは?

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技術を代表してメッセージを寄せてくれた坂田さん。「ぜひ、さまざまな企業を訪れて雰囲気を感じ取り、自分に合った職場を見つけてください」とエールをくれた。

◆鉄道インフラの保全に貢献できるやりがい

当社では全国の鉄道会社に向けて、鉄道の安全安定輸送に欠かせない「レール締結装置」や「補修資材」などを提案・販売しています。
各現場事務所を訪問し、レールの保全に関わる課題やニーズをヒアリング。解決・実現につながるソリューションを提案・提供しています。既存品を扱うこともありますが、製品を一から設計・開発するケースも多く、そうした際には、設計担当者や外注先の工場と連携を図りながらお客さまのニーズを形にしています。
私が担当している締結装置は、鉄道の安全に直結する重要な部品なので慎重な取付が求められます。一度の提案で受注できることはほとんどないので、何度もお客さまの元へ足を運び、根気強く当社の製品の強みを説明します。その分お客さまに採用いただけたときのやりがいは大きいです。仕事を通して粘り強く取り組むことの重要性を学びました。
現在は育成担当も担っています。これまで培ってきたスキルや知識を若手たちにしっかり伝えながら、自分自身も若手の手本となれるよう成長を図っていきたいですね。
<菅沼さん/営業本部 営業一部/2011年入社>

◆お客さまの期待に知識や技術で応える醍醐味

大学で化学を学び、当社へ入社。現在は「レール締結装置」の設計(強度計算や図面作成など)・試作、性能確認試験を担当しています。業務に必要となる知識やスキルは、入社後にほぼ一から身に付けました。
レール締結装置には多くの種類があり、使用する環境や条件によって求められる仕様が異なります。そのため、製造・敷設・交換のしやすさなども考慮しながら、金属素材やプラスチック素材を選定し、形状を決定。そして、試作とテストを繰り返しながら、仕様決定および量産化へと導いていきます。
提案した内容が採用され、施工もスムーズに進み、「路線の状態が以前よりも良い感じに落ち着いたよ」などとお客さまが評価してくださったときには、やりがいとともに大きな安心感を覚えます。良いアイデアが浮かばず苦労することもありますが、上司や先輩がいつも相談に乗ってくれてアドバイスをくれるのが本当にありがたいですね。
奥が深い分野であり、まだまだ学ぶべき内容が多いと感じます。経験の一つひとつをさらなる成長の糧へと変えて、これからもお客さまの期待に力強く応えていきたいです。
<坂田さん/技術本部 技術部/2005年入社>

会社データ

プロフィール

当社の創立は1954年(昭和29年)ですが、これは前身である八生工業(株)がコンクリート製まくらぎには欠かせない埋込栓の開発に成功したことから、日本経済発展のための鉄道輸送力増強に応える目的で設立されました。このことが、後に東海道新幹線などの鉄道の高速大量輸送を可能にし、鉄道と共に当社も発展してきました。
現在では、新幹線は鹿児島から函館まで整備され、日本を縦断する大動脈となりました。当社の締結装置部品は、その実績と信頼性から、ほぼ全線にわたり採用され安全安定輸送を支えています。

今後想定される人口減少による市場縮小には、事業分野の拡大で対応していきます。現在の軌道関連製品に加えて、土木工事や建築工事向けの資機材の販売も始めています。海外鉄道プロジェクトに向けに、大手商社と協力して当社製品を販売しています。

当社は、お客さまのご要望を最優先に設計、各種試験、製造、販売を行ってきました。未来に向けて、技術力、開発力の更なる向上に努めるとともに、そのノウハウを海外にも提供することで新規開発、事業に果敢に挑戦し、より豊かな明日を構築できるよう前進してまいります。

事業内容
■ 鉄道軌道に関連する用品の製造及び販売
■ 鉄道軌道に関連する用品の仕入れ及び販売
■ 土木工事、建築工事に必要な資機材の仕入れ及び販売
■ 締結装置に関する設計、試験、製造及び販売
■ 当社製品に関する技術指導

主な取引先
東日本旅客鉄道(株)、独立行政法人 鉄道建設・運輸施設整備支援機構
(株)安部日鋼工業、住友商事(株)、名工建設(株)
西日本旅客鉄道株(株)、横浜市交通局

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自らの開発品が採用された時の喜びは忘れられないと語る坂田さん

本社郵便番号 170-0013
本社所在地 東京都豊島区東池袋4-21-6 第3キンズメンビル2階
本社電話番号 03-6384-7150
設立 1954年(昭和29年)10月21日
資本金 5,000万円
従業員 72名 (2023年4月時点)
売上高 2023年3月期実績 5,270百万円
事業所 【本社】       
 東京都豊島区東池袋4-21-6 第3キンズメンビル2階

【支店】
 札幌支店   北海道札幌市中央区北3条西2-8 さっけんビル5F
 東北支店   宮城県仙台市青葉区一番町2-2-13 仙建ビル3F
 名古屋支店  愛知県名古屋市中区栄1-10-32 愛織第一ビル2F
 大阪支店   大阪府大阪市淀川区宮原5-1-18 新大阪第27松屋ビル708

【工場】
 東京工場   東京都東村山市恩多町5-35-2
主な取引先 東日本旅客鉄道(株)、独立行政法人 鉄道建設・運輸施設整備支援機構
(株)安部日鋼工業、住友商事(株)、名工建設(株)
西日本旅客鉄道(株)、横浜市交通局
平均年齢 48.1
平均勤続年数 20.6
沿革
  • 1954年
    • 興和化成(株)設立(資本金300万円、本社:千代田区有楽町2-6)大月工場の操業を開始
  • 1955年
    • ジュート強化埋込栓が国鉄に採用される
      コンクリート亀裂注入樹脂(ポリモルタルPタイプ)および工法を開発
  • 1957年
    • 大阪出張所開設(1965年 大阪支店に改称)。PCマクラギ補修方法の確立
  • 1958年
    • 名古屋出張所開設(1988年 名古屋支店に改称)
  • 1961年
    • 埋込栓・受栓の材質をビニロンコンパウンドに改良、3号5型締結装置に採用
      東海道新幹線に締結部材納入(本社を東京都中央区銀座に移転拡張)
  • 1963年
    • 九州出張所開設(1994年 九州支店に改称)。資本金を5,000万円に増資
      射出成型機による生産開始
  • 1965年
    • 関西民鉄型規格化。東京工場操業開始
  • 1973年
    • 仙台出張所開設(1994年 東北支店に改称)。山陽新幹線に締結部材納入
  • 1978年
    • 新潟出張所開設(1999年 新潟営業所に改称)。東北・上越新幹線に締結部材納入
  • 1987年
    • 札幌営業所の開設(1999年閉鎖)。遮断ポール、PCタンク用FRPタラップの開発
  • 2004年
    • 本社を文京区本郷に移転拡張、創立50周年を迎える
      韓国仁川国際空港鉄道に鋼橋直結軌道締結装置を納入
  • 2005年
    • 品質マネジメントシステム(JIS Q 9001:2000)登録
  • 2009年
    • 本社を東京都東村山市に移転。大月工場を廃止し東京工場に統合
  • 2013年
    • 東鉄工業(株)の連結子会社となる
  • 2014年
    • 創立60周年を迎える
  • 2015年
    • パンドロール(JR東日本管内)取扱い開始
  • 2018年
    • 九州新幹線(武雄温泉~長崎)に締結部材を納入
  • 2019年
    • 北陸新幹線(金沢~敦賀)に締結部材を納入
  • 2021年
    • 本社を東京都豊島区に移転

働き方データ

  • 平均勤続勤務年数
    平均勤続勤務年数
    • 19.8年
    2023年度
  • 月平均所定外労働時間(前年度実績)
    月平均所定外労働時間(前年度実績)
    • 4.5時間
    2023年度
  • 平均有給休暇取得日数(前年度実績)
    平均有給休暇取得日数(前年度実績)
    • 16.6日
    2023年度
  • 前年度の育児休業取得対象者数(男女別)
    前年度の育児休業取得対象者数(男女別)(女性) 前年度の育児休業取得対象者数(男女別)(男性) 前年度の育児休業取得対象者数(男女別)(合計)
    対象者 0名 3名 3名
    2023年度
  • 前年度の育児休業取得者数(男女別)
    前年度の育児休業取得者数(男女別)(女性) 前年度の育児休業取得者数(男女別)(男性) 前年度の育児休業取得者数(男女別)(合計)
    取得者 0名 3名 3名
    2023年度
  • 役員及び管理的地位にある者に占める女性の割合
    役員及び管理的地位にある者に占める女性の割合
    • 0.0%
      (14名中0名)
    • 2023年度

社内制度

研修制度 制度あり
新入社員研修
中堅社員研修
管理職研修 など
自己啓発支援制度 制度あり
業務に関係する資格取得に関して、試験費用等を会社で負担します。
各種通信研修講座が受講可能です。
メンター制度 制度なし
キャリアコンサルティング制度 制度なし
社内検定制度 制度なし

採用実績

採用実績(学校)

<大学>
大阪工業大学、神奈川工科大学、神奈川大学、関東学院大学、工学院大学、国士舘大学、駒澤大学、埼玉工業大学、専修大学、中央大学、東海大学、東洋大学、東邦大学、日本大学、法政大学、目白大学、横浜商科大学

採用実績(人数)    年度 男性 女性
2024年度 1名  0名
2023年度  0名 1名
2022年度 1名 1名
  • 過去3年間の新卒採用者数(男女別)
    過去3年間の新卒採用者数(男性) 過去3年間の新卒採用者数(女性) 過去3年間の新卒採用者数(合計)
    2024年 1 0 1
    2023年 0 1 1
    2022年 1 1 2
  • 過去3年間の新卒採用者数
    採用者 過去3年間の新卒採用者数
    2024年 1
    2023年 1
    2022年 2
  • 過去3年間の新卒離職者数
    離職者 過去3年間の新卒離職者数
    2024年 0
    2023年 0
    2022年 2

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