最終更新日:2024/4/2

(株)横浜シーサイドライン

  • 正社員

業種

  • 鉄道

基本情報

本社
神奈川県
資本金
101億円
売上高
令和4年度 40億2,626万円
従業員
117名(令和5年3月31日現在)
募集人数
若干名

爽快に海沿いを走るシーサイドライン。「安全・快適」をそれぞれの持ち場で支える!

採用担当者からの伝言板シーサイドライン総合職(運輸職・技術職・事務職) (2024/02/13更新)

勤務地 神奈川県横浜市
 ・運輸職(旅客案内、乗車券類発売、駅巡回業務、駅監視業務、運転業務等) 
 ・技術職(電気・信号設備保守業務、車両保守業務、保線業務、施設管理業務等)
 ・事務職(総務、経理、営業等)

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会社紹介記事

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2000型車両は、平成23年から導入され、バリアフリー化を図るとともに、保守性や省エネに配慮しており、現在18編成全てが同型式となっております。
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仮駅として開業したシーサイドライン金沢八景駅は、平成31年3月に念願であった京浜急行金沢八景駅と接続し、お客様の利便性が向上しました。

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本社は並木中央駅より徒歩1分、敷地内には車両基地などがあります。

 

会社データ

プロフィール

シーサイドラインは、横浜市が筆頭株主となっている市の外郭団体です。横浜市の六大事業の一環で整備された金沢地先埋め立て地のアクセス向上を目的に、平成元年7月5日に開業した新交通システムで、JR新杉田駅と京浜急行金沢八景駅間の10.8km(14駅)を約25分間で運行しています。
 沿線には横浜市の貴重な海辺となっている海の公園、野島公園などの自然豊かな公園や、横浜・八景島シーパラダイスなどのレジャー施設、三井アウトレットパーク横浜ベイサイド、ブランチ横浜南部市場などの商業施設のほか、工業団地や住宅団地をはじめ横浜市立大学附属病院、横浜南税務署などの公共施設があります。
 一方、古くから景勝地として親しまれている金沢八景、平潟湾や称名寺、初代内閣総理大臣を務めた伊藤博文が建てた金沢別邸や野口英世が勤務していた横浜海港検疫所の細菌検査室など多くの史跡にも恵まれ、「歴史と文化にアクセスする道」ともなっています。
 このようにシーサイドラインは、通勤・通学、日常の買い物はもとより、レジャーや文化まで幅広く身近な交通機関として、お客さまに日々ご利用いただいています。
 

事業内容
1.軌道法による一般運輸業
2.文化、スポーツ、レクリエーション施設並びに食堂、売店、店舗、駐車場等の経営
3.不動産の売買、整備、賃貸及び管理
4.損害保険代理業務
5.運輸業に関するコンサルティング、各種講習及び知識の普及啓発
6.前各号に付帯する事業
本社郵便番号 236-0003
本社所在地 神奈川県横浜市金沢区幸浦二丁目1番地1
本社電話番号 045-787-7013
設立 1983年(昭和58年)4月22日
資本金 101億円
従業員 117名(令和5年3月31日現在)
売上高 令和4年度 40億2,626万円
株主構成 横浜市、京浜急行電鉄株式会社、西武鉄道株式会社、株式会社横浜銀行
三菱重工業株式会社、相鉄ホールディングス株式会社、東急株式会社
株式会社三菱UFJ銀行、東京電力ホールディングス株式会社、株式会社みずほ銀行、他33社
平均年齢 43.2歳(令和5年3月31日現在)
沿革
  • 1983年(昭和58年)
    • 横浜新都市交通株式会社設立
  • 1984年(昭和59年)
    • 軌道事業認可
  • 1989年(平成01年)
    • 新杉田~金沢八景(暫定駅)間、ワンマン列車で営業開始
  • 1994年(平成06年)
    • 全列車自動運転化
  • 1998年(平成10年)
    • 八景島駅・第二回「関東の駅百選」に認定
  • 2007年(平成19年)
    • ICカードPASMO導入及び連絡運輸開始
  • 2011年(平成23年)
    • 2000型車両営業運転開始
  • 2012年(平成24年)
    • 第1回シーサイドラインフェスタ開催
  • 2013年(平成25年)
    • 社名を「株式会社横浜シーサイドライン」に変更
  • 2019年(平成31年)
    • 金沢八景駅新駅開業(単線)
  • 2020年(令和2年)
    • 「シーサイドライン 安全の日」を制定
  • 2021年(令和3年)
    • 金沢八景駅複線運用開始

働き方データ

  • 平均勤続勤務年数
    平均勤続勤務年数
    • 19年
    2022年度
  • 月平均所定外労働時間(前年度実績)
    月平均所定外労働時間(前年度実績)
    • 12時間
    2022年度
  • 平均有給休暇取得日数(前年度実績)
    平均有給休暇取得日数(前年度実績)
    • 17日
    2022年度
  • 前年度の育児休業取得対象者数(男女別)
    前年度の育児休業取得対象者数(男女別)(女性) 前年度の育児休業取得対象者数(男女別)(男性) 前年度の育児休業取得対象者数(男女別)(合計)
    対象者 0名 6名 6名
    2022年度
  • 前年度の育児休業取得者数(男女別)
    前年度の育児休業取得者数(男女別)(女性) 前年度の育児休業取得者数(男女別)(男性) 前年度の育児休業取得者数(男女別)(合計)
    取得者 0名 2名 2名
    2022年度
  • 役員及び管理的地位にある者に占める女性の割合
    役員及び管理的地位にある者に占める女性の割合
    • 3.2%
      (31名中1名)
    • 2022年度

社内制度

研修制度 制度あり
・階層別研修
・コンプライアンス研修
・サイバー攻撃対策セミナー
自己啓発支援制度 制度あり
横浜市勤労者福祉共済(ハマふれんど)が取扱う通信教育講座で補助あり
メンター制度 制度なし
キャリアコンサルティング制度 制度なし
社内検定制度 制度なし

採用実績

採用実績(学校)

<大学院>
東京電機大学、東京都立大学
<大学>
青山学院大学、学習院大学、神奈川大学、関東学院大学、慶應義塾大学、昭和女子大学、成城大学、専修大学、多摩大学、千葉工業大学、帝京大学、東海大学、東洋大学、日本大学、明治大学、横浜市立大学、立教大学
<短大・高専・専門学校>
大原簿記情報ビジネス専門学校横浜校、JTBトラベル&ホテルカレッジ、東京工学院専門学校、東京交通短期大学、専門学校日本デザイナー学院、エアライン・鉄道・ホテル・テーマパーク専門学校東京

採用実績(人数)        採用者
2022年   6名
2021年   3名
2020年   2名 
  • 過去3年間の新卒採用者数(男女別)
    過去3年間の新卒採用者数(男性) 過去3年間の新卒採用者数(女性) 過去3年間の新卒採用者数(合計)
    2022年 6 0 6
    2021年 3 0 3
    2020年 1 1 2
  • 過去3年間の新卒採用者数
    採用者 過去3年間の新卒採用者数
    2022年 6
    2021年 3
    2020年 2
  • 過去3年間の新卒離職者数
    離職者 過去3年間の新卒離職者数
    2022年 3
    2021年 2
    2020年 1

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