最終更新日：2024/5/15

セブンセンス税理士法人

正社員
既卒可

業種

専門コンサルティング
コンサルティングファーム
シンクタンク・マーケティング・調査
各種ビジネスサービス・BPO
サービス（その他）

基本情報

本社: 東京都

資本金: 非公開※社内規定により

売上高: 非公開※社内規定により

従業員: 94名（男性36名女性58名）

募集人数: 6～10名

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セミナー／説明会	「会計業界の今と未来を知る」オンライン会社説明会

会社紹介記事
会社データ
働き方データ
社内制度
採用実績

グローバル×税務のプロへ！DXに強い多言語対応型の会計事務所。資格取得を目指す社員多数♪＃税理士事務所＃転勤なし＃東京＃簿記＃M＆A ＃コンサル＃FAS

◎WEB説明会実施いたします「セブンセンスの強み、他社との違い」◎ （2024/05/15更新）

～受付中の説明会～

・5月24日（金）14：00～15：00

～説明会のポイント～

・会計業界の現状を知ることができる
・自社の強み、他社との違いを知ることができる
＊質問ではなんでもお答えします

グループ代表の徐と代表社員の井本です。2人は学生時代からの付き合い。チームワーク抜群に、かつパワフルにセブンセンスを牽引します。新入社員の配属先は「NeST」。教育に重きを置きながら、実務も行う”成長できる職場”です。

: グループ代表の徐と代表社員の井本です。2人は学生時代からの付き合い。チームワーク抜群に、かつパワフルにセブンセンスを牽引します。

: 新入社員の配属先は「NeST」。教育に重きを置きながら、実務も行う”成長できる職場”です。

Sense of Humor　革新的でユーモアあふれる自由な発想を原動力とする

知識や経験豊富なスタッフがあなたのやる気を応援します	＜基本理念＞セブンセンスグループの基本理念は「Sense of Humor」です。人には五感があり、第六感があり、そしてセブンセンスグループは七つ目の感覚として「ユーモア」を大事にしています。「ユーモア」の意味は大きく、ほんの少しでプライベートや仕事をさらに充実させられる物事を指します。これにより、新しい目線と自由な発想も生まれていきます。これこそが、お客様と社員と企業に関わる全ての人々と、一緒に愉快で幸せな毎日を過ごすために大事だと考える、セブンセンスグループの「ユーモア」なのです。＜企業理念＞「チャレンジing×チェンジing≒セブンセンス」挑戦と変化を続けていく、セブンセンスのメンバーが働くうえで大切にしている考え方です。＜強み＞・業界に先駆けてきたITシステムペーパーストックレスやシンクライアントシステムの導入、セキュリティ対策等、業務の至るところで業界トップクラスのIT/DX化が進んでいます。先駆的にITを実用化してきたセブンセンスグループならではの強みです。・ネットワーク全国に拠点を置き半世紀超の大規模グループとして、グループ内の税理士・社会保険労務士・行政書士などの士業資格者、マーケティング/コンサルティング部門や、弁護士など外部の専門家たちが強固に連携しています。＜働き方＞・チームで互いをサポート個人というよりチーム単位で働くことが多いので、1つのクライアントを「メイン担当＋アシスタント＋上司のフォロー」で対応でき、わからないことがあっても相談し、協力しながら仕事が進めています。・専門性の高さ専門性のある社員が多く、会社として行っている業務の幅が広いため、初めて行う業務であってもフォロー体制があり、やる気があれば新しいことにどんどんチャレンジできる。＜個性的な活動＞・若者円卓会議若手メンバーがグループの未来を創造すべく活動しています。「働きたい職場づくり」のために、イベント企画、業務改善、新規事業企画など多岐にわたるテーマに前向きに取り組んでいます。学生インターンも参加するなど若い発想を積極的に取り入れています。・KAIZENコンテスト若手社員が中心に運営するこのコンテストは、日常業務の改善提案を社員から募集し、グループ全体に発表するイベント「Seventh Sense “KAIZEN ”Contest」です。

知識や経験豊富なスタッフがあなたのやる気を応援します

＜基本理念＞
セブンセンスグループの基本理念は「Sense of Humor」です。
人には五感があり、第六感があり、そしてセブンセンスグループは七つ目の感覚として「ユーモア」を大事にしています。
「ユーモア」の意味は大きく、ほんの少しでプライベートや仕事をさらに充実させられる物事を指します。これにより、新しい目線と自由な発想も生まれていきます。
これこそが、お客様と社員と企業に関わる全ての人々と、一緒に愉快で幸せな毎日を過ごすために大事だと考える、セブンセンスグループの「ユーモア」なのです。

＜企業理念＞
「チャレンジing×チェンジing≒セブンセンス」
挑戦と変化を続けていく、セブンセンスのメンバーが働くうえで大切にしている考え方です。

＜強み＞
・業界に先駆けてきたITシステム
ペーパーストックレスやシンクライアントシステムの導入、セキュリティ対策等、業務の至るところで業界トップクラスのIT/DX化が進んでいます。先駆的にITを実用化してきたセブンセンスグループならではの強みです。

・ネットワーク
全国に拠点を置き半世紀超の大規模グループとして、グループ内の税理士・社会保険労務士・行政書士などの士業資格者、マーケティング/コンサルティング部門や、弁護士など外部の専門家たちが強固に連携しています。

＜働き方＞
・チームで互いをサポート
個人というよりチーム単位で働くことが多いので、1つのクライアントを「メイン担当＋アシスタント＋上司のフォロー」で対応でき、わからないことがあっても相談し、協力しながら仕事が進めています。

・専門性の高さ
専門性のある社員が多く、会社として行っている業務の幅が広いため、初めて行う業務であってもフォロー体制があり、やる気があれば新しいことにどんどんチャレンジできる。

＜個性的な活動＞
・若者円卓会議
若手メンバーがグループの未来を創造すべく活動しています。「働きたい職場づくり」のために、イベント企画、業務改善、新規事業企画など多岐にわたるテーマに前向きに取り組んでいます。学生インターンも参加するなど若い発想を積極的に取り入れています。

・KAIZENコンテスト
若手社員が中心に運営するこのコンテストは、日常業務の改善提案を社員から募集し、グループ全体に発表するイベント「Seventh Sense “KAIZEN ”Contest」
です。

会社データ

プロフィール	当グループは会計事務所業界で「IT化とグローバル対応」を牽引してまいりました。その中でセブンセンス税理士法人は会社設立・資金調達や確定申告など、多様なお客様へ会計・税務サービスを提供しています。 ITによる効率化と、高セキュリティを確保した支援体制、グループ内の税理士、行政書士、宅地建物取引士等の他、業務提携を行う弁護士等との連携による、ワンストップ・サービスが強みです。
正式社名	セブンセンス税理士法人【東京採用】
正式社名フリガナ	セブンセンスゼイリシホウジン　トウキョウサイヨウ
事業内容	＜税務・会計サービス＞～税務相談・申告～法人・個人のお客様への税務相談・申告手続きなど、税務の専門家としてサポートします～税務調査対応～税務調査への準備と対応について、お客様に寄り添い、サポートします～会社設立・創業支援～定款の作成、資金調達支援、各種届出等、将来を見据えたアドバイスします～会計コンサルティング～お客様に最適な会計・経理のご提案、先を見据えた財務改善からDXなどの複合的なアドバイスも行います～相続・贈与～相続に備えた生前贈与の相談、贈与税申告、財産評価、相続税申告など、チームで連携しながらワンストップで対応します～高度FAS～財務の専門性を活かした企業再生支援、マネジメント、M＆A等の経営戦略やビジネスの高度化につながるサポートを行います＜人事・労務サービス＞～人事労務～就業規則、賃金制度作成や見直し、人事評価や待遇などの相談をうけ、ご提案をします～労働保険・社会保険～労働保険や社会保険の事務手続き代行、経営者と従業員が安心できる環境づくりのサポートをします～各種助成金の相談・代行～助成金の申請から受給までのサポートをします～給与計算代行～毎月の勤怠情報や就労規則などから給与計算を行います＜その他＞～コンサルティング～税務会計だけでなく、マーケティングDXなど専門家としてサポートします～BPO～注力すべき分野に集中し、企業の強みをさらに生かすために給与計算などのバックオフィス業務をお受けします～DX推進～ IT・WEBの効率的な活用、当グループ内で開発したアプリケーションの提供など、最適なソリューションの提案をします従業員のアイデアを形にする！セブンセンスグループ全拠点をつなぐ「Seventh Sense “KAIZEN ”Contest」

本社郵便番号	107-0052
本社所在地	東京都港区赤坂2-12-10 HF溜池ビルディング7階
本社電話番号	03-6426-5542
資本金	非公開※社内規定により
従業員	94名（男性36名女性58名）
売上高	非公開※社内規定により
平均年齢	38.6歳
沿革	1970年7月飯田昭夫税理士事務所開業 1984年1月 (有)アイ経営指研設立（現：(株)アイクス）設立 1987年1月マネージメントクリエイター設立、同年7月に事務所を新築・移転 2003年1月アイクス税理士法人設立 2005年6月東京税経総合会計事務所設立 2005年10月アイクス税理士法人Tax House静岡中央店開設 2006年4月アイクス税理士法人静岡マイホームセンター店開設 2007年3月シンクライアントシステム導入 2008年5月東京税経アセンダント税理士法人設立 2009年9月東京税経アセンダント税理士法人を税理士法人東京税経センターへ改称、東京税経行政書士事務所設立 2011年9月 (株)アイ経営指研を(株)アイクスへ商号変更、同年12月に山陰支店設立 2014年11月アイクス税理士法人石垣島支店設立 2015年3月 (株)東京ビジネスセンター設立 2015年11月アイクス行政書士法人設立 2017年10月税理士法人東京税経センター赤坂オフィス開設 2019年11月セブンセンスグループ発足 2020年7月開業50周年を迎える

働き方データ

月平均所定外労働時間（前年度実績）
- 20.5時間
2023年度
平均有給休暇取得日数（前年度実績）
- 8.7日
2023年度

前年度の育児休業取得対象者数（男女別）


対象者	1名	0名	1名
	2023年度

前年度の育児休業取得者数（男女別）


取得者	1名	0名	1名
	2023年度

社内制度

研修制度	制度あり＜新人研修＞入社後１週間は新入社員全員が同じオフィスで集合研修を行います。社会人のマナー、会社の理解、先輩との座談会など多岐にわたります。＜専門部署への配属＞入社して約1年半は教育専門部署（NeST）へ配属となります。教育担当となる社員の元、研修と実務を繰り返しながら社員の成長を全力でバックアップします。＜社員研修＞社内外の講師が社員のスキルアップにつながる研修（30～60分）をオンライン開催しています。社員は自分の希望で研修を申込み、受講することが出来、もしスケジュールが合わなくても録画したものを受講することが可能です。～研修例～・今からでも提案できる補助金3選（難易度1）・PCトラブル基本編（難易度1）・簿記の基礎（難易度2）・簡単で分かりやすい決算書の見方（難易度2）・法人資産税とは（難易度3）＜経営計画発表会＞年に一度、セブンセンスグループの全社員が集まり、代表や各部署の責任者の話を聞くことで会社の方向性を確認します。
自己啓発支援制度	制度あり外部研修時は、研修費用や交通費を会社が負担します。また、自身のスキルアップのために必要な書籍の費用負担も申請制度があります。会計事務所は、社員がお客様に知識を伝えるのが仕事、すなわち社員自らが商品です。その商品の「仕入れ」となる「学び」を当社は積極的に支援しています。
メンター制度	制度なし上司面談あり ※来期に向けて、メンター制度を構築中
キャリアコンサルティング制度	制度なし
社内検定制度	制度なし

採用実績

採用実績（学校）	＜大学＞青山学院大学、亜細亜大学、大阪経済大学、お茶の水女子大学、関東学院大学、北里大学、慶應義塾大学、駒澤大学、静岡大学、静岡県立大学、静岡産業大学、静岡文化芸術大学、島根大学、上智大学、専修大学、千葉商科大学、中央大学、筑波大学、東海大学、東京大学、東京経済大学、東京工芸大学、東京都立大学、東京理科大学、同志社大学、常葉大学、獨協大学、日本大学、ノートルダム清心女子大学、北海道大学、明治大学、明治学院大学、名城大学、横浜国立大学、立命館大学、琉球大学、早稲田大学＜短大・高専・専門学校＞沼津工業高等専門学校カリフォルニア州立大学、ソフィア大学、ハノイ大学
採用実績（人数）	2021年　　2022年　　2023年 --------------------------------------- 　　0名　　　　1名　　　　3名

採用実績（学校）

＜大学＞
青山学院大学、亜細亜大学、大阪経済大学、お茶の水女子大学、関東学院大学、北里大学、慶應義塾大学、駒澤大学、静岡大学、静岡県立大学、静岡産業大学、静岡文化芸術大学、島根大学、上智大学、専修大学、千葉商科大学、中央大学、筑波大学、東海大学、東京大学、東京経済大学、東京工芸大学、東京都立大学、東京理科大学、同志社大学、常葉大学、獨協大学、日本大学、ノートルダム清心女子大学、北海道大学、明治大学、明治学院大学、名城大学、横浜国立大学、立命館大学、琉球大学、早稲田大学
＜短大・高専・専門学校＞
沼津工業高等専門学校

カリフォルニア州立大学、ソフィア大学、ハノイ大学

採用実績（人数）

　2021年　　2022年　　2023年
---------------------------------------
　　0名　　　　1名　　　　3名

過去3年間の新卒採用者数（男女別）


2023年	3名	0名	3名
2022年	0名	1名	1名
2021年	0名	0名	0名

過去3年間の新卒採用者数

採用者

2023年	3名
2022年	1名
2021年	0名

過去3年間の新卒離職者数

離職者

2023年	1名
2022年	1名
2021年	0名

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