最終更新日：2024/5/2

日総工産(株)【技術職窓口（東北エリア／九州エリア）】（日総グループ）

正社員
既卒可

業種

人材派遣・人材紹介
半導体・電子・電気機器
自動車・自動車部品
ソフトウエア
受託開発

基本情報

本社: 宮城県、福岡県

資本金: 1億円（2023年11月16日現在）

売上高: 807億円（2023年3月期）

従業員: 1,290名（2023年3月現在）

募集人数: ※各募集コースをご参照ください。

お知らせ・イベント	近日出展予定のマイナビイベント一覧
エントリー	エントリーボックス
セミナー／説明会	会社説明会（WEB) 説明会＋一次面接（WEB)

会社データ
働き方データ
社内制度
採用実績

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北海道
東北(青森・秋田・岩手・山形・宮城・福島)
関東甲信(神奈川・東京・千葉・山梨・埼玉・茨城・栃木・群馬・新潟・長野)
中部(静岡・愛知・三重）
関西北陸(滋賀・京都・大阪・兵庫・奈良・和歌山・富山・石川・福井)
中国(鳥取・岡山・島根・広島・山口)
九州(福岡・大分・佐賀・長崎・熊本)

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（定員数に達した場合は別エリアとなります）

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皆さまとお会いできることを楽しみにしております！！

会社データ

プロフィール	日総工産は、日本の製造業における人材アウトソーシング事業を中心に、人材派遣・有料職業紹介事業、エンジニアリング事業など「総合人材サービス」を提供している会社です。その歴史は1971年に遡り創業50年以上、日本のものづくりと働く人を支え、また、一方で皆さまに支えられながら事業活動をおこなってまいりました。　日ごろ目にする自動車やスマートフォン、食品にいたるまで、日本国内で造られる製品は多く、ものづくりの現場も多種多様です。その中で、日総工産は製品の一工程の責任を担い、お客様と志をともに「より安全な現場で」「より品質の高い」製品を生み出すことに力を注いでいます。同時に、「ものづくりは、人づくり」という理念のもと、現場で働く“人”に対して、働きやすい職場づくり、技能・キャリアの蓄積など、一人ひとりをサポートできる労務管理体制の構築を進めています。【テレワーク支援制度】・時差出勤の導入・Zoom等のコミュニケーションツールの導入による研修オンライン化・ペーパーレス化の推進・その他新型コロナウイルス対策として、マスク着用、検温機器設置、席と席の間に透明板設置など、感染予防対策を実施
事業内容受託開発技術派遣	労働者派遣法もない時代から現在の派遣・請負モデルとなる外部労働力の導入ビジネスを確立してきた日総工産。確かな技術力を持った技術者と、ものづくりに精通し、きめ細やかで柔軟な対応が評価され、日本を代表する多くのメーカー企業と安定したお取引を頂いています。現在では幅広いビジネスを展開するまでに成長しましたが、創業時から変わらずに当社の主幹サービスとなっているのは、人手不足を感じているメーカーに、日総工産の技術者を派遣する「製造派遣」と、メーカーの製造業務を請け負う「製造請負」を中心とした人材アウトソーシング事業です。近年では日本のトップメーカーが重要な生産拠点を海外から国内へ戻す「製造リショアリング」の動きが拡がるなど、日本のものづくり現場も常に進化を続けています。新卒の皆さんには技術者として当社の主幹サービスで経験を積んでいただきながら、これからのメイド・イン・ジャパンを牽引するような活躍を期待しています。日総工産でなら、ものづくりの最前線で働き、時代を創っていく面白さと喜びを感じていただけるはずです。【事業内容】 ■製造系人材サービス（製造派遣、製造請負、職業紹介等）・製造派遣：人材を必要としている企業様に、企業様の求める要件を満たした人材を日総工産から派遣する企業様の人材ニーズに合わせたサービス・製造請負：企業様の生産工程の一部を請け負い、企業様の求める成果物を納品する企業様の製造ニーズに合わせたサービス＜許可番号＞労働者派遣事業／派14-150048 有料職業紹介事業／14-ユ-150026

プロフィール

日総工産は、日本の製造業における人材アウトソーシング事業を中心に、人材派遣・有料職業紹介事業、エンジニアリング事業など「総合人材サービス」を提供している会社です。その歴史は1971年に遡り創業50年以上、日本のものづくりと働く人を支え、また、一方で皆さまに支えられながら事業活動をおこなってまいりました。

　日ごろ目にする自動車やスマートフォン、食品にいたるまで、日本国内で造られる製品は多く、ものづくりの現場も多種多様です。その中で、日総工産は製品の一工程の責任を担い、お客様と志をともに「より安全な現場で」「より品質の高い」製品を生み出すことに力を注いでいます。同時に、「ものづくりは、人づくり」という理念のもと、現場で働く“人”に対して、働きやすい職場づくり、技能・キャリアの蓄積など、一人ひとりをサポートできる労務管理体制の構築を進めています。

【テレワーク支援制度】
・時差出勤の導入
・Zoom等のコミュニケーションツールの導入による研修オンライン化
・ペーパーレス化の推進
・その他新型コロナウイルス対策として、マスク着用、検温機器設置、席と席の間に透明板設置など、感染予防対策を実施

事業内容

受託開発
技術派遣

労働者派遣法もない時代から現在の派遣・請負モデルとなる外部労働力の導入ビジネスを確立してきた日総工産。確かな技術力を持った技術者と、ものづくりに精通し、きめ細やかで柔軟な対応が評価され、日本を代表する多くのメーカー企業と安定したお取引を頂いています。

現在では幅広いビジネスを展開するまでに成長しましたが、創業時から変わらずに当社の主幹サービスとなっているのは、人手不足を感じているメーカーに、日総工産の技術者を派遣する「製造派遣」と、メーカーの製造業務を請け負う「製造請負」を中心とした人材アウトソーシング事業です。

近年では日本のトップメーカーが重要な生産拠点を海外から国内へ戻す「製造リショアリング」の動きが拡がるなど、日本のものづくり現場も常に進化を続けています。

新卒の皆さんには技術者として当社の主幹サービスで経験を積んでいただきながら、これからのメイド・イン・ジャパンを牽引するような活躍を期待しています。日総工産でなら、ものづくりの最前線で働き、時代を創っていく面白さと喜びを感じていただけるはずです。

【事業内容】
■製造系人材サービス（製造派遣、製造請負、職業紹介等）
・製造派遣：人材を必要としている企業様に、企業様の求める要件を満たした人材を日総工産から派遣する企業様の人材ニーズに合わせたサービス
・製造請負：企業様の生産工程の一部を請け負い、企業様の求める成果物を納品する企業様の製造ニーズに合わせたサービス

＜許可番号＞
労働者派遣事業／派14-150048
有料職業紹介事業／14-ユ-150026

本社郵便番号	222-0033
本社所在地	神奈川県横浜市港北区新横浜1-4-1　日総工産新横浜ビル
本社電話番号	045-605-4439
設立	1971年2月3日
資本金	1億円（2023年11月16日現在）
従業員	1,290名（2023年3月現在）
売上高	807億円（2023年3月期）
事業所	全国66拠点　※2023年9月現在 ■本社 ■北海道・東北支店札幌営業所/秋田営業所/北上営業所/仙台営業所/郡山営業所/酒田営業所/弘前サテライト/盛岡サテライト/米沢サテライト ■関東支店宇都宮営業所/大宮営業所/千葉営業所/八王子営業所/厚木営業所/横浜営業所/新潟サテライト ■中部・関西支店長野営業所/金沢営業所//浜松営業所/名古屋営業所/四日市営業所/大阪営業所松本サテライト/富山サテライト/滋賀サテライト ■中四国・九州支店岡山営業所/島根営業所/広島営業所/福岡営業所/山口サテライト/北九州サテライト/熊本営業所日総テクノセンター/日総テクニカルセンター東日本/日総テクニカルセンター中日本/日総EVテクニカルセンター関西/日総テクニカルセンター九州/日総テクニカルセンター熊本/日総苫小牧トレーニングセンター/日総太田トレーニングセンター/日総豊田トレーニングセンター/日総浜松トレーニングセンターコンタクトセンター/エントリーセンター/苫小牧オフィス/秋田オフィス/古川オフィス/南福島オフィス/太田オフィス/高崎オフィス/茨城オフィス/熊谷オフィス/新宿オフィス/藤沢オフィス/武生オフィス/甲府オフィス/豊田オフィス/姫路オフィス/徳島オフィス/小倉オフィス/熊本オフィス/沖縄中部オフィス
沿革	1971年日総工営(株)を創業 1980年日総工産(株)を設立 1984年日総第1ビルが竣工 1987年保養所「箱根山荘（現・ビレッジ箱根）」を開設 1989年「NISSO」のロゴマークを決定日総工産11社、日総オフィス・エム・ツー(株)などの複数社体制に 1991年各地区の日総工産を統合し日総オフィス・エム・ツー(株)、日総不動産(株)などを含めた4社体制に 1994年経営理念・社訓を掲げる TQC活動の本格導入を実施 2000年一般社団法人日本生産技能労務協会を設立。清水唯雄が初代会長に就任横浜FCのオフィシャルクラブパートナーに契約スタッフ用社員寮　「グリンピュア豊科寮」が完成 2001年鈴鹿8耐にチーム日総のマシンが出場 2002年社内教育体系「品質大学」開校契約スタッフ求人サイト「ないなぁしごとねっと（717450.net）」を開設 2005年コールセンターを開設 2007年マスコットキャラクター「せいぞうくん」誕生 2010年携帯電話専用求人サイト「アルナシゴト（R7450.jp）」を開設 2011年設立40周年記念日厚生労働省委託事業製造請負優良適正事業者認定制度において優良企業として認定カルチュア・コンビニエンス・クラブ(株)と提携し、Tポイントの運用を開始清水竜一が一般社団法人日本生産技能労務協会の2代目会長に就任 2013年自社契約スタッフ求人サイト「ないなぁしごとねっと（717450.net）」を「工場求人NAVI」へリニューアル 2015年「一般社団法人日本経済団体連合会」へ入会自社リクルーティングサイトオープン国土交通省事業「造船業インターンシップ」を日総が受託企業として実施 2016年東北テクニカルセンター・日総テクニカルセンターが宮城県より認定職業能力開発校として認定 2017年日総テクニカルセンター九州　開校 2018年東京証券取引所市場第一部に上場プロ野球球団　横浜DeNAベイスターズとスポンサー契約教育訓練施設　日総テクニカルセンター中日本　開校（長野県から認定職業能力開発校として認定） 2021年創業50周年 2022年東京証券取引所　プライム市場に移行インターステラテクノロジズ株式会社への出資とパートナーシップ協定を締結 2023年教育訓練施設　日総テクニカルセンター熊本　開校（熊本県から認定職業能力開発校として認定）日総グループの純粋持株会社として、「ＮＩＳＳＯホールディングス株式会社」を設立ブランドスローガン一新「働きものを、幸せものに」

働き方データ

平均勤続勤務年数
- 10.8年
2023年度
月平均所定外労働時間（前年度実績）
- 12.6時間
2023年度
平均有給休暇取得日数（前年度実績）
- 10日
2023年度

前年度の育児休業取得対象者数（男女別）


対象者	3名	4名	7名
	2023年度

前年度の育児休業取得者数（男女別）


取得者	3名	1名	4名
	2023年度

社内制度

研修制度	制度あり新入社員教育 ●入社後研修 ●技術専門教育（半導体装置・3次元CAD設計）（２～4カ月間） ※全国10か所にあるテクニカルセンター等の専門教育施設で教育コンテンツを有しており、未経験からエンジニアを育成しています ●その他 ※職種やスキルにより期間は変わります。
自己啓発支援制度	制度あり ●会社が認定した資格の受検料・申請料の助成 ※2023年4月時点では172個の資格が助成対象となっています ●社内eラーニングの無料受講
キャリアコンサルティング制度	制度あり ●入社後3カ月後、人事担当者とのキャリア面談実施制度あり ●年に1回、キャリアの申告及び希望者に人事との面談を行う制度あり ●半年に1回直属の上長と業務・キャリアについて面談を行う制度あり
社内検定制度	制度あり ●ものづくり基本教育 ●現場監督者安全衛生教育トレーナー　等 ※多職種に応じて認定制度あり

採用実績

採用実績（学校）	＜大学院＞九州大学、法政大学、横浜国立大学＜大学＞愛知工業大学、秋田大学、足利工業大学、宇都宮大学、大分大学、大阪経済大学、大阪工業大学、大阪商業大学、大阪市立大学、岡山理科大学、沖縄大学、鹿児島大学、神奈川大学、神奈川工科大学、関西大学、関西外国語大学、関東学院大学、九州工業大学、九州産業大学、九州ルーテル学院大学、近畿大学、岐阜聖徳学園大学、熊本大学、倉敷芸術科学大学、久留米大学、久留米工業大学、群馬大学、県立広島大学、工学院大学、高知大学、神戸学院大学、神戸国際大学、國學院大學、駒澤大学、国士舘大学、埼玉工業大学、相模女子大学、作新学院大学、産業能率大学、滋賀大学、滋賀県立大学、芝浦工業大学、島根大学、信州大学、聖学院大学、摂南大学、専修大学、崇城大学、創価大学、拓殖大学、第一工業大学、千葉工業大学、中央大学、中央学院大学、中部大学、津田塾大学、都留文科大学、帝京大学、帝京科学大学（東京）、帝京科学大学（山梨）、テンプル大学、東海大学、東京経済大学、東京工科大学、東京工業大学、東京電機大学、東京農業大学、東京薬科大学、東北学院大学、東北工業大学、東洋大学、富山大学、同志社大学、獨協大学、中村学園大学、長崎大学、奈良教育大学、南山大学、西日本工業大学、日本大学、日本工業大学、日本女子大学、日本体育大学、日本文理大学、弘前大学、広島大学、広島工業大学、広島市立大学、福岡大学、福岡工業大学、佛教大学、法政大学、北海学園大学、北海道大学、武蔵大学、明星大学、名城大学、山形大学、横浜国立大学、立正大学、立命館大学、龍谷大学、早稲田大学＜短大・高専・専門学校＞神戸電子専門学校、東北電子専門学校、日本工学院専門学校、横浜デジタルアーツ専門学校
採用実績（人数）	2021年　　2022年　　2023年 -------------------------------------------------------------------- 技術職　 15名　　　 36名　　　 128名

採用実績（学校）

＜大学院＞
九州大学、法政大学、横浜国立大学
＜大学＞
愛知工業大学、秋田大学、足利工業大学、宇都宮大学、大分大学、大阪経済大学、大阪工業大学、大阪商業大学、大阪市立大学、岡山理科大学、沖縄大学、鹿児島大学、神奈川大学、神奈川工科大学、関西大学、関西外国語大学、関東学院大学、九州工業大学、九州産業大学、九州ルーテル学院大学、近畿大学、岐阜聖徳学園大学、熊本大学、倉敷芸術科学大学、久留米大学、久留米工業大学、群馬大学、県立広島大学、工学院大学、高知大学、神戸学院大学、神戸国際大学、國學院大學、駒澤大学、国士舘大学、埼玉工業大学、相模女子大学、作新学院大学、産業能率大学、滋賀大学、滋賀県立大学、芝浦工業大学、島根大学、信州大学、聖学院大学、摂南大学、専修大学、崇城大学、創価大学、拓殖大学、第一工業大学、千葉工業大学、中央大学、中央学院大学、中部大学、津田塾大学、都留文科大学、帝京大学、帝京科学大学（東京）、帝京科学大学（山梨）、テンプル大学、東海大学、東京経済大学、東京工科大学、東京工業大学、東京電機大学、東京農業大学、東京薬科大学、東北学院大学、東北工業大学、東洋大学、富山大学、同志社大学、獨協大学、中村学園大学、長崎大学、奈良教育大学、南山大学、西日本工業大学、日本大学、日本工業大学、日本女子大学、日本体育大学、日本文理大学、弘前大学、広島大学、広島工業大学、広島市立大学、福岡大学、福岡工業大学、佛教大学、法政大学、北海学園大学、北海道大学、武蔵大学、明星大学、名城大学、山形大学、横浜国立大学、立正大学、立命館大学、龍谷大学、早稲田大学
＜短大・高専・専門学校＞
神戸電子専門学校、東北電子専門学校、日本工学院専門学校、横浜デジタルアーツ専門学校

採用実績（人数）

　　　　2021年　　2022年　　2023年
--------------------------------------------------------------------
技術職　 15名　　　 36名　　　 128名

過去3年間の新卒採用者数（男女別）


2023年	111名	17名	128名
2022年	29名	7名	36名
2021年	8名	8名	16名

過去3年間の新卒採用者数

採用者

2023年	128名
2022年	36名
2021年	16名

過去3年間の新卒離職者数

離職者

2023年	20名
2022年	12名
2021年	4名

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