国立大学法人筑波大学の新卒採用・会社概要

会社紹介記事

未来社会を創造する一員として

■「想う」から「創る」未来へ 2023年10月1日、筑波大学は開学50周年、創基151年を迎えました。これまで、IMAGINE THE FUTURE.を合言葉に、未来を想い続けてきた私たちは、今、さらなる未来へ向かって歩み続けます。私たちとともに筑波大学の、社会の、そして世界の未来に向かって新たな一歩を踏み出しましょう。 ■活躍の場は様々事務職員の業務は、教育支援や学生支援だけでなく、総務、財務、国際、研究支援、学術情報サービスなど、多岐に渡っています。また、採用後は２～３年毎にジョブローテーションを行い、様々な業務に従事し経験を積みながら一人ひとりの適正を見極めていきます。さらに筑波大学には附属病院や附属学校があり、職員の活躍の場は大学のみに留まりません。 ■建学の理念筑波大学は，基礎及び応用諸科学について，国内外の教育・研究機関及び社会との自由，かつ，緊密なる交流連係を深め，学際的な協力の実をあげながら，教育・研究を行い，もって創造的な知性と豊かな人間性を備えた人材を育成するとともに，学術文化の進展に寄与することを目的とする。従来の大学は，ややもすれば狭い専門領域に閉じこもり，教育・研究の両面にわたって停滞し，固定化を招き，現実の社会からも遊離しがちであった。本学は，この点を反省し，あらゆる意味において，国内的にも国際的にも開かれた大学であることをその基本的性格とする。そのために本学は，変動する現代社会に不断に対応しつつ，国際性豊かにして，かつ，多様性と柔軟性とを持った新しい教育・研究の機能及び運営の組織を開発する。更に，これらの諸活動を実施する責任ある管理体制を確立する。

■「想う」から「創る」未来へ
2023年10月1日、筑波大学は開学50周年、創基151年を迎えました。これまで、IMAGINE THE FUTURE.を合言葉に、未来を想い続けてきた私たちは、今、さらなる未来へ向かって歩み続けます。私たちとともに筑波大学の、社会の、そして世界の未来に向かって新たな一歩を踏み出しましょう。

■活躍の場は様々
事務職員の業務は、教育支援や学生支援だけでなく、総務、財務、国際、研究支援、学術情報サービスなど、多岐に渡っています。また、採用後は２～３年毎にジョブローテーションを行い、様々な業務に従事し経験を積みながら一人ひとりの適正を見極めていきます。さらに筑波大学には附属病院や附属学校があり、職員の活躍の場は大学のみに留まりません。

■建学の理念
筑波大学は，基礎及び応用諸科学について，国内外の教育・研究機関及び社会との自由，かつ，緊密なる交流連係を深め，学際的な協力の実をあげながら，教育・研究を行い，もって創造的な知性と豊かな人間性を備えた人材を育成するとともに，学術文化の進展に寄与することを目的とする。従来の大学は，ややもすれば狭い専門領域に閉じこもり，教育・研究の両面にわたって停滞し，固定化を招き，現実の社会からも遊離しがちであった。本学は，この点を反省し，あらゆる意味において，国内的にも国際的にも開かれた大学であることをその基本的性格とする。そのために本学は，変動する現代社会に不断に対応しつつ，国際性豊かにして，かつ，多様性と柔軟性とを持った新しい教育・研究の機能及び運営の組織を開発する。更に，これらの諸活動を実施する責任ある管理体制を確立する。

会社データ

プロフィール	筑波大学は、東京教育大学の移転を契機に、そのよき伝統と特色を生かしながらも、大学に対する内外からのいろいろな要請にこたえるため、わが国ではじめて抜本的な大学改革を行い、1973年10月に「開かれた大学」「教育と研究の新しい仕組み」「新しい大学自治」を特色した総合大学として発足しました。本学は大学改革の先導的役割を果たしつつ、教育研究の高度化、大学の個性化、大学運営の活性化など、活力に富み、国際競争力のある大学づくりを推進しています。
事業内容	高等教育・教育研究機関

プロフィール

筑波大学は、東京教育大学の移転を契機に、そのよき伝統と特色を生かしながらも、大学に対する内外からのいろいろな要請にこたえるため、わが国ではじめて抜本的な大学改革を行い、1973年10月に「開かれた大学」「教育と研究の新しい仕組み」「新しい大学自治」を特色した総合大学として発足しました。本学は大学改革の先導的役割を果たしつつ、教育研究の高度化、大学の個性化、大学運営の活性化など、活力に富み、国際競争力のある大学づくりを推進しています。

事業内容

高等教育・教育研究機関

本社郵便番号	305-8577
本社所在地	茨城県つくば市天王台1-1-1
本社電話番号	029-853-2090，2091
代表者	学長　永田　恭介
創基/開学	1872年/1973年
資本金	2,292億3,300万円
従業員	5,395名（令和5年5月1日現在）（内、事務系職員：1,193名）
売上高	国立大学法人のためなし
総学生数	16,655名（令和5年5月1日現在）
収入予算	109,620百万円（令和5年度当初予算）
図書総冊数	2,855,778冊（令和5年3月31日現在）
敷地面積（筑波）	約257ヘクタール（東京ドーム約55個分）
筑波大学概要	https://www.tsukuba.ac.jp/about/public-booklets-overview/

働き方データ

役員及び管理的地位にある者に占める女性の割合
- 23.3%
  （403名中94名）
- 2023年度

社内制度

研修制度	制度あり本学では、特に採用からの3年間を人材育成重点期間とし、職員の能力開発に取り組んでいます。また、その後も一般職員から管理職まで、在職期間に応じた研修機会を提供し、求められる責任や能力に対して常に最大のパフォーマンスを発揮できるように能力開発の充実を図っています。また、日本人、外国人を問わず、学生と教職員が世界の一員であることを日常的に実感することが出来る「国際性の日常化」を目指すために、本学では、32歳までの職員を「語学力強化育成期間職員」とし、また、40歳までの職員を「準ずる職員」として位置づけ、語学力向上に有効な研修の受講を推進しています。《人材育成重点期間研修》・基礎研修（学長講話、業務内容説明、メンタルヘルス、コンプライアンス　等）・ビジネスコミュニケーション研修　・ロジカルシンキング研修・クリティカルシンキング研修　・タイムマネジメント研修　・フォローアップ研修　等《その他の研修》・階層別研修（主任、係長、主幹、課長昇任時研修　等）　・中核人材育成研修・情報化研修（Excel、Access等）等《国際性の日常化》・スキル別英語研修（「初級」「中級」「上級」（ビジネス英語クラス含む））・TOEIC　IPテスト　・留学生と職員の英会話パートナー研修　等《海外研修》文部科学省及び日本学術振興会による国立大学法人等の事務系職員を対象とした海外研修へ参加する機会もあります。研修を通じて国際交流に関する幅広い知見と高度な実務能力を有する職員の育成を図り、大学における国際交流事務の充実に資することを目指しています。
自己啓発支援制度	制度あり《能力開発支援プログラム》職員の知識や能力の習得を促進するとともに職員の主体的な能力開発に対する意欲の向上を目的とし、資格取得、社会人大学院入学等の経費を支援する制度があります。

研修制度

制度あり
本学では、特に採用からの3年間を人材育成重点期間とし、職員の能力開発に取り組んでいます。また、その後も一般職員から管理職まで、在職期間に応じた研修機会を提供し、求められる責任や能力に対して常に最大のパフォーマンスを発揮できるように能力開発の充実を図っています。
また、日本人、外国人を問わず、学生と教職員が世界の一員であることを日常的に実感することが出来る「国際性の日常化」を目指すために、本学では、32歳までの職員を「語学力強化育成期間職員」とし、また、40歳までの職員を「準ずる職員」として位置づけ、語学力向上に有効な研修の受講を推進しています。

《人材育成重点期間研修》
・基礎研修（学長講話、業務内容説明、メンタルヘルス、コンプライアンス　等）
・ビジネスコミュニケーション研修　
・ロジカルシンキング研修
・クリティカルシンキング研修　
・タイムマネジメント研修　
・フォローアップ研修　等

《その他の研修》
・階層別研修（主任、係長、主幹、課長昇任時研修　等）　
・中核人材育成研修
・情報化研修（Excel、Access等）等

《国際性の日常化》
・スキル別英語研修（「初級」「中級」「上級」（ビジネス英語クラス含む））
・TOEIC　IPテスト　
・留学生と職員の英会話パートナー研修　等

《海外研修》
文部科学省及び日本学術振興会による国立大学法人等の事務系職員を対象とした海外研修へ参加する機会もあります。研修を通じて国際交流に関する幅広い知見と高度な実務能力を有する職員の育成を図り、大学における国際交流事務の充実に資することを目指しています。

自己啓発支援制度

制度あり
《能力開発支援プログラム》
職員の知識や能力の習得を促進するとともに職員の主体的な能力開発に対する意欲の向上を目的とし、資格取得、社会人大学院入学等の経費を支援する制度があります。

採用実績

採用実績（学校）	＜大学院＞茨城大学、共立女子大学、中央大学、筑波大学、東京女子大学、東北大学、北海道大学、早稲田大学＜大学＞青山学院大学、茨城大学、追手門学院大学、大阪大学、お茶の水女子大学、海上保安大学校、京都大学、群馬県立女子大学、慶應義塾大学、高知大学、國學院大學、埼玉大学、首都大学東京、上智大学、信州大学、専修大学、千葉工業大学、千葉大学、筑波大学、東京外国語大学、東京工科大学、東京農業大学、東京農工大学、東北学院大学、東北大学、東洋大学、獨協大学、日本大学、一橋大学、広島大学、福島大学、文教大学、法政大学、北星学園大学、北海道大学、明治大学、横浜市立大学、立教大学、流通経済大学（千葉）、早稲田大学 ※過去5年/50音順
採用実績（人数）	2023年度　16名 2022年度　12名 2021年度　10名 ※国立大学法人等職員採用試験からの新卒採用者数

採用実績（学校）

＜大学院＞
茨城大学、共立女子大学、中央大学、筑波大学、東京女子大学、東北大学、北海道大学、早稲田大学
＜大学＞
青山学院大学、茨城大学、追手門学院大学、大阪大学、お茶の水女子大学、海上保安大学校、京都大学、群馬県立女子大学、慶應義塾大学、高知大学、國學院大學、埼玉大学、首都大学東京、上智大学、信州大学、専修大学、千葉工業大学、千葉大学、筑波大学、東京外国語大学、東京工科大学、東京農業大学、東京農工大学、東北学院大学、東北大学、東洋大学、獨協大学、日本大学、一橋大学、広島大学、福島大学、文教大学、法政大学、北星学園大学、北海道大学、明治大学、横浜市立大学、立教大学、流通経済大学（千葉）、早稲田大学

※過去5年/50音順

採用実績（人数）

2023年度　16名
2022年度　12名
2021年度　10名

※国立大学法人等職員採用試験からの新卒採用者数

過去3年間の新卒採用者数（男女別）


2023年	5名	11名	16名
2022年	6名	6名	12名
2021年	5名	5名	10名

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【筑波大学】採用担当者からの伝言板（2024/03/01更新）

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