最終更新日:2024/2/13

(株)INPEX

  • 正社員
  • 既卒可
  • 上場企業

業種

  • ガス・エネルギー
  • 鉱業
  • 石油
  • 電力

基本情報

本社
東京都
資本金
2,908億983万5,000円
売上高
2兆3,246億6,000万円/連結(2022年12月末時点)
従業員
3,364名/連結(2022年12月末時点)
募集人数
※各募集コースをご参照ください。

石油/天然ガスの探鉱・開発と低炭素化事業の推進を行う日本最大のエネルギー開発企業です。地球規模の事業によるエネルギー安定供給と持続可能な社会の両立が使命です。

採用担当者からの伝言板 (2024/02/13更新)

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こんにちは!
株式会社INPEX 採用チームです。
2025年卒の新卒採用を開始いたしました。

■INPEX新卒採用ホームページ
https://www.inpex-recruit.com/

会社紹介記事

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私たちの生活に欠かすことのできないエネルギー。当社は石油・天然ガス・再生可能エネルギーの安定供給に貢献し、水素や低炭素化事業も推進していきます。
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インドネシア、オーストラリアを中心に世界約20カ国で石油・天然ガス・再生可能エネルギーのプロジェクトを展開。

エネルギーの安定供給を目指す、日本最大のエネルギー開発企業

■この国へ、世界へ、エネルギーを約束する。
 INPEXは、世界中で石油・天然ガス・再生可能エネルギーの探鉱、開発、生産、販売を行う日本最大のエネルギー開発企業です。また、水素エネルギーやカーボンリサイクル、森林保全による低炭素化事業も推進していきます。新型コロナウイルスにより世界の経済が停滞していますが、長期的には世界の人口増加や新興国の経済成長により、エネルギーの需要は増加することが見込まれています。これらの事業には様々な国籍のプロフェッショナルとの協働が必要で、私たちは「エネルギーの安定供給」という使命感のもと、地球スケールで日々挑戦しています。

■巨大プロジェクトの魅力と低炭素化社会への挑戦
 世界のメジャー企業とパートナーシップを組み、世界有数の超巨大油田・ガス田の開発・生産事業に参画。また、日本企業で初めて大型LNGプロジェクトを主導する「オペレーター」としてオーストラリアで事業を推進しています。プロジェクトは十年単位、そして時には総費用数兆円にも上る巨大プロジェクトを様々な国籍・多様な専門性を持つプロフェッショナルと協働しながら進めていきます。また、石油・天然ガスだけではなく、再生可能エネルギー、水素事業や森林保全など低炭素化社会の未来に応えていく事業も行なっています。さらに、国内に所有する約1,500kmのガスパイプラインを通じたガスバリューチェーンの構築により、エネルギーの上流から下流まで繋ぐ総合エネルギー企業として成長を続けています。

■社風、教育方針
 地球規模の巨大なプロジェクトに立ち向かうべく、エネルギー開発に対する情熱と使命感を持った社員が事務・技術の垣根を超えて一丸となって取り組んでいます。仕事上チームワークが不可欠で、情報の共有が重要。社内は風通しが良く、若手も多いため活気にも溢れています。コロナ禍以降は、在宅勤務やフレックス勤務制度を活用し、安全を十分に考慮しながらビジネスを進めています。世界中に広がる様々なプロジェクト、日本企業として初めて挑戦するプロジェクトなど、成長の舞台には事欠きません。若手でも大きな仕事に挑戦する環境がある事に加え、世界で活躍できる社員を育成するため、海外研修など様々な成長の場も用意しています。

会社データ

プロフィール

INPEXは、世界中でプロジェクトを展開する日本最大のエネルギー開発企業です。世界のエネルギー需要に応えるため、多様なエネルギーをよりクリーンな形で、安定的かつ効率的に供給しています。また、ネットゼロカーボン社会の実現に貢献すべく、エネルギー構造の変革に積極的に取り組み、再生可能エネルギーや水素エネルギー、カーボンリサイクルや森林保全による低炭素化事業も強く加速させています。

事業内容
石油・天然ガス、その他の鉱物資源の調査、探鉱、開発、生産、販売、貯蔵、輸送および同事業に付帯関連する事業、それらを行う企業に対する投融資および再生可能エネルギー事業(地熱開発・洋上風力発電など)、水素・CCUS事業など
本社郵便番号 107-6332
本社所在地 東京都港区赤坂5-3-1 赤坂Bizタワー
本社電話番号 電話での受付は行っておりません。問い合わせはE-mailにてお願いいたします。
設立 2006年4月3日
資本金 2,908億983万5,000円
従業員 3,364名/連結(2022年12月末時点)
売上高 2兆3,246億6,000万円/連結(2022年12月末時点)
事業所 国内:東京、新潟、秋田、千葉
海外:ジャカルタ、パース、ダーウィン、シンガポール、ロンドン、オスロ、アスタナ、アブダビ、ヒューストン他
業績 経常利益:1兆4,419億9,500万円/連結(2022年12月末時点)
主な取引先 (販売)ENEOS、出光興産、コスモ石油、住友化学、東京電力、中部電力、関西電力、JERA、東京ガス、大阪ガス、海外の国営エネルギー企業や元売り企業 他
代表者 代表取締役社長 上田 隆之
沿革
  • 2006/4/3
    • 国際石油開発(株)と帝国石油(株)による共同持株会社、国際石油開発帝石ホールディングス(株)設立。
  • 2008/10/1
    • 国際石油開発帝石(株)発足。
      国際石油開発帝石ホールディングス(株)、国際石油開発(株)、帝国石油(株)の合併により更なる効率的・機動的な経営体制へ。
  • 2021/4/1
    • 商号(社名)を(株)INPEXに改称。
      天然ガス・石油・再生可能エネルギーによるエネルギーの安定供給に加えて、低炭素化事業(水素ビジネスや森林事業)への取り組みも推進する。

働き方データ

  • 平均勤続勤務年数
    平均勤続勤務年数
    • 13.7年
    2022年度
  • 月平均所定外労働時間(前年度実績)
    月平均所定外労働時間(前年度実績)
    • 22.9時間
    2022年度
  • 平均有給休暇取得日数(前年度実績)
    平均有給休暇取得日数(前年度実績)
    • 13.7日
    2022年度
  • 前年度の育児休業取得対象者数(男女別)
    前年度の育児休業取得対象者数(男女別)(女性) 前年度の育児休業取得対象者数(男女別)(男性) 前年度の育児休業取得対象者数(男女別)(合計)
    対象者 16名 54名 70名
    2022年度
  • 前年度の育児休業取得者数(男女別)
    前年度の育児休業取得者数(男女別)(女性) 前年度の育児休業取得者数(男女別)(男性) 前年度の育児休業取得者数(男女別)(合計)
    取得者 16名 38名 54名
    2022年度

社内制度

研修制度 制度あり
新入社員研修、若年層フォローアップ研修、リーダーシップ研修、選抜型研修、昇格者研修、キャリア研修、ビジネスナレッジ研修、海外事務所実習、派遣型研修、海外留学、D&I研修など
自己啓発支援制度 制度あり
社員の自己啓発支援のため、通信講座の受講費用および外部の専門スクールの通学費用の一部などを受講奨励金として会社が補助を支給します。
メンター制度 制度あり
新入社員の育成を促すために新入社員1名ずつに先輩社員(メンター)がつき、マンツーマンで面談などを行います。

採用実績

採用実績(学校)

<大学院>
愛知学院大学、青山学院大学、秋田大学、岩手大学、愛媛大学、大阪大学、大阪市立大学、金沢大学、関西大学、九州大学、京都大学、熊本大学、慶應義塾大学、静岡大学、信州大学、上智大学、千葉大学、中央大学、筑波大学、東京大学、東京工業大学、東京農工大学、東京理科大学、東北大学、同志社大学、名古屋大学、新潟大学、法政大学、北海道大学、山形大学、横浜国立大学、立命館大学、早稲田大学、東京海洋大学、電気通信大学
<大学>
青山学院大学、秋田大学、愛媛大学、大阪大学、大阪市立大学、岡山大学、鹿児島大学、金沢大学、関西大学、学習院大学、学習院女子大学、九州大学、京都大学、熊本大学、慶應義塾大学、高知大学、甲南大学、神戸大学、国際基督教大学、埼玉大学、滋賀大学、静岡大学、首都大学東京、白百合女子大学、信州大学、上智大学、成蹊大学、聖心女子大学、成城大学、清泉女子大学、専修大学、千葉大学、中央大学、筑波大学、津田塾大学、東京大学、東京家政大学、東京外国語大学、東京工業大学、東京女子大学、東京理科大学、東北大学、東洋英和女学院大学、同志社大学、名古屋大学、新潟大学、日本大学、日本女子大学、一橋大学、フェリス女学院大学、法政大学、北海道大学、明治大学、山形大学、横浜国立大学、立教大学、立命館大学、早稲田大学

採用実績のある海外大学:
イェール大学 、サウサンプトン大学 、テキサス大学 、トロント大学 、マギル大学 、ロンドン大学、国立台湾大学、コロンビア大学、シンガポール国立大学

採用実績(人数)            2021年   2022年     2023年
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技術総合職      16名     20名       18名
ビジネス総合職    12名      8名        13名
※ビジネス総合職2021年度は、エリアスタッフ(現在募集なし)含む
      
  • 過去3年間の新卒採用者数
    採用者 過去3年間の新卒採用者数
    2021年 28
    2022年 28
    2023年 31
  • 過去3年間の新卒離職者数
    離職者 過去3年間の新卒離職者数
    2021年 2
    2022年 0
    2023年 0

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