最終更新日:2024/4/4

(株)日本旅行

  • 正社員
  • 既卒可

現在、応募受付を停止しています。

業種

  • 旅行・観光

基本情報

本社
東京都
資本金
1億円
売上高
1819億円(2022年12月)
従業員
2,407名(2023年12月1日現在)

覚醒 サステナブルな未来の社会に貢献

【日本旅行】3月以降に会社説明会実施 (2024/02/13更新)

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3月に入りましたらに会社説明会を実施します。
予約は、エントリー後にマイページにて受付けます。

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会社紹介記事

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【JR西日本グループ】創業117年、旅行業の枠を超え新たな分野へ挑戦する企業!

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コロナ禍を乗り越え、日本旅行は単なる旅行代理店業からソリューション企業としての変革を加速させています。これまでの旅行業の事業領域からもっと広義に、SDGsやDXをはじめとする顧客や地域の抱える社会課題へ挑み、その課題解決の中心的役割を担っています。そして、数多くのアライアンスパートナー(企業や各種団体)と共創することで新しいシナジーを発揮し、より良い未来の実現に向け、顧客や地域が求める価値を実現する企業へと成長していきます。

会社データ

プロフィール

日本では最も伝統のある旅行会社ですが、決して過去に甘んじることなく、更なる飛躍を目指し、様々な課題に日々取り組んでいる会社です。

2020年来の新型コロナウィルス感染症の世界的流行は、社会の在り方そのものを大きく変化させ、人々の移動が制限されるという、旅行業としての根幹に大きな影響を与えました。会社としてかなりの影響を受けたのは事実ですが、逆にコロナ禍だからこそ「取り組めたこと」「気づけたこと」その収穫も大きなものとなりました。

コロナ禍を機に当社は旅行代理店業からソリューション企業としての変革を加速します。これまでの旅行業の事業領域からもっと広義に、SDGsやDXをはじめとする顧客や地域の抱える社会課題へ挑み、当社はその課題解決の中心的役割を担っていきます。

そんな当社が求める人物像は
[柔軟性]&[行動力]  
柔軟性に富み、行動力がある人を求めています。

私たちの仕事は型にはまったものがありません。
やり方によって、結果はいかようにも変化します。
全てはお客様の課題解決のため、「柔軟な思考で、とにかくやってみる」ことが重要です。
是非、一緒に働いてくれる方を募集しております。



【経営理念】
日本旅行は、あふれる感性とみなぎる情熱を持って、魅力ある旅の創造とあたたかいサービスに努め、お客様に愛され、未来を拓くアクティブカンパニーを目指し、豊かな生活と文化の向上に貢献します。



【行動規範】  H E A R T
HOSPITALITY
私たちはお客様を大切にし、「親切」「誠実」「正確」「迅速」に行動します。

ENERGY
私たちはみなぎる活力と情熱を持ち、あらゆる目標に果敢にチャレンジします。

ACHIEVEMENT
私たちは常にコスト意識を持ち、生産性の向上と収益の拡大に努めます。

REVOLUTION
私たちは「出る杭」となることを恐れず、仕事の変革に努めます。

TOGETHER
私たちは会社の発展とともに自らの幸せを築きます。


事業内容
日本旅行の事業は大きく分けて「ソリューション事業」、「ツーリズム事業」に分かれています。

1.ソリューション事業
 お客様のニーズにあった旅行や各種プロジェクトを企画提案し、運営、添乗、精算まであらゆる場面を取り仕切ります。事業の対象となるのは旅行案件のみならず、地方創生に関するものや、教育、企業課題、ビジネストラベル分野等、お客様の課題解決に向け、各ソリューションを展開します。

2.ツーリズム事業
 Web販売を基軸としたコンテンツ開発を強化していきます。現在では旅行を思い立った時に、まず最初にネットであれこれ調べるのがあたりまえの時代になりました。インターネット専業の旅行会社も多数あり、この市場は各社ともしのぎを削る大激戦分野となっています。いかにしてお客様に選んでいただけるか、当社の強みであるJRセットプランをベースに今後いろいろな仕掛けをしていきます。 


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本社郵便番号 103-8266
本社所在地 東京都中央区日本橋1-19-1 日本橋ダイヤビルディング
本社電話番号 03-6895-7800
創業 1905(明治38)年11月
設立 1949(昭和24)年1月28日
資本金 1億円
従業員 2,407名(2023年12月1日現在)
売上高 1819億円(2022年12月)
事業所 【広域営業部】首都圏、東日本、中部、西日本、九州
【 支 店 】全国184カ所
株主構成 西日本旅客鉄道(株)…79.8%
(株)三菱UFJ銀行…3.3%
(株)みずほ銀行…2.4%
日本旅行従業員持株会…2.4%
東海旅客鉄道(株)…1.6%   など
グループ会社 【国内グループ会社】
  (株)日本旅行リテイリング
  (株)フレックスインターナショナルツアーズ
  (株)日本旅行北海道
  北海道オプショナルツアーズ(株)
  (株)日本旅行東北
  (株)日本旅行沖縄
  (株)日本旅行・グローバルビジネストラベル
  (株)エルオルト
  エムハート ツーリスト(株)
  (株)西日本新聞旅行
  (株)ジャッツ
  (株)ジャッツ関西
  (株)日本旅行グローバルショリューションズ
  (株)日旅九州エンタプライズ
  (株)日旅産業
  (株)プランドゥ・ジャパン
  (株)日旅物流
  (株)日旅ビジネスクリエイト
  日本旅行ビジネスソリューションズ(株)
  (株)日本旅行アカウントサービス

【海外グループ会社】
  NIPPON TRAVEL AGENCY PACIFIC INC.
  NIPPON TRAVEL AGENCY AMERICA INC.
  NIPPON TRAVEL AGENCY HAWAII INC.
  NIPPON TRAVEL AGENCY CANADA LTD.

  NIPPON TRAVEL AGENCY (AUSTRALIA )PTY.LTD.
  NIPPON TRAVEL AGENCY (NEW ZEALAND) LTD.

  NIPPON TRAVEL AGENCY FRANCE S.A.R.L.

  NIPPON TRAVEL AGENCY MICRONESIA INC.

  日旅国際旅行社有限公司
  日旅国際旅行社(北京)有限公司

  NTA TRAVEL (SINGAPORE) PRIVATE. LTD.
  PT.JABATO INTERNETIONAL
平均年齢 45.7歳 (2023年12月1日現在)
平均勤続年数 18.1年(2023年12月1日現在)
沿革
  • 1905年
    • 神社仏閣の参詣、観光等の団体旅行を斡旋する目的で南新助により創業
  • 1908年
    • 本邦初の国鉄貸切り臨時列車による関東廻遊団(善光寺参拝団)の募集団体旅行を実施
  • 1913年
    • 第1回鮮満視察団による最初の海外旅行を実施
  • 1953年
    • 旅行あっ旋業法(昭和27年法律第239号)制定公布に伴い、運輸大臣登録一般第2号として登録
  • 1961年
    • 国際航空運送協会(IATA)より公認代理店の認可を受け、lATA加盟航空会社の航空券発売を開始
  • 1966年
    • ホノルルに在外法人「NTA INTERNATlONAL」を開設
  • 1966年
    • 国鉄から2億円の出資を得て、資本金4億円に増資、国鉄定期乗車券の受託発売を開始
  • 1970年
    • 海外旅行企画商品「ベスト・ツアー」の発売を開始
  • 1971年
    • 海外旅行企画商品「マッハ」の発売を開始
  • 1972年
    • 国内旅行企画商品「赤い風船」の発売を開始
  • 1972年
    • 独自に開発した日旅オンラインシステム「QR-I」により、旅館・ホテルの客室予約取扱を開始
  • 1986年
    • 第1回「ジャパンウィーク」をイタリア・フローレンス市で開催
  • 1987年
    • 21世紀を担う子供たちの健全な育成を目的として「トムソーヤクラブ」を設立
  • 1996年
    • マッハ25周年特別企画「5大陸・専用機・世界一周の旅」実施
  • 2001年
    • 西日本旅客鉄道(株)TiS本部と統合
  • 2002年
    • 西日本旅客鉄道を引受先とする4,000万株の第三者割当増資を実施
  • 2005年
    • 創業100周年
  • 2007年
    • 「プライバシーマーク」を取得
  • 2009年
    • 次世代認定マーク「くるみん」を取得
  • 2011年
    • 中国・北京に現地法人旅行会社「日旅国際旅行社(北京)有限公司」を開設
  • 2011年
    • 宿泊予約サイト「ベストリザーブ」と「宿ぷらざ」との統合サイト「ベストリザーブ・宿ぷらざ」オープン
  • 2012年
    • 当社が企画・実施する「赤い風船JRじゃらんパック」の提供を(株)リクルートが運営する「じゃらんnet」上で開始
  • 2015年
    • ICTを活用した『学び旅行総合管理ナビゲーションシステム』“E2なび(いーなび)”を開発
  • 2018年
    • 京急観光の店舗事業及び外販事業を日本旅行が事業譲受
  • 2021年
    • 「自衛隊東京大規模接種センター」の運営を受託

働き方データ

  • 平均勤続勤務年数
    平均勤続勤務年数
    • 18.1年
    2022年度
  • 月平均所定外労働時間(前年度実績)
    月平均所定外労働時間(前年度実績)
    • 9.4時間
    2022年度
  • 平均有給休暇取得日数(前年度実績)
    平均有給休暇取得日数(前年度実績)
    • 12.5日
    2022年度
  • 前年度の育児休業取得対象者数(男女別)
    前年度の育児休業取得対象者数(男女別)(女性) 前年度の育児休業取得対象者数(男女別)(男性) 前年度の育児休業取得対象者数(男女別)(合計)
    対象者
    2022年度
  • 前年度の育児休業取得者数(男女別)
    前年度の育児休業取得者数(男女別)(女性) 前年度の育児休業取得者数(男女別)(男性) 前年度の育児休業取得者数(男女別)(合計)
    取得者 62名 3名 65名
    2022年度
  • 役員及び管理的地位にある者に占める女性の割合
    役員及び管理的地位にある者に占める女性の割合
    • 20.6%
      (676名中139名)
    • 2022年度

社内制度

研修制度 制度あり
新入社員研修・フォロー研修・現地研修・階層別研修・業務スキルアップ研修
自己啓発支援制度 制度あり
通信教育…会社指定通信講座を受講し、修了した際に受講料の会社補助
メンター制度 制度あり
里親制度
キャリアコンサルティング制度 制度なし
社内検定制度 制度あり
コンシェルジュスタッフ認定制度

採用実績

採用実績(学校)

<大学院>
東京大学、大阪市立大学、同志社大学
<大学>
北海道大学、山形大学、東京大学、東京外国語大学、東北大学、一橋大学、筑波大学、千葉大学、埼玉大学、金沢大学、信州大学、新潟大学、名古屋大学、九州大学、京都大学、大阪大学、神戸大学、岡山大学、広島大学、大阪市立大学、神戸市外国語大学、滋賀大学、首都大学東京、青山学院大学、慶應義塾大学、早稲田大学、上智大学、中央大学、法政大学、明治大学、立教大学、明治学院大学、東海大学、獨協大学、東洋大学、日本大学、駒澤大学、拓殖大学、専修大学、南山大学、名城大学、中京大学、愛知淑徳大学、名古屋外国語大学、関西外国語大学、関西学院大学、関西大学、同志社大学、同志社女子大学、立命館大学、立命館アジア太平洋大学、琉球大学、甲南大学、京都産業大学、福岡大学、北九州市立大学、九州産業大学、金城大学、杏林大学、長崎県立大学、熊本大学

採用実績(人数) 2018年4月(大卒)72名(男40名 女32名)
2019年4月(大卒)92名(男38名 女54名)
2020年4月(大卒)150名(男65名 女85名)
2021年4月(大卒)19名(男 9名 女10名)
2022年4月(大卒)0名 (採用見送り)
2023年4月(大卒)26名(男14名 女12名)
2024年4月(大卒)123名(男31名、女92名)(予)
  • 過去3年間の新卒採用者数(男女別)
    過去3年間の新卒採用者数(男性) 過去3年間の新卒採用者数(女性) 過去3年間の新卒採用者数(合計)
    2024年 31 92 123
    2023年 14 12 26
    2022年 0 0 0
  • 過去3年間の新卒採用者数
    採用者 過去3年間の新卒採用者数
    2024年 123
    2023年 26
    2022年 0
  • 過去3年間の新卒離職者数
    離職者 過去3年間の新卒離職者数
    2024年 0
    2023年 0
    2022年 0

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