最終更新日：2024/4/19

ナイス(株)

正社員
既卒可
上場企業

業種

商社（建材）
不動産
住宅

基本情報

本社: 神奈川県

資本金: 244億円（2023年3月末時点）

売上高: 2,363億円（2023年度3月期／グループ連結）

従業員: 2,431名（2023年3月末時点／グループ連結）

募集人数: 46～50名

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会社紹介記事
会社データ
働き方データ
社内制度
採用実績

《4/2(火)WEB会社説明会開催！》「建材商社×不動産」の総合力で“日本の住まいづくり”を支えています！

積極的に受付中

『WEB会社説明会』予約受付中です！！時間問わず説明会を視聴可能な『オンデマンド版』も配信中！！（2024/04/17更新）

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エントリー後マイページよりご予約が可能となっております！

◆WEB
日程：4月19日(金) 13:00～14:30
　　　4月22日(月) 14:00～15:30
　　　4月25日(木) 10:00～12:00
　　　5月9日(木) 10:30～12:00
　　　5月13日(月) 14:30～16:00

◆オンデマンド配信
日程：時間問わずご視聴いただけます！

ご興味ございましたら是非エントリーください！
皆さまにお会いできることを、採用担当一同、心よりお待ちしております！

ナイス(株) 新卒採用担当
石田・亀岡・ミラー・丸山

ナイス(株)は1950年創業以来、あらゆるステークホルダーの皆さまに支えられ、おかげさまで2020年に創業70周年を迎えました。全国8か所にある社有林、「ナイスの森」の保全・育成を通じて、地球環境の保護に貢献しています。

: ナイス(株)は1950年創業以来、あらゆるステークホルダーの皆さまに支えられ、おかげさまで2020年に創業70周年を迎えました。

: 全国8か所にある社有林、「ナイスの森」の保全・育成を通じて、地球環境の保護に貢献しています。

住まいづくりにおける2つの中核事業<建築資材事業×住宅事業>

木材・建築資材の流通から住まいの供給まで行っており、住まいづくりの川上から川下まで一貫して担うことができます。この総合力が当社の魅力です。	<建築資材事業～BtoB～> 建築資材専門商社として、建築に使われる木材・住宅設備機器・建材などのあらゆる部材を供給しています。住宅1棟に使われる約10万点のアイテムを、全国各地のハウスメーカー様や工務店様のご要望に合わせてご提供するだけでなく、「住まいづくりのプロ」として様々なご提案を行います。 <住宅事業～BtoC～> 神奈川県内・首都圏を中心に、エンドユーザー様へ最適なお住まいをご提案します。住まいのコンシェルジュとして住まいに関する様々なご相談に対応する「ナイス住まいの情報館」を展開し、不動産流通・資産活用・リフォームなど、住まいに関するあらゆるご相談に対応します。また、「耐震・健康・省エネ」に配慮した新築マンションや戸建住宅を供給しています。

木材・建築資材の流通から住まいの供給まで行っており、住まいづくりの川上から川下まで一貫して担うことができます。この総合力が当社の魅力です。

<建築資材事業～BtoB～>
建築資材専門商社として、建築に使われる木材・住宅設備機器・建材などのあらゆる部材を供給しています。住宅1棟に使われる約10万点のアイテムを、全国各地のハウスメーカー様や工務店様のご要望に合わせてご提供するだけでなく、「住まいづくりのプロ」として様々なご提案を行います。

<住宅事業～BtoC～>
神奈川県内・首都圏を中心に、エンドユーザー様へ最適なお住まいをご提案します。住まいのコンシェルジュとして住まいに関する様々なご相談に対応する「ナイス住まいの情報館」を展開し、不動産流通・資産活用・リフォームなど、住まいに関するあらゆるご相談に対応します。また、「耐震・健康・省エネ」に配慮した新築マンションや戸建住宅を供給しています。

会社データ

プロフィール	★創業73年建築資材事業×住宅事業の二本柱で、住まいに関する幅広い事業領域が当社の強みです。
事業内容	■建築資材事業　建築用資材・住宅設備機器等の国内流通及び輸入販売事業　非住宅建築物の木造・木質化 ■住宅事業　既存住宅流通、戸建住宅・マンションの販売、その他不動産事業全般

本社郵便番号	230-8571
本社所在地	神奈川県横浜市鶴見区鶴見中央4-33-1 ナイスビル
本社電話番号	045-521-6111
創業	1950年6月
資本金	244億円（2023年3月末時点）
従業員	2,431名（2023年3月末時点／グループ連結）
売上高	2,363億円（2023年度3月期／グループ連結）
事業所	本社／神奈川県横浜市鶴見区営業所／国内約70カ所（2023年3月末時点）北海道（札幌）、岩手（花巻）、宮城（多賀城、黒川、仙台）、山形（山形）、福島（郡山）、茨城（石岡）、栃木（宇都宮）、群馬（高崎、前橋）、埼玉（入間、さいたま）、千葉（千葉）、東京（大崎、大森、蒲田、木場、千住、多摩、東京）、神奈川（上大岡、川崎、菊名、幸浦、相模原、湘南、綱島、鶴見、星川、藤沢、武蔵小杉、横浜）、新潟（新潟）、富山（高岡）、山梨（甲府）、長野（塩尻、長野）、静岡（磐田、静岡、浜松、沼津）、愛知（岡崎、春日井、小牧、豊田）、三重（津）、滋賀（野洲）、京都（南）、大阪（寝屋川）、岡山（瀬戸内）、広島（廿日市）、徳島（徳島）、香川（観音寺）、愛媛（松山）、福岡（糟屋、北九州）、長崎（大村）、熊本（菊池）、大分（大分）、宮崎（宮崎）、鹿児島（鹿児島）
主なグループ会社	・ナイスプレカット株式会社・ウッドファースト株式会社・ナイス原木流通株式会社・スマートパワー株式会社・株式会社アルボレックス・伊予木材株式会社・ナイスコミュニティー株式会社・ナイスアセット株式会社・リナイス株式会社・菊池建設株式会社・ナイスコンピュータシステム株式会社・YOUテレビ株式会社・ナイスユニテック株式会社・SDロジ株式会社　他
主な取引先	・国内外大手メーカー・ハウスメーカー・木材建材販売店・工務店・建設会社及び設計事務所・各地方自治体及び行政　他
平均年齢	44歳（男性 45歳女性 41歳）（2023年3月末時点/単体）
平均勤続年数	20.3年（2023年3月末時点/単体）
沿革	1950年前身となる『市売木材(株)』を設立関東で初めてとなる木材市場の運営を開始 1959年木材に加え、建材・住宅設備機器などの建築資材全般の取り扱いを開始 1971年『日栄住宅資材(株)』に商号変更マンション分譲事業開始 1972年一戸建住宅分譲事業開始 1973年東京証券取引所市場第一部に昇格日本初となる2×4材の取り扱いを開始 1977年不動産仲介事業開始 1988年『日榮不動産(株)』に商号変更 1995年『ナイス日榮(株)』に商号変更地震に強い住まいづくりを目指し、自社オリジナル金物工法「パワービルド工法」を開発 2000年『ナイス(株)』に商号変更 2001年地震に強い住まいづくりを推進する「住まいの構造改革」キャンペーンを開始 2003年耐震の重要性を広く啓蒙する「住まいの耐震博覧会」の全国展開を開始 2005年自社分譲マンションにおいて、免震構造・強耐震構造（耐震強度1.25倍）を標準採用 2007年会社分割により持株会社体制へ移行し、『すてきナイスグループ(株)』に商号変更 2008年非住宅の中大規模木造建築への取り組み開始 2010年安心・安全・快適な暮らしをモットーにした自社オリジナル戸建住宅「パワーホーム」の供給を開始 2011年東日本大震災発生を受け、木造の応急仮設住宅の建築と資材供給に携わる復興応援住宅「フェニーチェホーム」の供給を開始 2012年住まいに関するあらゆるご相談に対応する「ナイス住まいの情報館」の店舗展開を開始 2015年「住まいの耐震博覧会」が、ウッドデザイン賞林野庁長官賞およびジャパン・レジリエンスアワード2015最優秀レジリエンス賞を受賞 2016年熊本地震発生を受け、木造の応急仮設住宅の建築に携わる 2017年東日本大震災の復興支援として、宮城県南三陸町にて「さんさん商店街」「ハマーレ歌津」（隈研吾氏設計）を竣工 2019年「かながわSDGsパートナー」に登録 2020年創立70周年持株会社を吸収合併し、『ナイス(株)』へ商号変更 2022年創立70周年記念プロジェクトとして本社ビルの木質化リノベーションを実施

働き方データ

平均勤続勤務年数
- 18.8年
2022年度
月平均所定外労働時間（前年度実績）
- 13.0時間
2022年度
平均有給休暇取得日数（前年度実績）
- 11.7日
2022年度

前年度の育児休業取得対象者数（男女別）


対象者	7名	15名	22名
	2022年度

前年度の育児休業取得者数（男女別）


取得者	7名	1名	8名
	2022年度

役員及び管理的地位にある者に占める女性の割合
- 3.0%
  （330名中10名）
- 2022年度

社内制度

研修制度	制度あり当社では新人研修をはじめとする階層別研修のほか、事業部ごとの研修や勉強会などを通じて社員教育を図っています。 ■新人研修・宿泊研修（ビジネスマナー・グループワーク等）・会社制度、コンプライアンス研修・事業部別研修・ＯＪＴ研修・フォローアップ研修(入社半年を振返り) ■コンプライアンス研修 ■階層別昇格研修（マネジメントなど） ■事業部別研修（宅地建物取引士プロジェクト、商品勉強会、住宅ローン研修など）
自己啓発支援制度	制度あり ■資格取得支援
キャリアコンサルティング制度	制度あり ■キャリアエントリー制度自身のキャリアアップを目的とした部署異動や職種変更などの希望提出制（全社員対象）

採用実績

採用実績（学校）	＜大学院＞秋田県立大学、大阪市立大学、鹿児島大学、神奈川大学、関西大学、京都大学、中央大学、東京音楽大学、東京都市大学、東京農工大学、法政大学、北海道大学、宮崎大学、横浜国立大学＜大学＞愛知大学、愛知学院大学、愛知淑徳大学、青山学院大学、秋田県立大学、亜細亜大学、跡見学園女子大学、桜美林大学、大阪大学、大阪経済法科大学、大阪市立大学、大妻女子大学、鹿児島大学、神奈川大学、金沢工業大学、関西大学、関西外国語大学、関西学院大学、関東学院大学、学習院大学、学習院女子大学、北九州市立大学、九州大学、九州産業大学、京都大学、京都外国語大学、京都産業大学、京都ノートルダム女子大学、共立女子大学、杏林大学、近畿大学、慶應義塾大学、工学院大学、神戸学院大学、國學院大學、国士舘大学、駒澤大学、下関市立大学、昭和女子大学、実践女子大学、成蹊大学、聖心女子大学、成城大学、清泉女子大学、西南学院大学、専修大学、拓殖大学、玉川大学、大東文化大学、大同大学、千葉工業大学、千葉商科大学、中央大学、帝京大学、東海大学、東京経済大学、東京国際大学、東京都市大学、東京農業大学、東京農工大学、東京理科大学、東北大学、東北学院大学、東洋英和女学院大学、同志社大学、獨協大学、南山大学、新潟大学、日本大学、日本女子大学、フェリス女学院大学、福岡大学、文教大学、文京学院大学、法政大学、放送大学、武庫川女子大学、武蔵大学、武蔵野大学、明治大学、明治学院大学、目白大学、ものつくり大学、横浜国立大学、横浜商科大学、横浜市立大学、立教大学、立正大学、立命館大学、立命館アジア太平洋大学、琉球大学、龍谷大学、流通経済大学（茨城）、和歌山大学、和光大学、早稲田大学＜短大・高専・専門学校＞浅野工学専門学校、日本工学院専門学校、東京デザイナー・アカデミー、東京デザイン専門学校
採用実績（人数）	2023年　 2022年　 2021年 ----------------------------------------------- 基幹職　　31名　　32名　　 16名事務職　　 9名　　12名　　　7名

採用実績（学校）

＜大学院＞
秋田県立大学、大阪市立大学、鹿児島大学、神奈川大学、関西大学、京都大学、中央大学、東京音楽大学、東京都市大学、東京農工大学、法政大学、北海道大学、宮崎大学、横浜国立大学
＜大学＞
愛知大学、愛知学院大学、愛知淑徳大学、青山学院大学、秋田県立大学、亜細亜大学、跡見学園女子大学、桜美林大学、大阪大学、大阪経済法科大学、大阪市立大学、大妻女子大学、鹿児島大学、神奈川大学、金沢工業大学、関西大学、関西外国語大学、関西学院大学、関東学院大学、学習院大学、学習院女子大学、北九州市立大学、九州大学、九州産業大学、京都大学、京都外国語大学、京都産業大学、京都ノートルダム女子大学、共立女子大学、杏林大学、近畿大学、慶應義塾大学、工学院大学、神戸学院大学、國學院大學、国士舘大学、駒澤大学、下関市立大学、昭和女子大学、実践女子大学、成蹊大学、聖心女子大学、成城大学、清泉女子大学、西南学院大学、専修大学、拓殖大学、玉川大学、大東文化大学、大同大学、千葉工業大学、千葉商科大学、中央大学、帝京大学、東海大学、東京経済大学、東京国際大学、東京都市大学、東京農業大学、東京農工大学、東京理科大学、東北大学、東北学院大学、東洋英和女学院大学、同志社大学、獨協大学、南山大学、新潟大学、日本大学、日本女子大学、フェリス女学院大学、福岡大学、文教大学、文京学院大学、法政大学、放送大学、武庫川女子大学、武蔵大学、武蔵野大学、明治大学、明治学院大学、目白大学、ものつくり大学、横浜国立大学、横浜商科大学、横浜市立大学、立教大学、立正大学、立命館大学、立命館アジア太平洋大学、琉球大学、龍谷大学、流通経済大学（茨城）、和歌山大学、和光大学、早稲田大学
＜短大・高専・専門学校＞
浅野工学専門学校、日本工学院専門学校、東京デザイナー・アカデミー、東京デザイン専門学校

採用実績（人数）

　　　 2023年　 2022年　 2021年
-----------------------------------------------
基幹職　　31名　　32名　　 16名
事務職　　 9名　　12名　　　7名

過去3年間の新卒採用者数（男女別）