最終更新日：2024/9/19

日立造船(株)

正社員
既卒可
上場企業

業種

プラント・エンジニアリング
機械
環境・リサイクル
輸送用機器（船舶・航空・宇宙関連など）

基本情報

本社: 東京都、大阪府

資本金: 454億4,200万円（2023年3月31日現在）

売上高: ＜連結＞5,558億4,400万円（2024年3月期）

従業員: ＜単体＞3,792名＜連結＞12,148名（2024年3月31日時点）

募集人数: ※各募集コースをご参照ください。

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会社紹介記事
会社データ
働き方データ
社内制度
採用実績

TECHNOLOGY for PEOPLE, the EARTH, and the FUTURE～地球と人のための技術をこれからも～

日立造船(株)　人事部からのメッセージ（2024/09/19更新）

私たち日立造船は、環境、機械、防災に貢献するスケールの大きい製品を世界中に提供しています。さらに、洋上風力発電、メタネーション技術、機能性材料の用途開発や全固体リチウムイオン電池の開発など、先端分野に向けても挑戦を続けています。仕事の多くは長期プロジェクトであり、たくさんの人の力が必要となります。決して一人の力で成し得るものではありませんので、多くの人と関わりながら日々共に成長し、挑戦していけるところが魅力です。国内外問わず若手から活躍できるフィールドが整っています。私たちと一緒に人々の今と未来に貢献しませんか。

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みなさんにお会いできるのを、楽しみにしています。

■採用HPでは、先輩情報やプロジェクトストーリーなど、当社をより深くご紹介しています。是非アクセスしてください!!
http://www.hitachizosen.co.jp/employ/

当社は「脱炭素化」「資源循環」「安全で豊かな街づくり」を事業分野にサステナブルで、安全・安心な社会の実現に貢献するソリューションパートナーを目指しています。海外でもトップクラスの環境事業を始め、機械・インフラ事業、脱炭素化事業を展開しており、文系・理系を問わず若手のうちからグローバルな社会課題の解決に挑戦できます。

: 当社は「脱炭素化」「資源循環」「安全で豊かな街づくり」を事業分野にサステナブルで、安全・安心な社会の実現に貢献するソリューションパートナーを目指しています。

: 海外でもトップクラスの環境事業を始め、機械・インフラ事業、脱炭素化事業を展開しており、文系・理系を問わず若手のうちからグローバルな社会課題の解決に挑戦できます。

日立造船は環境企業。地球と人に役立つ技術で社会課題を解決します

仲間と助けあい、たとえ壁にぶつかっても先輩や同期、後輩と協力しながらチームでゴールを目指せるのが日立造船の醍醐味です。（安信採用グループ長）	【環境事業を主軸に国内外で力を発揮】当社が手がけるのは〈環境〉〈機械・インフラ〉〈脱炭素化〉の3つの事業です。なかでも〈環境〉は売上の約7割を占める主要事業であり、ごみからエネルギーを生み出すごみ焼却発電施設の納入実績は世界トップシェアとなっています。当社の技術は人口増加に伴うごみ処理問題やエネルギー不足といった世界が直面している社会課題の解決に貢献しています。また、〈機械・インフラ〉ではさまざまな産業に欠かせない精密機械や電子制御装置、社会インフラを支える橋梁、水門を手がけ、〈脱炭素化〉では陸上・洋上風力発電や二酸化炭素と水素からメタンを生み出すメタネーション装置の開発にも取り組んでいます。【地球の未来に貢献できる若手を育てたい】このような事業を展開する当社が目指すのはSDGsの達成に貢献し、サステナブルで安全安心な社会を実現すること。「私達は、技術と誠意で社会に役立つ価値を創造し、豊かな未来に貢献します。」を企業理念に、「地球と人のための技術をこれからも」をスローガンに、ビジョンの実現にまい進しています。そこで必要になるのが30年先の未来、即ち2050年のカーボンニュートラルに向け活躍してくれる人材です。当社は長い歴史と実績を積み重ねてきましたが、更なる飛躍を目指すには既存のノウハウや考え方に縛られない新たな発想が欠かせません。【若手にチャンスを与え、可能性を伸ばす風土が魅力】当社は創業者E.H.ハンターの「挑戦の精神」を受け継いでおり、若手でも積極的に挑戦できる環境が整っています。また、人材育成を最重要課題と位置付け、キャリアプラン制度や研修に力を入れていますので、一人ひとりの適正に合ったキャリアを築いていくことが可能です。私達とともに、未来に向けた挑戦をしませんか。（業務管理本部人事部採用グループグループ長/安信和加子）

仲間と助けあい、たとえ壁にぶつかっても先輩や同期、後輩と協力しながらチームでゴールを目指せるのが日立造船の醍醐味です。（安信採用グループ長）

【環境事業を主軸に国内外で力を発揮】
当社が手がけるのは〈環境〉〈機械・インフラ〉〈脱炭素化〉の3つの事業です。なかでも〈環境〉は売上の約7割を占める主要事業であり、ごみからエネルギーを生み出すごみ焼却発電施設の納入実績は世界トップシェアとなっています。当社の技術は人口増加に伴うごみ処理問題やエネルギー不足といった世界が直面している社会課題の解決に貢献しています。また、〈機械・インフラ〉ではさまざまな産業に欠かせない精密機械や電子制御装置、社会インフラを支える橋梁、水門を手がけ、〈脱炭素化〉では陸上・洋上風力発電や二酸化炭素と水素からメタンを生み出すメタネーション装置の開発にも取り組んでいます。

【地球の未来に貢献できる若手を育てたい】
このような事業を展開する当社が目指すのはSDGsの達成に貢献し、サステナブルで安全安心な社会を実現すること。「私達は、技術と誠意で社会に役立つ価値を創造し、豊かな未来に貢献します。」を企業理念に、「地球と人のための技術をこれからも」をスローガンに、ビジョンの実現にまい進しています。そこで必要になるのが30年先の未来、即ち2050年のカーボンニュートラルに向け活躍してくれる人材です。当社は長い歴史と実績を積み重ねてきましたが、更なる飛躍を目指すには既存のノウハウや考え方に縛られない新たな発想が欠かせません。

【若手にチャンスを与え、可能性を伸ばす風土が魅力】
当社は創業者E.H.ハンターの「挑戦の精神」を受け継いでおり、若手でも積極的に挑戦できる環境が整っています。
また、人材育成を最重要課題と位置付け、キャリアプラン制度や研修に力を入れていますので、一人ひとりの適正に合ったキャリアを築いていくことが可能です。私達とともに、未来に向けた挑戦をしませんか。

（業務管理本部人事部採用グループグループ長/安信和加子）

会社データ

プロフィール	「CURSUM PERFICIO」（走れ！全力をあげて！）このラテン語は当社グループの創業者、英国人実業家エドワードハズレットハンターの家訓です。 1881年（明治14年）4月1日、同氏は日本の海運・造船の将来性に着目し、「大阪鉄工所（OSAKA IRON WORKS）」を創設して造船業を開始、当社グループ約140年にわたる歴史が始まりました。事業領域を造船業から「脱炭素化」、「資源循環」、「安全で豊かな街づくり」に移った現在、この家訓が示す「挑戦の精神」は同氏の没後100年経った今も生き続けています。私達は行動規範の一つに「果敢に挑戦する」を掲げており、役職員一人ひとりが「サステナブルで安全・安心な社会の実現に貢献するソリューションパートナー」を目指し、挑戦を続けています。
事業内容	私たち日立造船は、環境事業を中心に、機械・インフラ事業、脱炭素化事業の3部門で事業を展開しています。 ●地球規模の環境保全「環境事業」　・ごみ焼却発電施設　・バイオマス発電プラント　・海水淡水化プラント　・上下水・汚泥再生処理プラント ●安全で豊かな生活を実現する社会・産業インフラ構築「機械・インフラ事業」　・精密機械（主な分野: 電機・半導体・食品・医薬関連）　・電子制御装置（主な分野：鉄道・食品・医療）　・橋梁　・水門　・防災関連機器 ●脱炭素化社会の実現に貢献「脱炭素化事業」　・メタネーション装置　・水素発生装置　・風力発電　・脱硝装置　・プロセス機器（主な分野: 石油化学関連）創業者：E.H.ハンター氏。当社は、ハンター氏が1881年に大阪鉄工所を開いたのが起源です。

プロフィール

「CURSUM PERFICIO」（走れ！全力をあげて！）
このラテン語は当社グループの創業者、英国人実業家エドワードハズレットハンターの家訓です。
1881年（明治14年）4月1日、同氏は日本の海運・造船の将来性に着目し、「大阪鉄工所（OSAKA IRON WORKS）」を創設して造船業を開始、当社グループ約140年にわたる歴史が始まりました。事業領域を造船業から「脱炭素化」、「資源循環」、「安全で豊かな街づくり」に移った現在、この家訓が示す「挑戦の精神」は同氏の没後100年経った今も生き続けています。
私達は行動規範の一つに「果敢に挑戦する」を掲げており、役職員一人ひとりが「サステナブルで安全・安心な社会の実現に貢献するソリューションパートナー」を目指し、挑戦を続けています。

事業内容

私たち日立造船は、環境事業を中心に、機械・インフラ事業、脱炭素化事業の3部門で事業を展開しています。

●地球規模の環境保全
「環境事業」
　・ごみ焼却発電施設
　・バイオマス発電プラント
　・海水淡水化プラント
　・上下水・汚泥再生処理プラント

●安全で豊かな生活を実現する社会・産業インフラ構築
「機械・インフラ事業」
　・精密機械（主な分野: 電機・半導体・食品・医薬関連）
　・電子制御装置（主な分野：鉄道・食品・医療）
　・橋梁
　・水門
　・防災関連機器

●脱炭素化社会の実現に貢献
「脱炭素化事業」
　・メタネーション装置
　・水素発生装置
　・風力発電
　・脱硝装置
　・プロセス機器（主な分野: 石油化学関連）

創業者：E.H.ハンター氏。当社は、ハンター氏が1881年に大阪鉄工所を開いたのが起源です。

本社郵便番号	559-8559
本社所在地	大阪府大阪市住之江区南港北1-7-89
本社電話番号	06-6569-0019（直通）
東京本社郵便番号	140-0013
東京本社所在地	東京都品川区南大井6-26-3（大森ベルポートD館 15F)
創業	1881年4月
設立	1934年5月
資本金	454億4,200万円（2023年3月31日現在）
従業員	＜単体＞3,792名＜連結＞12,148名（2024年3月31日時点）
売上高	＜連結＞5,558億4,400万円（2024年3月期）
代表者	取締役社長兼COO　桑原道
事業所	◆本社：大阪、東京 ◆研究所：築港（大阪）、木津川（京都） ◆支社・営業所：札幌・帯広（北海道）、仙北（秋田）、仙台（宮城）、　　　　　　　　新潟（2カ所）、千葉、深谷（埼玉）、水戸（茨城）、　　　　　　　　横浜・川崎（神奈川）、高崎（群馬）、松本（長野）、　　　　　　　　名古屋（愛知）、和歌山、広島、高松（香川）、　　　　　　　　松山（愛媛）、福岡、熊本、那覇（沖縄） ◆工場・事業所：有明（熊本）、堺・築港（大阪）、向島・因島（広島）、　　　　　　　　舞鶴（京都）、茨城、若狭（福井） ◆海外事務所：アメリカ、UAE、インド、ミャンマー、シンガポール、　　　　　　　タイ、インドネシア、ベトナム、中国、台湾
海外関係会社	<海外関係会社> 全61カ所ロシア(1社)、カナダ(2社)、アメリカ(10社)、イタリア(1社)、イギリス(3社)、フランス(3社)、ドイツ(4社)、スイス(2社)、スウェーデン(1社)、スロバキア(1社)、UAE(4社)、オマーン(1社)、オーストラリア(7社)、インド(7社)、ベトナム(1社)、タイ(1社)、シンガポール(1社)、マレーシア(2社)、中国(7社)、韓国(1社)、台湾(1社)
国内関連会社	<国内関係会社> 全78社エスエヌ環境テクノロジー(株)、Hitz環境サービス(株)、(株)ニチゾウテック (株)エイチアンドエフ、(株)アイメックス、(株)ブイテックス、(株)プロモテック、(株)トーヨーテクニカ、(株)オーナミ、内海造船(株)　など
展望	近年、気候変動、衛生的な廃棄物処理、水不足、自然災害といった問題がますます大きくなっています。これら社会問題に対し、当社グループの事業活動を通じて、世界的にニーズが高まる「クリーンなエネルギー」、「クリーンな水」、「環境保全、災害に強く豊かな街づくり」などのソリューションを提供することが、「サステナブルで、安全・安心な社会の実現に貢献するソリューションパートナー」になることを目指しています。
平均年齢	43.2歳（2024年3月31日現在）
ひとくちPR！	当社では国内外問わず若手から活躍できるフィールドが整っています！
沿革	1881年英国人・E.H.ハンターが大阪鉄工所（個人経営）を創立 1914年 (株)大阪鉄工所設立 1943年社名を日立造船(株)に変更 1981年創業100周年 2002年日本鋼管(株)と造船事業統合し、ユニバーサル造船 (株)を設立併記ネーム「Hitz（ヒッツ）」を使用 2009年グループ会社10社統合 2010年「AE&E Inova AG（現Hitachi Zosen Inova AG）」を子会社化 2011年創業130周年 2013年「NAC International Inc.(現連結子会社)」を子会社化 2017年「Osmoflo Holdings Pty Ltd」およびグループ会社を子会社化 2018年 Hitz先端情報技術センターが運用開始 2021年創業140周年

働き方データ

平均勤続勤務年数
- 16.3年
2023年度
月平均所定外労働時間（前年度実績）
- 21.4時間
2023年度
平均有給休暇取得日数（前年度実績）
- 19.8日
2023年度

前年度の育児休業取得対象者数（男女別）


対象者	17名	124名	141名
	2023年度

前年度の育児休業取得者数（男女別）


取得者	17名	86名	103名
	2023年度

役員及び管理的地位にある者に占める女性の割合
- 3.0%
  （1261名中38名）
- 2023年度

社内制度

研修制度	制度あり新入職員教育（入職研修、合宿研修、指導員によるOJT）国際化教育（社内英語検定、英語集中合宿、英文ライティング講座、英語基礎強化研修、中国語講座、海外研修派遣）営業教育、要素技術講座等技術教育、知的財産教育、法務教育、国内外教育機関への留学・派遣など
自己啓発支援制度	制度あり資格取得報奨金制度、試験費用補助
メンター制度	制度あり入社後2年間 OJTによる職場内教育（新入職員1名につき指導員1名）
キャリアコンサルティング制度	制度ありキャリアプラン制度により、入社3年目、10年目に研修実施、毎年上長面談あり

採用実績

採用実績（学校）	＜大学院＞秋田大学、茨城大学、岩手大学、宇都宮大学、愛媛大学、大分大学、大阪大学、大阪工業大学、大阪産業大学、大阪市立大学、大阪電気通信大学、大阪府立大学、岡山大学、岡山県立大学、香川大学、鹿児島大学、金沢大学、金沢工業大学、関西大学、九州大学、九州工業大学、京都大学、京都工芸繊維大学、京都産業大学、近畿大学、岐阜大学、熊本大学、群馬大学、工学院大学、高知工科大学、神戸大学、埼玉大学、佐賀大学、滋賀大学、滋賀県立大学、静岡大学、芝浦工業大学、信州大学、摂南大学、千葉大学、千葉工業大学、中央大学、筑波大学、東海大学、東京大学、東京海洋大学、東京工業大学、東京情報大学、東京電機大学、東京都市大学、東京農工大学、東京理科大学、東北大学、東北学院大学、徳島大学、鳥取大学、富山大学、富山県立大学、豊橋技術科学大学、長岡技術科学大学、長崎大学、名古屋大学、名古屋工業大学、奈良教育大学、奈良女子大学、奈良先端科学技術大学院大学、新潟大学、日本大学、阪南大学、兵庫県立大学、福井大学、福岡大学、法政大学、北陸先端科学技術大学院大学、北海道大学、三重大学、宮崎大学、室蘭工業大学、明治大学、山口大学、山梨大学、横浜国立大学、立命館大学、琉球大学、龍谷大学、和歌山大学、早稲田大学＜大学＞愛知工業大学、青山学院大学、秋田大学、麻布大学、石巻専修大学、茨城大学、宇都宮大学、愛媛大学、追手門学院大学、大分大学、大阪大学、大阪学院大学、大阪経済大学、大阪芸術大学、大阪工業大学、大阪産業大学、大阪市立大学、大阪電気通信大学、大阪府立大学、岡山大学、岡山理科大学、香川大学、鹿児島大学、神奈川大学、神奈川工科大学、金沢大学、金沢工業大学、関西大学、関西外国語大学、関西学院大学、関東学院大学、学習院大学、九州大学、九州工業大学、京都大学、京都工芸繊維大学、京都産業大学、京都府立大学、近畿大学、岐阜大学、熊本大学、熊本学園大学、久留米大学、群馬大学、慶應義塾大学、工学院大学、高知大学、高知工科大学、甲南大学、神戸大学、神戸市外国語大学、神戸女学院大学、駒澤大学、埼玉大学、埼玉工業大学、佐賀大学、滋賀大学、滋賀県立大学、静岡大学、芝浦工業大学、島根大学、首都大学東京、信州大学、城西大学、水産大学校、成蹊大学、摂南大学、専修大学、仙台大学、相愛大学、崇城大学、高崎経済大学、拓殖大学、第一工業大学、千葉大学、千葉工業大学、中央大学、中京大学、天理大学、電気通信大学、東海大学、東京大学、東京海洋大学、東京外国語大学、東京電機大学、東京都市大学、東京農工大学、東京理科大学、東邦大学、東北大学、東北学院大学、東北工業大学、東洋大学、徳島大学、鳥取大学、富山大学、豊橋技術科学大学、同志社大学、同志社女子大学、長崎大学、長崎総合科学大学、名古屋大学、名古屋工業大学、名古屋市立大学、南山大学、新潟大学、日本大学、日本工業大学、兵庫県立大学、弘前大学、広島大学、広島工業大学、福井大学、福井県立大学、福井工業大学、福岡大学、福岡工業大学、福山大学、佛教大学、法政大学、北海道大学、三重大学、室蘭工業大学、明治大学、名城大学、山形大学、山口大学、山梨大学、立命館大学、立命館アジア太平洋大学、琉球大学、龍谷大学、和歌山大学、早稲田大学＜短大・高専・専門学校＞阿南工業高等専門学校、宇部工業高等専門学校、岐阜工業高等専門学校、久留米工業高等専門学校、熊本県立技術短期大学校、熊本高等専門学校、呉工業高等専門学校、佐世保工業高等専門学校、鹿児島工業高等専門学校、小山工業高等専門学校、松江工業高等専門学校、沼津工業高等専門学校、神戸市立工業高等専門学校、大阪公立大学工業高等専門学校、長岡工業高等専門学校、長野工業高等専門学校、奈良工業高等専門学校、津山工業高等専門学校、東京都立産業技術高等専門学校、富山高等専門学校、函館工業高等専門学校、舞鶴工業高等専門学校、福島工業高等専門学校、米子工業高等専門学校、北九州工業高等専門学校、明石工業高等専門学校、有明工業高等専門学校、和歌山工業高等専門学校釜山大学、国立台湾科技大学、韓国外国語大学、世宗大学、インドネシア大学、バンデュン工科大学
採用実績（人数）	2020年　　2021年　　2022年　　2023年　　2024年 ----------------------------------------------------------------------------------- 大卒/院了　　113名　　 103名　　 99名　　　89名　　　106名（内事務系）（31名）（18名）（20名）　（21名）（36名）高専・短大卒　7名　　　10名　　　 11名　　　 5名　　　2名
採用実績（学部・学科）	法学・政策系、経済・経営・商学系、社会・環境情報系、外国語・国際文化系、人文系、教育系、生活科学系、宗教・神学系、芸術・音楽系、体育・スポーツ系、その他文系、機械系、電気・電子・制御系、数学・情報工学系、建築・土木系、化学・物質工学系、資源・地球環境系、その他理系

採用実績（学校）

＜大学院＞
秋田大学、茨城大学、岩手大学、宇都宮大学、愛媛大学、大分大学、大阪大学、大阪工業大学、大阪産業大学、大阪市立大学、大阪電気通信大学、大阪府立大学、岡山大学、岡山県立大学、香川大学、鹿児島大学、金沢大学、金沢工業大学、関西大学、九州大学、九州工業大学、京都大学、京都工芸繊維大学、京都産業大学、近畿大学、岐阜大学、熊本大学、群馬大学、工学院大学、高知工科大学、神戸大学、埼玉大学、佐賀大学、滋賀大学、滋賀県立大学、静岡大学、芝浦工業大学、信州大学、摂南大学、千葉大学、千葉工業大学、中央大学、筑波大学、東海大学、東京大学、東京海洋大学、東京工業大学、東京情報大学、東京電機大学、東京都市大学、東京農工大学、東京理科大学、東北大学、東北学院大学、徳島大学、鳥取大学、富山大学、富山県立大学、豊橋技術科学大学、長岡技術科学大学、長崎大学、名古屋大学、名古屋工業大学、奈良教育大学、奈良女子大学、奈良先端科学技術大学院大学、新潟大学、日本大学、阪南大学、兵庫県立大学、福井大学、福岡大学、法政大学、北陸先端科学技術大学院大学、北海道大学、三重大学、宮崎大学、室蘭工業大学、明治大学、山口大学、山梨大学、横浜国立大学、立命館大学、琉球大学、龍谷大学、和歌山大学、早稲田大学
＜大学＞
愛知工業大学、青山学院大学、秋田大学、麻布大学、石巻専修大学、茨城大学、宇都宮大学、愛媛大学、追手門学院大学、大分大学、大阪大学、大阪学院大学、大阪経済大学、大阪芸術大学、大阪工業大学、大阪産業大学、大阪市立大学、大阪電気通信大学、大阪府立大学、岡山大学、岡山理科大学、香川大学、鹿児島大学、神奈川大学、神奈川工科大学、金沢大学、金沢工業大学、関西大学、関西外国語大学、関西学院大学、関東学院大学、学習院大学、九州大学、九州工業大学、京都大学、京都工芸繊維大学、京都産業大学、京都府立大学、近畿大学、岐阜大学、熊本大学、熊本学園大学、久留米大学、群馬大学、慶應義塾大学、工学院大学、高知大学、高知工科大学、甲南大学、神戸大学、神戸市外国語大学、神戸女学院大学、駒澤大学、埼玉大学、埼玉工業大学、佐賀大学、滋賀大学、滋賀県立大学、静岡大学、芝浦工業大学、島根大学、首都大学東京、信州大学、城西大学、水産大学校、成蹊大学、摂南大学、専修大学、仙台大学、相愛大学、崇城大学、高崎経済大学、拓殖大学、第一工業大学、千葉大学、千葉工業大学、中央大学、中京大学、天理大学、電気通信大学、東海大学、東京大学、東京海洋大学、東京外国語大学、東京電機大学、東京都市大学、東京農工大学、東京理科大学、東邦大学、東北大学、東北学院大学、東北工業大学、東洋大学、徳島大学、鳥取大学、富山大学、豊橋技術科学大学、同志社大学、同志社女子大学、長崎大学、長崎総合科学大学、名古屋大学、名古屋工業大学、名古屋市立大学、南山大学、新潟大学、日本大学、日本工業大学、兵庫県立大学、弘前大学、広島大学、広島工業大学、福井大学、福井県立大学、福井工業大学、福岡大学、福岡工業大学、福山大学、佛教大学、法政大学、北海道大学、三重大学、室蘭工業大学、明治大学、名城大学、山形大学、山口大学、山梨大学、立命館大学、立命館アジア太平洋大学、琉球大学、龍谷大学、和歌山大学、早稲田大学
＜短大・高専・専門学校＞
阿南工業高等専門学校、宇部工業高等専門学校、岐阜工業高等専門学校、久留米工業高等専門学校、熊本県立技術短期大学校、熊本高等専門学校、呉工業高等専門学校、佐世保工業高等専門学校、鹿児島工業高等専門学校、小山工業高等専門学校、松江工業高等専門学校、沼津工業高等専門学校、神戸市立工業高等専門学校、大阪公立大学工業高等専門学校、長岡工業高等専門学校、長野工業高等専門学校、奈良工業高等専門学校、津山工業高等専門学校、東京都立産業技術高等専門学校、富山高等専門学校、函館工業高等専門学校、舞鶴工業高等専門学校、福島工業高等専門学校、米子工業高等専門学校、北九州工業高等専門学校、明石工業高等専門学校、有明工業高等専門学校、和歌山工業高等専門学校

釜山大学、国立台湾科技大学、韓国外国語大学、世宗大学、インドネシア大学、バンデュン工科大学

採用実績（人数）

　　　　　　2020年　　2021年　　2022年　　2023年　　2024年
-----------------------------------------------------------------------------------
大卒/院了　　113名　　 103名　　 99名　　　89名　　　106名
（内事務系）（31名）（18名）（20名）　（21名）（36名）
高専・短大卒　7名　　　10名　　　 11名　　　 5名　　　2名

採用実績（学部・学科）

法学・政策系、経済・経営・商学系、社会・環境情報系、外国語・国際文化系、人文系、教育系、生活科学系、宗教・神学系、芸術・音楽系、体育・スポーツ系、その他文系、機械系、電気・電子・制御系、数学・情報工学系、建築・土木系、化学・物質工学系、資源・地球環境系、その他理系

過去3年間の新卒採用者数（男女別）