最終更新日:2024/8/9

ヤマト運輸(株)【地域密着コース 乗務系】

  • 正社員
  • 既卒可

業種

  • 陸運(貨物・バス・タクシー)
  • 物流・倉庫
  • 空輸
  • 海運

基本情報

本社
東京都
資本金
500億円
営業収益
単体では非公開
社員
216,873名(2022年3月グループ連結) 191,172名(2022年3月ヤマト運輸)
募集人数
51~100名

次の運び方をつくる。

皆様のエントリーをお待ちしております!! (2024/02/13更新)

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学生の皆さん、こんにちは。
アクセス頂き、誠にありがとうございます。

興味のある方は、マイナビまたは当社HP上より是非エントリーして下さい。

会社紹介記事

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営業所の下図は全国で約3,200箇所あり、受付事務や内勤のパート、アルバイトスタッフ等、多数の人が交代して働いています。原則、地元の営業所が職場となります。
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宅急便国内シェアNo1、年間取扱個数は23億個、車両数36,000台による、地域のお客様と密接に関わるサービスを展開しています。

地元でたくさんの「ありがとう」が感じられるお仕事です

「宅急便」のサービス開始は、今から46年前のこと。当時、荷物の発送は郵便局や国鉄の窓口へ持ち込みが主流でした。「個人が誰かに荷物を配送するには手間がかかる」当時の常識を打ち破ったのが宅急便であり、今では社会的インフラとして、年間の取扱個数は23億個まで拡大しました。

ヤマト運輸では次の100年を持続可能な物流インフラとして存続し続けるため、お客様にとっての「地域の顔」となる存在がセールスドライバーです。

営業所の数は全国約3,200箇所あり、地域に根差した物流インフラであるからこそ、日々「ありがとう」という感謝のことばを頂ける仕事を私たちと一緒にしませんか?

また、当社は社員にとって働き易い職場の実現に向けて、継続して取り組みを続けています。昨年実績は1日の平均残業時間は1.2時間、年間休日が118日+有給取得率が90%超のため、実質年間休日は130日以上取得可能です。残業管理がしっかりしており、きちんと休むことが出来るので安心して働けますよ。

会社データ

プロフィール

ヤマトグループは創業以来2度の革新を行い人々の生活を変えてきました。
1つ目は日本初の路線事業の開始。
2つ目は「宅急便」の開始。

そして現在、3度目の革新を起こそうとしています。
グループの力を結集した新しいソリューションモデルの構築や、地域に密着した生涯生活支援、宅急便事業のグローバル展開など、これまで誰も成し得なかったサービスを提供していきます。

事業内容
ヤマトグループの総合力の源として、デリバリー事業を担うヤマト運輸。社員数約18万人、車両台数約3.6万台で「宅急便」など各種輸送に関わる事業を展開しています。1976年に宅急便を発売し、日本全国に張り巡らされたきめ細やかなネットワークを基盤にイノベーションを起こしてきました。今ではお客さまの生活を支える社会インフラの一つとなっています。
本社郵便番号 104-8125
本社所在地 東京都中央区銀座2-16-10
本社電話番号 03-3541-3411(代)
創立 1919(大正8)年11月29日
設立 2005(平成17)年3月31日
資本金 500億円
社員 216,873名(2022年3月グループ連結)
191,172名(2022年3月ヤマト運輸)
営業収益 単体では非公開
事業所 全国の事務所数 合計3,219(ヤマト運輸)
業績 単体では非公開
(ヤマトグループ連結はHPにて公開中)
株主 ヤマトホールディングス(株)
業績推移 単体では非公開
平均年齢 43.0歳
会社の特徴 約22万人の社員を抱えるヤマトグループを一つに導く精神とは一体どのようなものでしょうか? 「ヤマトは我なり」─これは当グループの社訓の最初に掲げている言葉です。社員一人ひとりが会社の代表として自らの業務を遂行し、経営者としての視点を持つ姿勢を示しています。「お客さまに喜ばれるサービスとは何だろう?」「どんな方法でやれば真のサービスが提供できるのだろう?」…今日のヤマトグループがあるのは社員の創造性や挑戦による賜物です。
ヤマトグループは若手社員の提案にも耳を傾ける風土があり、役職者や経営幹部になるのも立候補制をとっています。これからも「新しい常識」の創造を目指してヤマトグループは挑戦し続けます。
沿革
  • 1919年
    • 大和運輸(株)創立
  • 1974年
    • 貨物輸送のオンラインシステム開始
  • 1976年
    • 「宅急便」販売開始
  • 1982年
    • ヤマト運輸(株)に名称変更
  • 1991年
    • 全国自社ネットワーク完成
  • 1997年
    • 「クロネコメール便」スタート
  • 2005年
    • ホールディングス制に移行

      「宅急便e-お知らせシリーズ」開始
      「宅配ロッカー発送サービス」開始
  • 2006年
    • 「クロネコ国際メール便」の発売
      「オークション宅急便」の発売
  • 2007年
    • らくらく送り状発行サービス「クロネコメンバーズ」を開始
  • 2008年
    • 5ソリューション推進
      「TODAY SHOPPING SERVICE」
      「ヤマトインポートダイレクト」
      「WEB出荷コントロールサービス」
      「ネットスーパーサポートサービス」
      「メンテナンスサポートサービス」
  • 2010年
    • 上海、シンガポールで宅急便事業スタート
  • 2011年
    • 香港、マレーシアで宅急便事業スタート
  • 2012年
    • アジアの主要都市へ宅急便翌日配達スタート
  • 2013年
    • 「バリュー・ネットワーキング」構想発表
      厚木ゲートウェイ竣工
      羽田クロノゲート竣工
      国際クール宅急便販売開始
  • 2015年
    • 「クロネコメール便」の販売終了
      「クロネコDM便」を発売
      「宅急便コンパクト」と「ネコポス」を発売
  • 2016年
    • LINE公式アカウントを開設
      「中部ゲートウェイ」竣工
  • 2017年
    • タイで宅急便事業スタート(SCG Yamato Express)
      「関西ゲートウェイ」竣工
  • 2018年
    • Tポイントサービスとの連携開始

働き方データ

  • 平均勤続勤務年数
    平均勤続勤務年数
    • 12.5年
    2022年度
  • 月平均所定外労働時間(前年度実績)
    月平均所定外労働時間(前年度実績)
    • 24.5時間
    2022年度
  • 平均有給休暇取得日数(前年度実績)
    平均有給休暇取得日数(前年度実績)
    • 19.3日
    2022年度

社内制度

研修制度 制度あり
入社時研修、フォローアップ研修、キャリアプラン研修、業務役職候補者研修、経営役職候補者研修 ほか
自己啓発支援制度 制度あり
準中型免許取得支援制度 他資格取得支援制度あり

採用実績

採用実績(学校)

<大学院>
岡山大学、学習院大学、九州大学、中央大学、筑波大学、東京大学、東京海洋大学、東京外国語大学、東京工業大学、東京都市大学、東洋大学、新潟大学、一橋大学、北海道大学、横浜国立大学、立命館アジア太平洋大学、早稲田大学
<大学>
愛知大学、愛知学院大学、愛知県立大学、愛知工業大学、愛知淑徳大学、青山学院大学、芦屋大学、亜細亜大学、跡見学園女子大学、茨城大学、岩手大学、岩手県立大学、宇都宮大学、愛媛大学、大分大学、大阪大学、大阪学院大学、大阪教育大学、大阪経済大学、大阪芸術大学、大阪工業大学、大阪産業大学、大阪商業大学、大阪市立大学、大阪府立大学、大谷大学、大妻女子大学、岡山大学、沖縄大学、鹿児島大学、神奈川大学、神奈川工科大学、金沢大学、金沢学院大学、金沢工業大学、金沢星稜大学、関西大学、関西外国語大学、関西学院大学、関東学院大学、関東学園大学、学習院大学、学習院女子大学、北九州市立大学、九州大学、京都大学、京都外国語大学、京都産業大学、京都女子大学、京都文教大学、共立女子大学、近畿大学、慶應義塾大学、甲南大学、神戸大学、国際基督教大学、埼玉大学、埼玉工業大学、札幌学院大学、産業能率大学、芝浦工業大学、島根大学、首都大学東京、湘南工科大学、上智大学、聖心女子大学、西南学院大学、摂南大学、専修大学、高崎経済大学、大東文化大学、千葉大学、千葉商科大学、中央大学、中京大学、筑波大学、津田塾大学、東海大学、東京大学、東京外国語大学、東京女子大学、東北大学、東北福祉大学、徳島大学、鳥取大学、同志社大学、同志社女子大学、獨協大学、長崎大学、長崎県立大学、長野大学、名古屋学院大学、奈良大学、奈良教育大学、奈良女子大学、南山大学、新潟大学、日本大学、一橋大学、広島大学、広島修道大学、福井県立大学、福岡大学、福岡工業大学、福岡女子大学、福島大学、藤女子大学、法政大学、北海道大学、松本大学、松山大学、武庫川女子大学、明治大学、明治学院大学、名城大学、桃山学院大学、山口大学、横浜国立大学、横浜市立大学、立教大学、立命館大学、立命館アジア太平洋大学、龍谷大学、流通科学大学、和歌山大学、早稲田大学

採用実績(人数) <ヤマト運輸(株) 採用実績>
         2020年  2021年  2022年  2023年(予定) 
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大卒(乗務職)  24名    10名    20名   40名

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