最終更新日：2024/4/16

(株)ファミリーマート

正社員
既卒可

現在、応募受付を停止しています。

業種

コンビニエンスストア
銀行（ネットバンク・その他）
専門コンサルティング
シンクタンク・マーケティング・調査
食品

基本情報

本社: 東京都

資本金: 166億5,900万円

売上高: 2兆8,419億7,600万円(2022年2月期)

従業員: 6,881名(2022年2月末)

会社概要
採用データ

会社紹介記事
会社データ
働き方データ
社内制度
採用実績

あなたと、コンビに、ファミリーマート

【ENT〆切間もなく！】お早めにご応募ください。（2024/04/16更新）

【2025年卒採用 ENT〆切間もなく！】
〆切期日 :4月19日（金）15時迄

下記内容をご確認いただき、皆さまのご応募を心よりお待ちしております。

【募集コース】
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◆National course（総合職）
◆Regional course（地域限定勤務）
◆JOB-MATCH course（システム職）
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自分の働き方によって選べる3つのコースを用意いたしました。

【ファミマの魅力】
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◆服装自由化（パーカー・ジーンズ勤務OK）※一部規定あり
◆年間休日120日（完全週休2日制、祝日を中心とした会社指定休日あり）
◆育休取得率：女性100％／男性68.9％　※2022年度末実績
◆有給休暇平均取得率：12.3日　※2022年度末実績
◆優績者の優先異動希望申告制度あり
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「あなたと、コンビに、ファミリーマート」を基本理念に、国内外で2万5000店を展開。商店として、社会インフラとして地域に寄り添い、そこで生きる人々の生活を支える。業界No1チェーンでないからこそ、常に「チャレンジ」を楽しんでいる会社です。

: 「あなたと、コンビに、ファミリーマート」を基本理念に、国内外で2万5000店を展開。商店として、社会インフラとして地域に寄り添い、そこで生きる人々の生活を支える。

: 業界No1チェーンでないからこそ、常に「チャレンジ」を楽しんでいる会社です。

チャレンジするほうの仕事をしよう。

いつだって、業界を面白くするのは、王者よりも、挑戦者だ。目標があるから、ワクワクできる。攻める立場だから、成長できる。私たちは、チャレンジするほうのコンビニ。このビジネスには、限界がない。全国にいるお客さま一人ひとりをみつめ、日々変化する暮らしによりそう使命があるから。さあ、私たちと一緒に、チャレンジするほうの仕事をしよう。暮らしに一番近い場所から、この国を元気にしていこう。世界を変える喜びは、挑戦者だけが味わえるのだから。上記メッセージより、私たちが大切にしている価値観として、「全国にいるお客さま一人ひとりの日々変化する想いやニーズに対応し続けること」この価値観はこれまでも、そしてこれから先も持ち続け、お客さまが求める最高の日常、最高の未来に向かって、チャレンジし続けていきます。日本国内に、約16,500店舗。年間延べ約55億人のお客さまにご来店いただいているファミリーマートのビジネスをインターンシップで体感してみませんか？チャレンジするコンビニの未来を共に描きましょう。

いつだって、業界を面白くするのは、
王者よりも、挑戦者だ。
目標があるから、ワクワクできる。
攻める立場だから、成長できる。
私たちは、チャレンジするほうのコンビニ。
このビジネスには、限界がない。
全国にいるお客さま一人ひとりをみつめ、
日々変化する暮らしによりそう使命があるから。
さあ、私たちと一緒に、チャレンジするほうの仕事をしよう。
暮らしに一番近い場所から、この国を元気にしていこう。
世界を変える喜びは、挑戦者だけが味わえるのだから。

上記メッセージより、私たちが大切にしている価値観として、
「全国にいるお客さま一人ひとりの日々変化する想いやニーズに対応し続けること」
この価値観はこれまでも、そしてこれから先も持ち続け、お客さまが求める最高の
日常、最高の未来に向かって、チャレンジし続けていきます。

日本国内に、約16,500店舗。年間延べ約55億人のお客さまにご来店いただいている
ファミリーマートのビジネスをインターンシップで体感してみませんか？
チャレンジするコンビニの未来を共に描きましょう。

会社データ

プロフィール	1973年、「ファミリーマート」の誕生以来、商品・サービスの拡充を通じて、お客さまの生活に「なくてはならない存在」へと発展・成長してきました。アジアを中心に世界7つの国と地域で約24,000店を展開しています（2019年2月現在）
事業内容	当社は、社会の変化、お客さまのニーズに合わせて今よりもより良い生活をお客さまに、提案し続ける存在として、日々取り組んでおります。コンビニの仕事というと、店舗での販売業務をイメージされる方もいますが、そうではありません。店舗での販売業務をおこなうのは、ビジネスパートナーである「加盟店」の皆さま。ファミリーマートは店舗を運営・経営するための、商品・物流・品質管理・マーケティングなどの様々なものを提供しています。店舗開発や人材育成等もサポートします。フランチャイズ本部と加盟店が協力パートナーを組むからこそ、それぞれが強みを発揮し、相乗効果を発揮することができます。11兆円のマーケットに仕掛ける。さまざまなステークホルダーとともに挑戦する。だからこそ、ダイナミックな仕事ができる。これがファミリーマートのビジネスです。

プロフィール

1973年、「ファミリーマート」の誕生以来、商品・サービスの拡充を通じて、お客さまの生活に「なくてはならない存在」へと発展・成長してきました。アジアを中心に世界7つの国と地域で約24,000店を展開しています（2019年2月現在）

事業内容

当社は、社会の変化、お客さまのニーズに合わせて
今よりもより良い生活をお客さまに、提案し続ける存在として、
日々取り組んでおります。

コンビニの仕事というと、店舗での販売業務をイメージされる方もいますが、
そうではありません。店舗での販売業務をおこなうのは、ビジネスパートナーである
「加盟店」の皆さま。

ファミリーマートは店舗を運営・経営するための、商品・物流・品質管理・
マーケティングなどの様々なものを提供しています。
店舗開発や人材育成等もサポートします。フランチャイズ本部と加盟店が
協力パートナーを組むからこそ、それぞれが強みを発揮し、相乗効果を発揮することができます。11兆円のマーケットに仕掛ける。さまざまなステークホルダーとともに挑戦する。だからこそ、ダイナミックな仕事ができる。これがファミリーマートの
ビジネスです。

本社郵便番号	108-0023
本社所在地	東京都港区芝浦3丁目1-21　msb　Tamachi　田町ステーションタワーS
本社電話番号	0120-079-188
設立	1981年9月1日
資本金	166億5,900万円
従業員	6,881名(2022年2月末)
売上高	2兆8,419億7,600万円(2022年2月期)
事業所	本部：東京（港区）北海道、青森、秋田、岩手、宮城、山形、福島、群馬、栃木、茨城、千葉、埼玉、東京、神奈川、新潟、長野、山梨、静岡、愛知、岐阜、三重、富山、石川、福井、滋賀、京都、奈良、大阪、和歌山、兵庫、岡山、広島、山口、島根、鳥取、香川、愛媛、高知、徳島、福岡、長崎、熊本、大分、佐賀
関連事業会社	・(株)ファミマデジタルワン・(株)ファミマ・リテール・サービス・(株)EVENTIFY ・(株)九州エヌエフフーズ・(株)ファミマ・サポート・(株)クリアーウォーター津南・(株)クリーン・アクア・ビバレッジ・ポケットカード(株) ・(株)ライブ・ビューイング・ジャパン・(株)データ・ワン・(株)ゲート・ワン
平均給与	619万円
国内エリア会社	(株) 沖縄ファミリーマート (株) 南九州ファミリーマート
海外エリア会社	・全家便利商店股フン有限公司・上海福満家便利有限公司・広州市福満家連鎖便利店有限公司・蘇州福満家便利店有限公司・杭州頂全便利店有限公司・成都福満家便利有限公司・深セン市頂全便利店有限公司・無錫福満家便利店有限公司・北京頂全便利店有限公司・東莞市頂全便利店有限公司・PT. Fajar Mitra Indah ・Philippine FamilyMart CVS, Inc. ・FamilyMart Vietnam Joint Stock Company ・Maxincome Rrsources Sdn.Bhd.
沿革	1981年 (株)ファミリーマートを設立。 1987年 (株)沖縄ファミリーマートを設立。東京証券取引所の市場第二部に株式上場。 1988年台湾でのフランチャイズ展開開始。 1989年東京証券取引所の市場第一部銘柄に指定。 1993 年 (株)南九州ファミリーマートを設立。 2000年（株）ファミマ・ドット・コム（現・（株）ファミマデジタルワン）を設立。 2004年中国進出。上海に1号店出店。 2006年中国の広州市に広州市福満家便利店有限公司(中国) (現・広州市福満家連鎖便利店有限公司)を設立。 2007年中国蘇州市に蘇州福満家便利店有限公司(中国)を設立。 2009年 (株)エーエム・ピーエム・ジャパンを株式の取得により完全子会社とする。 2010年 (株)エーエム・ピーエム・ジャパンを吸収合併。 2011年 (株)エーエム・ピーエム・ジャパン・関西を吸収合併。中国成都市に成都福満家便利有限公司(中国)を設立。 2012年中国深セン市に深セン市頂全便利店有限公司(中国)を設立。 2014年中国無錫市に無錫福満家便利店有限公司(中国)を設立中国北京市に北京頂全便利店有限公司(中国)を設立。中国東莞市に東莞市頂全便利店有限公司(中国)設立。 2015年 (株)ココストアを株式の取得により完全子会社の後、吸収合併。 2016年ユニーグループ・ホールディングス(株)を吸収合併し、ユニー・ファミリーマートホールデングス(株)に商号変更。コンビニエンスストア事業を(株)サークルＫサンクスに承継し、(株)サークルＫサンクスは(株)ファミリーマートに商号変更。 2017年 2017年ユニー(株)の発行済株式の40.0％を(株)ドンキホーテホールディングス（現・(株)パン・パシフィック・インターナショナルホールディングス）に譲渡。 2019年ユニー(株)の全株式を(株)ドンキホーテホールディングス（現・(株)パン・パシフィック・インターナショナルホールディングス）に譲渡。ユニー・ファミリーマートホールディングス(株)は、完全子会社である(株)ファミリーマートを吸収合併し、合併後(株)ファミリーマートに商号変更。 2020年伊藤忠商事（株）の子会社であるリテールインベストメントカンパニー（同）による当社株式の公開買付けと株式併合に伴い、東京証券取引所市場第一部の上場を廃止。 2021年（株）ゲート・ワンを設立。

働き方データ

平均勤続勤務年数
- 13.2年
2022年度
月平均所定外労働時間（前年度実績）
- 16.4時間
2022年度
平均有給休暇取得日数（前年度実績）
- 12.5日
2022年度

社内制度

研修制度	制度あり基礎教育、階層別研修等
自己啓発支援制度	制度ありスキルアップを目指す社員に対し、eラーニングや外部セミナーの受講に関する費用の一部を会社が補助しています。
メンター制度	制度なし
キャリアコンサルティング制度	制度なし
社内検定制度	制度あり防火管理責任者、食品衛生管理責任者、安全運転講習など

採用実績

採用実績（学校）	＜大学院＞秋田大学、茨城大学、大阪府立大学、京都大学、東京薬科大学、立命館大学、早稲田大学＜大学＞青山学院大学、亜細亜大学、神奈川大学、鎌倉女子大学、関西大学、関東学院大学、学習院大学、九州大学、九州産業大学、近畿大学、慶應義塾大学、甲南大学、国士舘大学、駒澤大学、昭和女子大学、専修大学、創価大学、中央大学、東京理科大学、富山大学、同志社大学、同志社女子大学、日本大学、福岡大学、法政大学、明治学院大学、桃山学院大学、立教大学、立命館大学、龍谷大学、早稲田大学世宗大学校、上海外国語大学、東北学院大学、東北大学、岩手県立大学、福島大学、山形大学、日本大学、明治大学、法政大学、早稲田大学、立教大学、東京経済大学、東洋大学、明治学院大学、学習院大学、慶應義塾大学、成蹊大学、成城大学、創価大学、中央大学、神奈川大学、専修大学、駒澤大学、関東学院大学、千葉大学、東海大学、拓殖大学、亜細亜大学、お茶の水女子大学、国学院大学、東京女子大学、帝京大学、青山学院大学、獨協大学、新潟大学、名古屋大学、中京大学、名城大学、南山大学、金沢大学、金沢工業大学、金沢星稜大学、立命館大学、近畿大学、滋賀大学、関西学院大学、関西大学、関西外国語大学、同志社大学、京都産業大学、桃山学院大学、追手門学院大学、龍谷大学、奈良大学、神戸大学、流通科学大学、広島大学、広島経済大学、尾道大学、岡山理科大学、香川大学、愛媛大学、松山大学、徳島大学、福岡大学、九州大学、北九州市立大学、九州産業大学、西南学院大学、久留米大学、長崎大学、熊本大学、熊本県立大学、大分大学、下関市立大学など
採用実績（人数）	2020年　2021年　2022年 ------------------------------------------------- 院卒　　　　　 3名　　 6名　　　 7名大卒　　　　　89名　 112名　　 129名専門学校卒　　 ―　　　 2名　　　 ―
採用実績（学部・学科）	経済学部・法学部・社会学部・商学部・政策科学部・都市創造学部・現代社会学部・文学部・総合心理学部・国際学部・地域社会共生学部・生活科学部・栄養科学部・理工学部・データサイエンス学部・工学部　他

採用実績（学校）

＜大学院＞
秋田大学、茨城大学、大阪府立大学、京都大学、東京薬科大学、立命館大学、早稲田大学
＜大学＞
青山学院大学、亜細亜大学、神奈川大学、鎌倉女子大学、関西大学、関東学院大学、学習院大学、九州大学、九州産業大学、近畿大学、慶應義塾大学、甲南大学、国士舘大学、駒澤大学、昭和女子大学、専修大学、創価大学、中央大学、東京理科大学、富山大学、同志社大学、同志社女子大学、日本大学、福岡大学、法政大学、明治学院大学、桃山学院大学、立教大学、立命館大学、龍谷大学、早稲田大学

世宗大学校、上海外国語大学、東北学院大学、東北大学、岩手県立大学、福島大学、山形大学、日本大学、明治大学、法政大学、早稲田大学、立教大学、東京経済大学、東洋大学、明治学院大学、学習院大学、慶應義塾大学、成蹊大学、成城大学、創価大学、中央大学、神奈川大学、専修大学、駒澤大学、関東学院大学、千葉大学、東海大学、拓殖大学、亜細亜大学、お茶の水女子大学、国学院大学、東京女子大学、帝京大学、青山学院大学、獨協大学、新潟大学、名古屋大学、中京大学、名城大学、南山大学、金沢大学、金沢工業大学、金沢星稜大学、立命館大学、近畿大学、滋賀大学、関西学院大学、関西大学、関西外国語大学、同志社大学、京都産業大学、桃山学院大学、追手門学院大学、龍谷大学、奈良大学、神戸大学、流通科学大学、広島大学、広島経済大学、尾道大学、岡山理科大学、香川大学、愛媛大学、松山大学、徳島大学、福岡大学、九州大学、北九州市立大学、九州産業大学、西南学院大学、久留米大学、長崎大学、熊本大学、熊本県立大学、大分大学、下関市立大学など

採用実績（人数）

　　　　　　2020年　2021年　2022年
-------------------------------------------------
院卒　　　　　 3名　　 6名　　　 7名
大卒　　　　　89名　 112名　　 129名
専門学校卒　　 ―　　　 2名　　　 ―　

採用実績（学部・学科）

経済学部・法学部・社会学部・商学部・政策科学部・都市創造学部・現代社会学部・文学部・総合心理学部・国際学部・地域社会共生学部・生活科学部・栄養科学部・理工学部・データサイエンス学部・工学部　他

過去3年間の新卒採用者数（男女別）