最終更新日:2024/3/1

東ソー(株)

  • 正社員
  • 上場企業

現在、応募受付を停止しています。

業種

  • 化学
  • 薬品
  • セメント
  • 医療用機器・医療関連

基本情報

本社
東京都
資本金
552億円(2023年3月末)
売上高
1兆644億円(2023年3月末/連結)
従業員
14,266名(2023年3月末/連結)

「塩」から製造する「苛性ソーダ」「塩ビモノマー」に代表されるクロル・アルカリ事業では国内最大級の化学メーカー。機能商品分野では海外への事業展開を推進しています。

採用について (2024/02/13更新)

東ソー(株)に興味をお持ちいただき、ありがとうございます。

当社の選考に応募される方はマイナビまたは当社HP(http://www.tosoh.co.jp/recruit/)よりエントリーしてください。
当社HPにも詳細情報を掲載しておりますので、是非ご覧ください。

皆様にお会いできることを楽しみにしております!

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会社紹介記事

コモディティ×スペシャリティ、東ソーは「ハイブリッドカンパニー」として深化します

PHOTO

【国内外の産業を根幹から支える「総合化学メーカー」】
素材メーカーとして国内外のあらゆるメーカーとのダイナミックな取引を担う営業部門、
「塩」や「原油」をはじめとした原料をタンカー単位で仕入れる購買・物流部門。
そして技術フィールドとして研究開発部門・製造部門・エンジニアリング部門を擁し、
原料から製品化までを担う世界有数の素材メーカーとして、私たちは成長をつづけています。
アジア最大級のプラント設備は、なんと東京ドーム約62個分の敷地面積。
この南陽事業所を主拠点に、全世界に31拠点を展開。
また電子・バイオ・新素材の各分野における次世代技術の探索や素材研究にも注力し、
人の暮らしに関わるあらゆるものを創出しています。


【研究領域は広範囲。環境にやさしい技術を開発】
東ソーには7つの研究所があります。
そこでは、無機・有機のベーシック&ファインケミカル分野、ポリエチレンなどの高分子、
バイオ・半導体材料など、広範囲にわたる高度な研究・開発が続けられています。
また環境への負担が少ない製造プロセスや環境を浄化する製品などの研究開発も推進し、
東ソーグループにおいても、地下水や土壌の浄化等の環境修復事業や、
環境分析等の環境関連事業を積極的に進めています。


【社員の挑戦を後押しする風土】
東ソーは「自由闊達」と評される社風の下、
社員一人ひとりが個性と能力を発揮しながら、成長を遂げてきた会社です。
また、少数精鋭の採用を行い、若手のうちから責任ある仕事を任せるのも当社の特徴です。
そのような社員の挑戦を支えるのが充実した教育研修・福利厚生制度です。
キャリア教育、スタンス醸成等の階層別研修に加え、各種のスキルを自身で選び、
習得できるような受講環境を整えています。
併せて、社員が仕事と生活を両立しながら活躍することを積極的に支援するため、
育児や介護、柔軟な働き方に関する制度の拡充や職場の風土づくりを進めています。

会社データ

プロフィール

当社は「塩」から作り出される「苛性ソーダ」「塩ビモノマー」に代表されるクロル・アルカリ事業において国内最大級のメーカーです(経産省化学工業統計2015調べ)。現在、「ビニル・チェーン」事業として電解(苛性ソーダ・塩素)~塩ビモノマーといったクロル・アルカリ製品に加え、「イソシアネート」事業を含めた「ビニル・イソシアネート・チェーン」事業のさらなる基盤強化を進めています。また、高度な研究開発体制と優れた技術をベースとしたスペシャリティ分野においても、年々独自性を高めて、それぞれ存在感のある事業に育ってきています。欧州、米国に加え、中国を中心としたアジアにも事業展開を推進しているグローバルな総合化学メーカーです。

事業内容
無機化学品、有機化学品、各種工業薬品、石油化学品、機能材料、電子材料、分析診断機器及びその診断試薬、 セメントなどの製造・販売
本社郵便番号 104-8467
本社所在地 東京都中央区八重洲2-2-1 東京ミッドタウン八重洲 八重洲セントラルタワー
本社電話番号 03-6636-3722(人事部直通)
社名 東ソー(株)(Tosoh Corporation)
設立 1935年2月11日
資本金 552億円(2023年3月末)
従業員 14,266名(2023年3月末/連結)
売上高 1兆644億円(2023年3月末/連結)
事業所 本社:東京 
支店:大阪、名古屋、福岡、仙台 
営業所:山口 
事業所:南陽事業所(山口県)、四日市事業所(三重県) 
研究所:アドバンストマテリアル研究所、ライフサイエンス研究所、ウレタン研究所、ファンクショナルポリマー研究所、高分子材料研究所、無機材料研究所、有機材料研究所、技術センター、MIセンター
代表者 取締役社長 桑田 守
業績 (連結)
決算期    売上高    経常利益 (単位:百万円)
──────────────────――
2023年3月  1,064,376   89,983
2022年3月   918,580   160,467
2021年3月   782,850   87,819
2020年3月   786,083   85,963
2019年3月   861,456   113,027
平均年齢 39.1歳(2022年度)
平均給与 926万円(2022年度/総合職)
沿革
  • 1935年
    • 東洋曹達工業(株)設立
  • 1936年
    • 南陽工場(山口県)操業
      ソーダ灰製造開始
  • 1939年
    • 自家発電所完成
  • 1943年
    • 苛性ソーダ製造開始
  • 1953年
    • セメント製造開始
  • 1964年
    • ニューヨーク駐在員事務所を開設
  • 1966年
    • 石油化学に進出(塩ビモノマー・低密度ポリエチレン製造開始)
  • 1967年
    • 重曹・エチレンアミン製造開始
  • 1971年
    • 四日市工場(三重県)操業
      クロロプレンゴム製造開始
      科学計測事業に進出
  • 1975年
    • (株)鐵興社と合併
      東京研究センター完成
  • 1983年
    • ジルコニア粉末製造開始
  • 1987年
    • 東ソー(株)に社名変更
  • 1990年
    • 新大協和石油化学(株)と合併
  • 1996年
    • 大洋塩ビ(株)設立
  • 1998年
    • エチレンプラント増設、年産49万3,000トン体制に
  • 1999年
    • 塩ビモノマープラント増設、年産107万トン体制に
      全事業所・全工場でISO14001取得
  • 2001年
    • ジルコニア粉末の生産能力増強
  • 2002年
    • 分離精製剤生産能力増強
      トーソー・シンガポール設立
  • 2004年
    • t-BA、一酸化炭素製造開始
      遺伝子検査分野に進出
      トーソー・シャンハイ設立
      トーソー・コウシュウ設立
  • 2005年
    • アニリン製造開始
      塩ビモノマープラント増設、年産約150万トン体制に
  • 2006年
    • 日本ポリウレタン工業(株)子会社化
  • 2009年
    • 四日市事業所にてハイシリカゼオライト及びジルコニア粉末製造開始
  • 2010年
    • エチレンアミンの製造設備能力増強
      クロロスルホン化ポリエチレンの製造設備能力増強
      (8,500t/年となり世界シェアトップ級へ)
  • 2014年
    • 日本ポリウレタン工業(株)と合併
  • 2015年
    • トーソー・アドバンスド・マテリアルズ設立

働き方データ

  • 平均勤続勤務年数
    平均勤続勤務年数
    • 14.4年
    2022年度
  • 月平均所定外労働時間(前年度実績)
    月平均所定外労働時間(前年度実績)
    • 16.3時間
    2022年度
  • 平均有給休暇取得日数(前年度実績)
    平均有給休暇取得日数(前年度実績)
    • 17.2日
    2022年度
  • 前年度の育児休業取得対象者数(男女別)
    前年度の育児休業取得対象者数(男女別)(女性) 前年度の育児休業取得対象者数(男女別)(男性) 前年度の育児休業取得対象者数(男女別)(合計)
    対象者 19名 165名 184名
    2022年度
  • 前年度の育児休業取得者数(男女別)
    前年度の育児休業取得者数(男女別)(女性) 前年度の育児休業取得者数(男女別)(男性) 前年度の育児休業取得者数(男女別)(合計)
    取得者 19名 141名 160名
    2022年度

社内制度

研修制度 制度あり
各種階層別研修(キャリア研修・幹部職研修など)
自己啓発支援制度 制度あり
資格取得に対する褒賞金の制度、通信教育受講費の補助など
メンター制度 制度なし
キャリアコンサルティング制度 制度あり
階層別研修参加後のキャリアカウンセリング、社内のキャリアコンサルタントによる面談など
社内検定制度 制度なし

採用実績

採用実績(学校)

<大学院>
北海道大学、山形大学、東北大学、筑波大学、埼玉大学、千葉大学、東京大学、一橋大学、お茶の水女子大学、東京工業大学、東京農工大学、東京外国語大学、横浜国立大学、新潟大学、富山大学、金沢大学、信州大学、岐阜大学、名古屋大学、名古屋工業大学、豊橋技術科学大学、三重大学、京都大学、大阪大学、神戸大学、鳥取大学、岡山大学、広島大学、山口大学、徳島大学、愛媛大学、九州大学、九州工業大学、長崎大学、熊本大学、宮崎大学、鹿児島大学、奈良先端科学技術大学院大学、大阪府立大学、大阪市立大学、慶應義塾大学、芝浦工業大学、東京理科大学、東京薬科大学、明治薬科大学、早稲田大学、金沢工業大学、同志社大学、立命館大学
<大学>
北海道大学、山形大学、東北大学、筑波大学、埼玉大学、千葉大学、東京大学、一橋大学、お茶の水女子大学、東京工業大学、東京農工大学、東京外国語大学、国際基督教大学、横浜国立大学、新潟大学、富山大学、金沢大学、信州大学、岐阜大学、名古屋大学、名古屋工業大学、豊橋技術科学大学、三重大学、奈良女子大学、京都大学、大阪大学、神戸大学、鳥取大学、岡山大学、広島大学、山口大学、愛媛大学、九州大学、九州工業大学、長崎大学、熊本大学、宮崎大学、鹿児島大学、首都大学東京、大阪府立大学、大阪市立大学、青山学院大学、慶應義塾大学、芝浦工業大学、上智大学、中央大学、東京理科大学、東京薬科大学、日本大学、法政大学、明治大学、明治薬科大学、立教大学、早稲田大学、神奈川大学、金沢工業大学、関西大学、関西学院大学、同志社大学、立命館大学

採用実績(人数)     2022年 2023年 2024年(予)
──────────――――─────―――――――
事務系  18名   25名   24名
技術系  69名   74名   66名
  • 過去3年間の新卒採用者数(男女別)
    過去3年間の新卒採用者数(男性) 過去3年間の新卒採用者数(女性) 過去3年間の新卒採用者数(合計)
    2023年 75 24 99
    2022年 61 26 87
    2021年 96 17 113

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