最終更新日：2024/7/25

(株)インフォメーション・ディベロプメント【IDグループ】

  • 正社員

業種

  • ソフトウエア
  • 情報処理

基本情報

本社
東京都
資本金
4億円
売上高
326億80百万円/連結　※2024年3月期
従業員
903名/単体 ※2024年3月31日現在 2,266名/連結 ※2024年3月31日現在
募集人数
46～50名
残り採用予定人数
9名

創業54年の独立系ITサービス企業★文理不問／研修制度充実／平均勤続年数16.7年／大手社会インフラ企業と取引★

  • 積極的に受付中

【積極採用中！内々定まで最短2週間】Web会社説明会でお待ちしております （2024/07/25更新）

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★　内々定まで最短2週間　★

IDグループは、IT業界の屈指ワンストップサービスを提供しています。
経営理念のひとつである『Waku-Wakuする未来創り』を
ITサービスを使って一緒に実現しませんか？
みなさまのエントリーをお待ちしております！

★Web会社説明会★
週2回開催中です。
IDグループの事業、募集職種の仕事内容、について詳しくお話いたします。
先輩社員が登壇し、皆さんのQ&Aにお答えします。
是非色々ご質問くださいね。

★選考プロセス（内々定まで最短2週間）★
　１．Web会社説明会の参加
　２．ES提出
　３．Web適性検査
　４．一次面接（グループ・Web）
　５．二次面接（個人・対面）※Webでの相談可。

#内々定まで2週間
#文理不問　#研修制度充実　#残業時間少ない　#ワークライフバランス　#テレワーク

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会社紹介記事

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長年の信頼で築いた既存事業だけでなく、新技術を活用しヴァーチャル空間を利用したシステム運用サービスの開発なども行っています。
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やってみないとわからない！失敗を恐れすぎない！多様な人材や個性、考えに触れながら失敗を恐れずに、挑戦と学びを継続する方と一緒に成長したいと考えています。

IDグループの魅力はここ！！

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Waku-Wakuする未来を創造するエンジニア集団として、革新的な技術やノウハウを最大限に活用する未来志向型企業として挑戦し続けます。

１．創業50年を超える歴史
IDグループは、1969年設立の創業54年をむかえた独立系ITサービス企業です。
2022年4月にはプライム市場に上場し、経営理念「私たちは Waku-Wakuする未来創りに参加します」を掲げ社会インフラを支えながら成長し続けています。

２．ワンストップITサービス
ITインフラ、サイバーセキュリティ、ソフトウェア開発、システムマネジメント、コンサルティング業務等を提供しています。
「まとめてお任せください。」これがIDグループの強み・市場価値です。

３．大手社会インフラ企業との取引が豊富
「社会インフラを創る」を共通点としたB to Bサービスを提供しています。銀行・保険などの金融業界をはじめ、エネルギー、運輸、通信関連など、大手企業のITシステムを私たちは作り、動かし、守っています。

４．グローバル進出
中国、シンガポール、米国、欧州など海外に8拠点があり、在籍社員の約10％弱が外国籍で異文化交流は、ごく日常！入社3年目で海外赴任など、グローバルに活躍できる人材へスキルアップが可能です。

５．入社後の研修制度が充実
お客さまに最良のサービスを提供するため、「人間力」と「技術力」の双方に優れた人財の育成を最優先課題とし、それを支えるスタンスやマインドを高めるためにさまざまな学習の機会を提供しています。

会社データ

プロフィール

◆ITサービスでWaku-Wakuする未来創り◆
『私たちは Waku-Wakuする未来創りに参加します』
この経営理念のもと、創業54年をむかえた独立系ITサービス企業です。
銀行・保険などの金融業界をはじめ、エネルギー、運輸、通信関連など
幅広い業種の大手社会インフラ企業へ
「ワンストップITサービス」を提供しています。

◆Next50（次なる50年）への挑戦◆
挑戦し続けるエンジニア集団として、新たなソリューションを提案しています。
　・ブロックチェーンを利用した診療情報の共有管理関する特許の取得
　・バーチャルオペレーションセンター「VROP」のローンチ
　・対話型AI「ID AI コンシェルジュ」を販売開始
　・地方大学との共同開発や協定締結
事業内容
◆ソフトウェア開発
開発拠点は東京だけでなく、国内や海外の複数拠点と連携してオフショア・ニアショア開発が可能なグローバルイノベーションセンターとして組織化されています。タイムディファレンスを活用した国内外拠点のリモート連携による分散開発での短納期化を実現しています。
ローコード開発ツールを用いたプログラム自動生成による高速開発や環境の変化に柔軟に対応したシステム構築の取り組みも行っています。

◆サイバーセキュリティ
情報セキュリティ方針/システム強化の立案を行い、セキュリティ対策のPDCA推進を行っています。また、「情報セキュリティ監査基準（経済産業省）」　に基づき、社内ポリシーやご利用製品、その運用状況を基にお客様の情報セキュリティにおける対策状況を分析し、どのようなセキュリティリスクを持っているかの調査・評価を行い、セキュリティ上の問題点・課題の洗い出しと改善のためのコンサルティングも行っています。

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誠実に「正しい」を実行する社風です！社会基盤を担う大手企業へのITサービスを誠実に企業理念に基づく行動で提供することで、人々の安心安全な毎日の生活を支えます。
本社郵便番号 102-0076
本社所在地 東京都千代田区五番町１２－１番町会館
本社電話番号 03-3264-3573（採用直通）
設立 2019年4月1日 （持株会社化）
代表者 代表取締役社長　竹原 智子
資本金 4億円
従業員 903名/単体 ※2024年3月31日現在
2,266名/連結 ※2024年3月31日現在
売上高
326億80百万円/連結　※2024年3月期
平均年齢 42.9歳 /グループ平均
事業所 ◆本社（東京都千代田区）

◆地方拠点
　・大阪（大阪府）
　・福岡（福岡県）
　・名古屋（愛知県）
　・高松（香川県）
　・山陰（鳥取県）

◆海外拠点
　・アムステルダム支店
　・ロンドン支店
グループ会社 ◆(株)IDホールディングス
◆(株)IDデータセンターマネジメント
◆(株)DXコンサルティング
◆(株)プライド
◆(株)ID AI Factory
◆愛ファクトリー(株)
◆艾迪系統開発(武漢)有限公司(ID武漢)
◆INFORMATION DEVELOPMENT SINGAPORE PTE. LTD. (IDシンガポール)
◆INFORMATION DEVELOPMENT AMERICA INC. (IDアメリカ)
◆Information Development Europe B.V. (ID ヨーロッパ)
認定・取得 プライバシーマーク　登録番号：11820206
ISO9001　登録番号：JQA-QM7617
ISO14001　登録番号：JQA-EM7740
ISO27001　登録番号：JQA-IM1767
労働者派遣事業　許可番号：派13-313952
沿革
  • 1969年　10月
    • コンピュータの高度利用に向けた広範な技術サービスの提供を目的として、東京都千代田区富士見町に資本金3百万円をもって株式会社インフォメーション・ディベロプメントを設立
  • 1999年　3月
    • 通産省SI(システムインテグレータ)企業に登録
  • 2001年　12月
    • 受託開発部門において国際標準化機構(ISO)の品質保証規格「ISO9001」の認証を日本品質保証機構(JQA)から取得
  • 2003年 9月
    • プライバシーマーク許諾事業者に認定
  • 2004年 4月
    • 中国湖北省武漢市に子会社艾迪系統開発(武漢)有限公司(ID武漢)を設立
  • 2004年 12月
    • 日本証券業協会への店頭登録を取消し、ジャスダック証券取引所（現東京証券取引所）に株式を上場。
      システム運営管理業務に関して国際標準化機構(ISO)の品質保証規格「ISO9001」の認証を日本品質保証機構(JQA)から取得
  • 2007年 2月
    • ビジネス・プロセス・アウトソーシング事業部門において情報セキュリティマネジメントシステム(ISMS)の国際規格である「ISO/IEC27001」の認証を日本品質保証機構(JQA)から取得
  • 2007年 10月
    • 男性社員の育児休業取得、育児短時間勤務制度の拡大など、2005年に提出した一般事業主行動計画を着実に実施し、次世代育成支援対策推進法第13条に基づき、東京労働局長が認定するマーク「くるみん」を取得
  • 2012年 5月
    • シンガポールに子会社INFORMATION DEVELOPMENT SINGAPORE PTE. LTD. (IDシンガポール) を設立
  • 2012年 8月
    • アメリカに子会社INFORMATION DEVELOPMENT AMERICA INC. (IDアメリカ) を設立し、ボストンに事業拠点を設置
  • 2012年 11月
    • IDロンドン支店設立
  • 2015年 5月
    • 障がい者雇用促進のための子会社愛ファクトリー株式会社を鳥取県鳥取市に設立
  • 2014年 9月
    • 東京証券取引所市場第一部に指定
  • 2015年 5月
    • IDシンガポールが出資し、ミャンマーに現地企業との合弁会社INFINITY INFORMATION DEVELOPMENT CO., LTD.（現　IDM INFORMATION DEVELOPMENT MYANMAR CO., LTD.）を設立
  • 2015年 8月
    • 東京都千代田区五番町に本社を移転
  • 2016年 5月
    • オランダのアムステルダムに駐在員事務所（現アムステルダム支店）を設立（商業登録番号：75085054）
      愛ファクトリー株式会社が、「障害者の雇用の促進等に関する法律」に基づく特例子会社の認定取得
  • 2016年 8月
    • 2016年4月1日に「女性活躍推進法」が施行され、当社は、女性活躍推進法第9条に基づき、厚生労働大臣が認定するマーク「えるぼし」最高評価を取得
  • 2019年 4月
    • 持株会社制へ移行し、「株式会社ＩＤホールディングス」へ商号変更し、「株式会社インフォメーション・ディベロプメント」を承継会社とする新設分割を実施
  • 2020年 1月
    • 株式会社ＤＸコンサルティングの新設
      ※4月には株式会社フェスにおけるITILをベースにシステム運用業務に対するコンサルティングサービスを行なうITSM事業と、株式会社インフォメーション・ディベロプメントのシステム運営管理部門におけるRDA推進事業を、承継させる会社分割(吸収分割)を実施
  • 2020年 4月
    • 株式会社インフォメーション・ディベロプメントのシステム運営管理事業の一部を株式会社フェスに承継させる会社分割（吸収分割）を行い、株式会社フェスの商号を「株式会社ＩＤデータセンターマネジメント」に変更
  • 2022年 1月
    • 当社グループは本社にて、環境マネジメントシステムに関する国際規格である「ISO14001」の認証を日本品質保証機構(JQA)から取得
  • 2022年 4月
    • 東京証券取引所の市場再編にともない、新市場区分におけるプライム市場に上場
  • 2023年 11月
    • 第5回日経「SDGs経営」調査において星３つ半に認定（3年連続評価）
      第7回日経「スマートワーク経営」調査において星３つ半認定（3年連続評価）
  • 2024年 3月
    • 5年連続「健康経営優良法人 2023 （大規模法人部門）」に認定
  • 2024年 4月
    • 株式会社ＩＤ ＡＩ Ｆａｃｔｏｒｙ 設立
      Information Development Europe B.V. (ID ヨーロッパ)設立

働き方データ

  • 平均勤続勤務年数
    平均勤続勤務年数
    • 16.7年
    2023年度
  • 月平均所定外労働時間（前年度実績）
    月平均所定外労働時間（前年度実績）
    • 12.3時間
    2023年度
  • 平均有給休暇取得日数（前年度実績）
    平均有給休暇取得日数（前年度実績）
    • 14.8日
    2023年度
  • 前年度の育児休業取得対象者数（男女別）
    前年度の育児休業取得対象者数（男女別）(女性) 前年度の育児休業取得対象者数（男女別）(男性) 前年度の育児休業取得対象者数（男女別）(合計)
    対象者 9名 3名 12名
    2023年度
  • 前年度の育児休業取得者数（男女別）
    前年度の育児休業取得者数（男女別）(女性) 前年度の育児休業取得者数（男女別）(男性) 前年度の育児休業取得者数（男女別）(合計)
    取得者 9名 3名 12名
    2023年度
  • 役員及び管理的地位にある者に占める女性の割合
    役員及び管理的地位にある者に占める女性の割合
    • 8.8%
      （113名中10名）
    • 2023年度

社内制度

研修制度 制度あり
－研修内容ー
IDグループのトレーニング制度は技術だけではなく、コミュニケーション力や、広い視野をもつ社会人を目標として人間力の強化にも力をいれています。
学ぶ機会やチャンスを社員に提供し、一人ひとりが目指すキャリアを実現してほしいと思います。
社員の努力をしっかりサポートするため、毎年トレーニングを見直し、独自のトレーニングを実施しています。

以下トレーニングプログラムより様々な内容を用意しています。
◆階層別トレーニング制度
◆技術トレーニング
◆選抜トレーニング
◆外部研修

※入社1年目のトレーニング例をご紹介します。
　・入社式～3週間／新入社員トレーニング
　　社会人として心構え、名刺の渡し方やマナーを学びます。
　・5月～約3カ月／技術トレーニング
　　プログラミングやネットワーク構築などIT技術を学びます。文理関係なく同じ研修を受講します。
　・7月頃～随時／配属・OJT
　　配属先の先輩より実際の業務をとおして様々なことを学びます。
　・12月／新入社員トレーニング
　　入社から1年の振り返りと今後の目標やキャリアプランを考えます。
自己啓発支援制度 制度あり
資格取得奨励制度や海外研修制度など自己啓発に繋がるサポート制度の拡充に注力しています。
メンター制度 制度なし
キャリアコンサルティング制度 制度あり
業績評価制度にキャリア形成を組込み自己キャリア形成を上司と共に見直す機会を年2回以上の頻度で実施しています。
社内検定制度 制度あり
より高いIT技術をもったエンジニアのキャリアパスとしてのエバンジェリスト制度が有ります。

採用実績

採用実績（学校）

＜大学院＞
秋田大学、亜細亜大学、お茶の水女子大学、金沢工業大学、九州工業大学、京都大学、神戸情報大学院大学、芝浦工業大学、成蹊大学、専修大学、千葉工業大学、中央大学、筑波大学、電気通信大学、東海大学、東京大学、東京芸術大学、東京工業大学、東京電機大学、東京都市大学、東京農工大学、東京理科大学、東北大学、徳島大学、名古屋大学、奈良女子大学、新潟大学、日本大学、福岡工業大学、福島大学、北陸先端科学技術大学院大学、北海道大学、横浜国立大学、和歌山大学、早稲田大学
＜大学＞
愛知工業大学、青山学院大学、亜細亜大学、茨城大学、茨城キリスト教大学、岩手県立大学、桜美林大学、大阪工業大学、大阪市立大学、大阪電気通信大学、大妻女子大学、岡山大学、沖縄国際大学、小樽商科大学、学習院大学、神奈川大学、神奈川工科大学、金沢工業大学、関西大学、関西学院大学、関東学院大学、北里大学、京都産業大学、京都女子大学、共立女子大学、近畿大学、慶應義塾大学、工学院大学、高知工科大学、甲南大学、神戸大学、公立鳥取環境大学、公立はこだて未来大学、國學院大學、国士舘大学、駒澤大学、相模女子大学、札幌大学、産業能率大学、実践女子大学、芝浦工業大学、島根大学、上智大学、昭和女子大学、白百合女子大学、信州大学、成蹊大学、清泉女子大学、専修大学、大同大学、大東文化大学、多摩大学、玉川大学、千葉大学、千葉工業大学、中央大学、中京大学、中部大学、筑波大学、帝京大学、電気通信大学、東海大学、東京大学、東京学芸大学、東京家政学院大学、東京工科大学、東京工業大学、東京国際大学、東京情報大学、東京女子大学、東京電機大学、東京都市大学、東京農業大学、東京農工大学、東京理科大学、同志社大学、同志社女子大学、東邦大学、東北大学、東洋大学、獨協大学、鳥取大学、名古屋大学、名古屋外国語大学、名古屋工業大学、奈良女子大学、日本大学、日本工業大学、日本女子大学、兵庫県立大学、広島大学、広島工業大学、福岡工業大学、福島大学、佛教大学、文教大学、法政大学、北海道大学、北海道教育大学、宮崎大学、宮崎公立大学、武庫川女子大学、武蔵大学、明治大学、明治学院大学、名城大学、目白大学、山形大学、山口大学、山梨大学、横浜国立大学、横浜市立大学、立教大学、立命館大学、早稲田大学
＜短大・高専・専門学校＞
宇部工業高等専門学校、サレジオ工業高等専門学校、東京都立産業技術高等専門学校、新居浜工業高等専門学校、米子工業高等専門学校

ウェントワース工科大学、オランダ国立南大学、国立中正大学、コーネル大学、スミス大学、ダゴン大学、ニューヨーク州立大学オルバニー校、ニューヨーク大学、ノースイースタン大学、バージニア大学、ボストン大学、マサチューセッツ州立大学、マサチューセッツ州立大学アマースト校、ミャンマー国立マンダレー外国語大学、ヤダナボン大学、ライデン大学、ラトビア大学、ロチェスター工科大学、ロッテルダム応用科学大学
採用実績（人数） 2020年実績　14名
2021年実績　17名
2022年実績　29名
2023年実績　31名
2024年実績　45名
採用実績（学部・学科） 経済学部、文学部、理工学部、工学部、文化構想学部、法学部、コンピュータサイエンス学部、経営学部、メディア学部、外国語学部、教育学部、情報コミュニケーション学部、政治経済学部、理学部、キャリアデザイン学部、ビジネス学部、応用バイオ科学部、科学部、環境・社会理工学院、環境情報学部、基幹理工学研究科、芸術学部、現代教養学部、現代心理学部、工学府、国際政治経済学部、社会環境学部、商学部、情報科学部、情報学部、情報通信工学部、人間文化創成科学研究科、生活科学部、総合人間科学部、知識工学部、地域共創学群、電気工学部、電子工学部、文理学部、未来科学部、理学院、理工学群
  • 過去3年間の新卒採用者数（男女別）
    過去3年間の新卒採用者数(男性) 過去3年間の新卒採用者数(女性) 過去3年間の新卒採用者数(合計)
    2024年 28名 17名 45名
    2023年 21名 10名 31名
    2022年 11名 18名 29名
  • 過去3年間の新卒採用者数
    採用者 過去3年間の新卒採用者数
    2024年 45名
    2023年 31名
    2022年 29名
  • 過去3年間の新卒離職者数
    離職者 過去3年間の新卒離職者数
    2024年 0名
    2023年 2名
    2022年 5名

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