最終更新日：2024/7/25

日本SE(株)【DTSグループ】

正社員
既卒可

業種

ソフトウエア
情報処理
受託開発
専門コンサルティング

基本情報

本社: 東京都

資本金: 3億1,000万円

売上高: 5,575百万円（2023年3月期）

従業員: 483名（2023年5月現在）

募集人数: ※各募集コースをご参照ください。

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セミナー／説明会	【選考直結】★会社説明会＆筆記試験【若手社員が語る日本ＳＥ】★2023年入社若手社員インタビューあり

会社紹介記事
会社データ
働き方データ
社内制度
採用実績

創業44年の独立系SIer ★平均年齢40.8歳 ★平均勤続年数16.8年 ★文系出身70％★1年間の新入社員研修★勤務エリアは本人選択★転勤なし

積極的に受付中のコースあり
My Career Box利用中

★内々定まで最短2週間　★説明会＆筆記試験同時実施中（2024/07/25更新）

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最近はシステムエンジニアとインフラエンジニアによる連携や拠点をまたぐなどの合同プロジェクトも増加。同社ならではの強みを発揮するフィールドはさらに広がっています。人間力向上にフォーカスしたコーチング研修を全社員へ実施。「相手を理解すること」の大切さを学び、技術力を最大限に発揮できる環境を創り上げています。

: 最近はシステムエンジニアとインフラエンジニアによる連携や拠点をまたぐなどの合同プロジェクトも増加。同社ならではの強みを発揮するフィールドはさらに広がっています。

: 人間力向上にフォーカスしたコーチング研修を全社員へ実施。「相手を理解すること」の大切さを学び、技術力を最大限に発揮できる環境を創り上げています。

ITを通してお客様の期待を超える価値を提供。変化を楽しむ、チャレンジし続ける企業へ

業界の中でも高い定着率の良さは、ずばり「教育」にありです。/人事総務グループ　担当課長　吉原	1980年創業以来、私たちが大切にしていることは当社の社是である「創造は心」です。新しいものを創り出すチャレンジと人を思いやる心、それが40年以上にわたって進化し続ける私たちの強みです。長年培ってきた実績と技術、幅広い業種や業務に精通したエンジニアがITを通してお客様の課題解決のためサポートをしています。400名を超えるシステム開発エンジニアやインフラエンジニアが活躍している会社です。中期経営ビジョン「JSE PRIDE」では、「QUALITY」「EDUCATION」「CHALLENGE」の３つのキーワードを掲げています。社員にはさまざまなことに対し積極的に挑戦するなかで、変化を楽しんでいって欲しいと思います。とはいえ常に成功ばかりではなく、時にはチャレンジした結果うまくいかないこともありますが、それは経験であって失敗ではありません。そこから得た気づきを次に活かしクオリティを高めていって欲しいです。社員一人ひとりがこうしたサイクルを回し成長していくことで、会社のさらなる成長を目指していきたいと考えています。そのためにも求められるのは、自己啓発を重ね、日々成長していこうという姿勢と探求心・好奇心を持って技術を深堀する力。そして相手を思いやる心です。当社は社員が持てる力を最大限に発揮し、自己成長を実現するための環境を用意しています。例えばDTSグループには研修専門の会社があり、技術力を高める研修をしています。またエンジニアというと技術に注目が集まりがちですが、それは木に例えるといわば枝葉の部分。根っことなるのは人を思いやる心です。相手を理解する大切さを学ぶことで人としての魅力を磨くためにさまざまな研修体制を整備し、管理職になっても学び続ける環境、カリキュラムがあるのも当社の特徴です。また、社員満足度調査を実施しその結果を受け、研修や交流会を開催しており、より良い職場づくりを追求していくことが7.2%という離職率の低さ（2022年度実績）に繋がっているいっていいでしょう。ともに目標へ向かい変化を楽しみたい方に入社してほしいと思っています。

業界の中でも高い定着率の良さは、ずばり「教育」にありです。/人事総務グループ　担当課長　吉原

1980年創業以来、私たちが大切にしていることは当社の社是である「創造は心」です。新しいものを創り出すチャレンジと人を思いやる心、それが40年以上にわたって進化し続ける私たちの強みです。長年培ってきた実績と技術、幅広い業種や業務に精通したエンジニアがITを通してお客様の課題解決のためサポートをしています。400名を超えるシステム開発エンジニアやインフラエンジニアが活躍している会社です。

中期経営ビジョン「JSE PRIDE」では、「QUALITY」「EDUCATION」「CHALLENGE」の３つのキーワードを掲げています。社員にはさまざまなことに対し積極的に挑戦するなかで、変化を楽しんでいって欲しいと思います。とはいえ常に成功ばかりではなく、時にはチャレンジした結果うまくいかないこともありますが、それは経験であって失敗ではありません。そこから得た気づきを次に活かしクオリティを高めていって欲しいです。社員一人ひとりがこうしたサイクルを回し成長していくことで、会社のさらなる成長を目指していきたいと考えています。そのためにも求められるのは、自己啓発を重ね、日々成長していこうという姿勢と探求心・好奇心を持って技術を深堀する力。そして相手を思いやる心です。

当社は社員が持てる力を最大限に発揮し、自己成長を実現するための環境を用意しています。例えばDTSグループには研修専門の会社があり、技術力を高める研修をしています。またエンジニアというと技術に注目が集まりがちですが、それは木に例えるといわば枝葉の部分。根っことなるのは人を思いやる心です。相手を理解する大切さを学ぶことで人としての魅力を磨くためにさまざまな研修体制を整備し、管理職になっても学び続ける環境、カリキュラムがあるのも当社の特徴です。また、社員満足度調査を実施しその結果を受け、研修や交流会を開催しており、より良い職場づくりを追求していくことが7.2%という離職率の低さ（2022年度実績）に繋がっているいっていいでしょう。ともに目標へ向かい変化を楽しみたい方に入社してほしいと思っています。

会社データ

プロフィール	当社は創業より44年、独立系ソフトハウスとして成長し続けるシステムインテグレータです。(株)DTSグループの一社として、確かな経営基盤を持ち、ITを通じて社会貢献を続けてきました。 IT業界は幾度となく激しい変化に見舞われましたが、その中で当社が勝ち残れたのは、 (1)長年培ってきた実績・ノウハウを生かして特定の業種・業務に精通したサービスを提供してきたこと (2)常にお客様の立場に立って「トータル・システム・ソリューション」を提供するという創業来の精神を貫いてきたこと (3)日々進化する市場の中で新たな技術分野を積極的に吸収・活用して、お客様のニーズをいち早く察知できるよう、柔軟に対応してきたことが主な要因であると私たちは考えています。現在、開発部門は、東京に5部門、地方拠点として北海道札幌市に北海道開発部、静岡県沼津市と愛知県名古屋市に各営業所があり、各分野に特化したシステム開発に携わるほか、ネットワークの構築・保守・運用、システムコンサルティング業務も行っており、クライアントのシステム環境における問題を解決へ導くご提案やサポートも行っております。
事業内容受託開発技術派遣	■コンピュータのシステム設計およびソフトウェア開発業務 ■コンピュータシステムおよびネットワークの導入、運営管理ならびに保守管理 ■コンピュータならびに関連製品の賃貸、売買および輸出入 ■コンピュータ技術者の派遣および教育金融・通信・製造・公共・サービスなど、幅広い産業分野で実績を上げています。提供している技術も、小型ハンディターミナルから、PC、エンタプライズサーバまで、多岐にわたるソフトウェアとネットワークインフラの構築や大規模システムの運用サービスなど、コンピュータ本体から周辺サービスに至るまでトータルサポートしています。【証券】証券系　精算システム再構築【保険】保険金支払い業務開発　　　　代理店Webシステム【通信】スマートフォン開発　　　　量販店向け申込受付システム開発　　　　通信管理システム【公共】電子政府SI 【交通】予約販売管理システム【流通】自動倉庫システム【食品製造】基幹系システム再構築【卸売・商社】基幹系システム再構築【小売】MDシステムリプレース【文教】大学センター試験合格判定システム　　　　学習塾塾生管理システム　　　　模試成績管理システム【印刷】文書編集支援システム【メーカー】社内個別要求受付システム　　　　　　構築～運用／保守 ……その他、実績多数

プロフィール

当社は創業より44年、独立系ソフトハウスとして成長し続けるシステムインテグレータです。(株)DTSグループの一社として、確かな経営基盤を持ち、ITを通じて社会貢献を続けてきました。

IT業界は幾度となく激しい変化に見舞われましたが、その中で当社が勝ち残れたのは、

(1)長年培ってきた実績・ノウハウを生かして特定の業種・業務に精通したサービスを提供してきたこと

(2)常にお客様の立場に立って「トータル・システム・ソリューション」を提供するという創業来の精神を貫いてきたこと

(3)日々進化する市場の中で新たな技術分野を積極的に吸収・活用して、お客様のニーズをいち早く察知できるよう、柔軟に対応してきたこと

が主な要因であると私たちは考えています。

現在、開発部門は、東京に5部門、地方拠点として北海道札幌市に北海道開発部、静岡県沼津市と愛知県名古屋市に各営業所があり、各分野に特化したシステム開発に携わるほか、ネットワークの構築・保守・運用、システムコンサルティング業務も行っており、クライアントのシステム環境における問題を解決へ導くご提案やサポートも行っております。

事業内容

受託開発
技術派遣

■コンピュータのシステム設計およびソフトウェア開発業務
■コンピュータシステムおよびネットワークの導入、運営管理ならびに保守管理
■コンピュータならびに関連製品の賃貸、売買および輸出入
■コンピュータ技術者の派遣および教育

金融・通信・製造・公共・サービスなど、幅広い産業分野で実績を上げています。提供している技術も、小型ハンディターミナルから、PC、エンタプライズサーバまで、多岐にわたるソフトウェアとネットワークインフラの構築や大規模システムの運用サービスなど、コンピュータ本体から周辺サービスに至るまでトータルサポートしています。

【証券】証券系　精算システム再構築
【保険】保険金支払い業務開発
　　　　代理店Webシステム
【通信】スマートフォン開発
　　　　量販店向け申込受付システム開発
　　　　通信管理システム
【公共】電子政府SI
【交通】予約販売管理システム
【流通】自動倉庫システム
【食品製造】基幹系システム再構築
【卸売・商社】基幹系システム再構築
【小売】MDシステムリプレース
【文教】大学センター試験合格判定システム
　　　　学習塾塾生管理システム
　　　　模試成績管理システム
【印刷】文書編集支援システム
【メーカー】社内個別要求受付システム
　　　　　　構築～運用／保守
……その他、実績多数

本社郵便番号	163-0725
本社所在地	東京都新宿区西新宿2丁目7番1号新宿第一生命ビルディング25階
本社電話番号	03-3343-6464
創業	1980年（昭和55年）1月22日
設立	2005年（平成17年）2月25日
資本金	3億1,000万円
従業員	483名（2023年5月現在）
売上高	5,575百万円（2023年3月期）
代表	代表取締役社長　大久保茂雄
地方拠点	北海道開発部（北海道札幌市）沼津営業所　（静岡県沼津市）名古屋営業所（愛知県名古屋市）
業績	決算期　　　　　売上高　営業利益　当期純利益 ────────────────────── 2023．3　　　　5575　　　560　　 390 2022．3　　　　5250　　　517　　 367 2021．3　　　　4950　　　401　　 305 2020．3　　　　5490　　　404　　 302 （単位：百万円）
主な取引先	BIPROGY(株)、(株)DTS、NECグループ、NTTグループ、NTTデータグループ、アビームコンサルティング、伊藤忠テクノソリューションズ、鈴与システムテクノロジー、セゾン情報システムズ、大和総研、東芝グループ、(株)野村総合研究所、日立グループ、富士通グループ、ブロードリーフ、北洋システム開発(株)、みずほリサーチ＆テクノロジーズ (株)、三菱UFJフィナンシャルグループ、明電舎、矢崎総業(株) など (社名:あいうえお順)
関連会社	【親会社】 (株)DTS 【グループ会社】 (株)九州DTS　 (株)MIRUCA　　逓天斯(上海)軟件技術有限公司　デジタルテクノロジー(株)　 (株)DTSパレット　 DTS America Corporation (株)DTS WEST　 DTS SOFTWARE VIETNAM CO., LTD.　 (株)DTSインサイト Nelito Systems Limited　 (株)思派電子ジャパン大連思派電子有限公司　アイ・ネット・リリー・コーポレーション(株)　 Partners Information Technology, Inc. 安心計画(株)
加盟団体	一般社団法人　情報サービス産業協会一般社団法人　北海道IT推進協会
平均年齢	40.8歳
働き方改革	当社では・在宅勤務制度・在宅勤務手当・フレキシブル休暇（4日間） etc.を近年新たに取り入れ、時代の変化に対応しています。
今後のビジョン	まずは大手メーカー、大手SIerとの協業案件を増やしていくこと、そしてDXを活用してソリューション比率（情報システム提供率）を上げていくことが今後のビジョンとして挙げられます。開発から保守までを一貫して当社で手掛けることで、守備範囲を広げていき、「日本SEがいないと仕事ができない」と思われるような業務を増やしていくことが当面のビジョンです。環境面では、研修内容の更なるブラッシュアップや、社員の帰属意識を高めていくための取り組みなどが挙げられます。より居心地が良く働きがいのある会社にしていくことで、素晴らしいエンジニアが育ち、存分に能力を発揮できる環境を整えていきます。
女性活躍推進中	ライフイベントへの理解を深めるべく、管理職にも意識改革を徹底。結果、産休・育休や時短制度を利用しやすい文化が根付き、女性の多くが結婚・出産後も復帰しています。女性に向けたキャリアデザイン研修も行っており、近年はPMとして活躍する女性も増えています。 ■男性育休取得実績あり ■結婚・出産後の復帰率100％
沿革	1980年01月日本エス・イー(株)設立 1982年09月北海道エス・イー(株) 設立 1983年06月保養所「蓼科山荘」完成 1985年06月静岡事業所開設（静岡県沼津市　現沼津営業所） 1991年01月独身寮「JSEフラッツ浦和」完成 1992年04月 SEアシストなど関連会社6社合併により東日本エス・イー(株)設立開発センター開設（東京都板橋区） 1998年05月北海道分室事務所開設（札幌市　現北海道開発部） 1998年06月日本エス・イー(株)と東日本エス・イー(株)合併 2002年05月 ISO9001認証を取得 2005年02月新・日本エス・イー(株)設立 2005年04月旧日本エス・イー(株)、旧北海道エス・イー(株)より営業を譲受　全業務と全従業員を継承資本金を7億5,500万円に増資 2006年04月本社移転（東京都新宿区）名古屋事業所開設（愛知県名古屋市　現：名古屋営業所） 2006年07月社名を日本エス・イー(株)から日本SE(株)へ変更 2006年11月当社大株主が(株)DTSへ変更 2007年11月プライバシーマーク認証を取得 2009年09月本社移転（東京都板橋区） 2010年02月 ISO/IEC27001認証を取得 2015年03月 ISO14001認証を取得（本社、北海道支店） 2019年04月本社移転（東京都新宿区）

働き方データ

平均勤続勤務年数
- 16.8年
2023年度
月平均所定外労働時間（前年度実績）
- 21.5時間
2023年度
平均有給休暇取得日数（前年度実績）
- 13.5日
2023年度

前年度の育児休業取得対象者数（男女別）


対象者	2名	2名	4名
	2023年度

前年度の育児休業取得者数（男女別）


取得者	2名	0名	2名
	2023年度

役員及び管理的地位にある者に占める女性の割合
- 4.3%
  （46名中2名）
- 2023年度

社内制度

研修制度	制度あり明確な人材育成をもとに、社員一人ひとりに「教育研修計画書」を作成し、年間の教育計画を開示して社員に受講させています。内定者向けには、eラーニングによる基礎学習（基本的な技術やビジネスマインド醸成）を導入しています。ベテラン層にはプロジェクトマネジメント研修やシステム要求分析などの上流コースもあり、年次・経験に合わせたコースをご用意しています。
自己啓発支援制度	制度あり ■資格取得情報処理技術者試験（国家資格）の受験料は全額会社負担で受験できます。高度資格においては、合格祝金の他、毎月の資格手当を支給します(年限あり)。また、日商簿記・ビジネス実務法務試験（2級以上）の取得も推奨しています。

研修制度

制度あり
明確な人材育成をもとに、社員一人ひとりに「教育研修計画書」を作成し、
年間の教育計画を開示して社員に受講させています。

内定者向けには、eラーニングによる基礎学習（基本的な技術やビジネスマインド醸成）を導入しています。
ベテラン層にはプロジェクトマネジメント研修やシステム要求分析などの上流コースもあり、年次・経験に合わせたコースをご用意しています。

自己啓発支援制度

制度あり
■資格取得
情報処理技術者試験（国家資格）の受験料は全額会社負担で受験できます。
高度資格においては、合格祝金の他、毎月の資格手当を支給します(年限あり)。
また、日商簿記・ビジネス実務法務試験（2級以上）の取得も推奨しています。

採用実績

採用実績（学校）	＜大学院＞金沢工業大学、群馬大学、公立諏訪東京理科大学、東京大学、一橋大学、北海道大学＜大学＞愛知県立大学、愛知大学、愛知淑徳大学、会津大学、青山学院大学、秋田県立大学、亜細亜大学、足利工業大学、跡見学園女子大学、岩手県立大学、桜美林大学、大阪経済大学、大阪樟蔭女子大学、大妻女子大学、小樽商科大学、学習院大学、神奈川大学、神奈川工科大学、金沢大学、金沢学院大学、金沢工業大学、関東学院大学、北里大学、共立女子大学、杏林大学、近畿大学、金城学院大学、釧路公立大学、群馬大学、慶應義塾大学、工学院大学、公立諏訪東京理科大学、國學院大學、国士舘大学、駒澤大学、埼玉工業大学、札幌大学、札幌学院大学、産業能率大学、静岡大学、静岡産業大学、静岡理工科大学、実践女子大学、芝浦工業大学、城西大学、城西国際大学、湘南工科大学、尚美学園大学、昭和女子大学、信州大学、駿河台大学、聖学院大学、成蹊大学、専修大学、創価大学、大正大学、大東文化大学、拓殖大学、多摩大学、玉川大学、千葉大学、千葉経済大学、千葉工業大学、千葉商科大学、中央大学、中央学院大学、中部大学、筑波大学、帝京大学、帝京科学大学（東京）、帝京平成大学、電気通信大学、天理大学、東海大学、東京海洋大学、東京家政大学、東京経済大学、東京工科大学、東京国際大学、東京情報大学、東京女子大学、東京電機大学、東京都市大学、東京農業大学、東京理科大学、同志社大学、東北学院大学、東北工業大学、東洋大学、常磐大学、獨協大学、富山大学、南山大学、二松学舎大学、日本大学、日本工業大学、日本女子大学、弘前大学、フェリス女学院大学、文教大学、文京学院大学、法政大学、北星学園大学、北海学園大学、北海商科大学、北海道大学、北海道科学大学、北海道情報大学、北陸大学、三重大学、宮城学院女子大学、宮崎大学、武蔵大学、武蔵野大学、明海大学、明治大学、明治学院大学、明星大学、目白大学、桃山学院大学、山形大学、山梨大学、山梨学院大学、酪農学園大学、立教大学、立正大学、立命館大学、流通経済大学（茨城）、早稲田大学、和洋女子大学＜短大・高専・専門学校＞池上学院グローバルアカデミー専門学校、宇都宮ビジネス電子専門学校、大阪ＩＴプログラミング＆会計専門学校、大原簿記情報医療専門学校名古屋校、大原簿記情報専門学校札幌校、大原簿記法律専門学校柏校、札幌情報未来専門学校、静岡産業技術専門学校、駿台電子情報＆ビジネス専門学校、東京ＩＴ会計公務員専門学校千葉校、東京ＩＴプログラミング＆会計専門学校仙台校、東京ＩＴプログラミング＆会計専門学校名古屋校、東京ＩＴプログラミング＆会計専門学校杉並校、東京工学院専門学校、東京デザイナー・アカデミー、東京電子専門学校、東京みらいＡＩ＆ＩＴ専門学校、東北電子専門学校、東北文化学園専門学校、トライデントコンピュータ専門学校、日本工学院専門学校、日本工学院北海道専門学校、日本電子専門学校、沼津情報・ビジネス専門学校、広島コンピュータ専門学校、船橋情報ビジネス専門学校、北海道情報専門学校、北海道ハイテクノロジー専門学校、水戸電子専門学校、横浜公務員＆ＩＴ会計専門学校このほかにも採用実績校はございます。
採用実績（人数）	2024.4　21名（男 13、女08） 2023.4　22名（男 12、女10） 2022.4　09名（男 04、女05） 2021.4　27名（男 15、女12）
採用実績（文理比率）	2024.4　文系57％：理系43％ 2023.4　文系41％：理系59％ 2022.4　文系78％：理系22％ 2021.4　文系63％：理系37％

採用実績（学校）

＜大学院＞
金沢工業大学、群馬大学、公立諏訪東京理科大学、東京大学、一橋大学、北海道大学
＜大学＞
愛知県立大学、愛知大学、愛知淑徳大学、会津大学、青山学院大学、秋田県立大学、亜細亜大学、足利工業大学、跡見学園女子大学、岩手県立大学、桜美林大学、大阪経済大学、大阪樟蔭女子大学、大妻女子大学、小樽商科大学、学習院大学、神奈川大学、神奈川工科大学、金沢大学、金沢学院大学、金沢工業大学、関東学院大学、北里大学、共立女子大学、杏林大学、近畿大学、金城学院大学、釧路公立大学、群馬大学、慶應義塾大学、工学院大学、公立諏訪東京理科大学、國學院大學、国士舘大学、駒澤大学、埼玉工業大学、札幌大学、札幌学院大学、産業能率大学、静岡大学、静岡産業大学、静岡理工科大学、実践女子大学、芝浦工業大学、城西大学、城西国際大学、湘南工科大学、尚美学園大学、昭和女子大学、信州大学、駿河台大学、聖学院大学、成蹊大学、専修大学、創価大学、大正大学、大東文化大学、拓殖大学、多摩大学、玉川大学、千葉大学、千葉経済大学、千葉工業大学、千葉商科大学、中央大学、中央学院大学、中部大学、筑波大学、帝京大学、帝京科学大学（東京）、帝京平成大学、電気通信大学、天理大学、東海大学、東京海洋大学、東京家政大学、東京経済大学、東京工科大学、東京国際大学、東京情報大学、東京女子大学、東京電機大学、東京都市大学、東京農業大学、東京理科大学、同志社大学、東北学院大学、東北工業大学、東洋大学、常磐大学、獨協大学、富山大学、南山大学、二松学舎大学、日本大学、日本工業大学、日本女子大学、弘前大学、フェリス女学院大学、文教大学、文京学院大学、法政大学、北星学園大学、北海学園大学、北海商科大学、北海道大学、北海道科学大学、北海道情報大学、北陸大学、三重大学、宮城学院女子大学、宮崎大学、武蔵大学、武蔵野大学、明海大学、明治大学、明治学院大学、明星大学、目白大学、桃山学院大学、山形大学、山梨大学、山梨学院大学、酪農学園大学、立教大学、立正大学、立命館大学、流通経済大学（茨城）、早稲田大学、和洋女子大学
＜短大・高専・専門学校＞
池上学院グローバルアカデミー専門学校、宇都宮ビジネス電子専門学校、大阪ＩＴプログラミング＆会計専門学校、大原簿記情報医療専門学校名古屋校、大原簿記情報専門学校札幌校、大原簿記法律専門学校柏校、札幌情報未来専門学校、静岡産業技術専門学校、駿台電子情報＆ビジネス専門学校、東京ＩＴ会計公務員専門学校千葉校、東京ＩＴプログラミング＆会計専門学校仙台校、東京ＩＴプログラミング＆会計専門学校名古屋校、東京ＩＴプログラミング＆会計専門学校杉並校、東京工学院専門学校、東京デザイナー・アカデミー、東京電子専門学校、東京みらいＡＩ＆ＩＴ専門学校、東北電子専門学校、東北文化学園専門学校、トライデントコンピュータ専門学校、日本工学院専門学校、日本工学院北海道専門学校、日本電子専門学校、沼津情報・ビジネス専門学校、広島コンピュータ専門学校、船橋情報ビジネス専門学校、北海道情報専門学校、北海道ハイテクノロジー専門学校、水戸電子専門学校、横浜公務員＆ＩＴ会計専門学校

このほかにも採用実績校はございます。

採用実績（人数）

2024.4　21名（男 13、女08）
2023.4　22名（男 12、女10）
2022.4　09名（男 04、女05）
2021.4　27名（男 15、女12）

採用実績（文理比率）

2024.4　文系57％：理系43％
2023.4　文系41％：理系59％
2022.4　文系78％：理系22％
2021.4　文系63％：理系37％

過去3年間の新卒採用者数（男女別）


2023年	12名	10名	22名
2022年	4名	5名	9名
2021年	15名	12名	27名

過去3年間の新卒採用者数

採用者

2023年	22名
2022年	9名
2021年	27名

過去3年間の新卒離職者数

離職者

2023年	0名
2022年	1名
2021年	3名

先輩情報

業務に役立つ研修でした。: K.K

2021

25歳

静岡理工科大学

情報学部　情報デザイン学科

プラットフォームソリューション部

取材情報

“成長できる”がここにある　－充実の研修制度と幅広い業界を支える－: 社員の挑戦と成長の軌跡

QRコード

https://job.mynavi.jp/25/pc/search/corp3397/outline.html
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