最終更新日:2024/2/22

JFEエンジニアリング(株)

  • 正社員

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業種

  • プラント・エンジニアリング
  • 重電・産業用電気機器
  • 環境・リサイクル
  • 機械

基本情報

本社
東京都、神奈川県
資本金
100億円
売上高
5,125億円(2022年度)
従業員
約3,900人(グループ全体:約11,000人)(2022年3月)

その使命感が、明日をつくる。

JFEエンジニアリングへようこそ! (2024/02/22更新)

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会社紹介記事

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環境・エネルギー分野の大型プラントの設計・製造・施工はJFEエンジニアリングの得意分野の1つ。アジアを中心に世界へ積極的に進出していきます。
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橋梁をはじめとする大規模な鋼構造物の設計・施工でも、数多くの実績。歴史に残る大規模開発に参加できるチャンスのある会社です。

インフラ整備からエネルギー創出まで、高度な技術力を駆使してソリューションを提供。

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目標や夢を持ち、その実現に向けて取り組んで欲しいと考えています。それをサポートしてくれる上司、同僚、仲間も多いのが、当社の大きな魅力です(経営企画部 天本)

JFEエンジニアリングは「くらしの礎(もと)を創る」企業として、人々の生活と産業を支えるエンジニアリング事業を展開しています。主な事業内容としては、環境・エネルギー分野を中心とした社会インフラ整備/運営、橋梁等の鋼構造や産業機械(タービン、エンジン等)の建設/製作等が挙げられます。また、従来から取組んでいる天然ガス関連や廃棄物、下水汚泥をエネルギーとして利用する技術に加え、最近は太陽光・地熱・バイオマス等の再生可能エネルギーによる発電プラントも多数手掛けています。今後は従来のプラント建設のみにとどまらず、プラントを活用した事業運営まで一貫して関わるビジネスや、海外展開の拡大と現地化、農業、医療などの新しい分野への展開にも力を注いでいきます。

幅広い分野でエンジニアリングソリューションを提供する当社では、案件ごとに仕事内容が異なり、常にオーダーメイドで関係各部門/部署のスタッフが協力してプロジェクトを進めていきます。
ものづくりを行う当社ですが、その財産は「人」であるとも言えます。どんな仕事も決して1人では出来ません。どのプロジェクトにおいても関係者同士の信頼関係がとても重要になります。社員全てが、顧客、上司、同僚、部下全ての人との出会いを大切にして、そこから何かしらの糧を得ていくことで、互いに切磋琢磨できる人であって欲しいと願っています。
また、社員一人ひとりには、自分なりの目標や夢を持ち、その実現に向かって日々の業務に打ち込み、どんな小さな事でも完遂し、達成感を味わって欲しいと考えています。
現在、当社の主要事業である、環境やエネルギー分野は世界的な注目を浴びています。地球環境の負荷低減や省エネの観点から、当社が貢献できるチャンスは今後ますます増えていきます。一方で、長期的には日本の人口減少の影響から国内市場の縮減が見込まれています。今後、海外市場はより一層重要なものとなり、日本と世界の距離はますます近くなることで日本と世界の隔てなく仕事をしていく必要性が高まることでしょう。

当社には、若手のうちから責任のある仕事を任され、かつ、やる気のある人がグローバルに活躍できる環境があります。

(経営企画部 天本 明)

会社データ

プロフィール

JFEエンジニアリングは、長い歴史を持つNKK(日本鋼管)と川崎製鉄のエンジニアリング部門の統合により、JFEグループの中核をなす総合エンジニアリング会社として、2003年4月に誕生しました。
製鉄事業と造船事業を発祥とし、互いの技術を融合・進化させながら、多岐にわたる社会基盤・産業基盤形成のためのエンジニアリングに取り組んでいます。
時代とともに大きく変わりゆく多様なニーズに応えるため、イノベーションに果敢に挑戦し、進化し続けるエンジニアリング企業として社会の発展に貢献していきます。

事業内容
「次の社会」をよりよいものにするため、
くらしの礎(もと)を創り、担い、つなぐ仕事。

当社の最大の特徴は、幅広い分野で技術を保有する
「総合エンジニアリング会社」であることです。
その事業範囲は、大規模なプラント・社会インフラのEPC(設計/調達/建設)にとどまらず、技術開発、製造、現地施工、O&M事業、事業投資および海外のインフラ整備にも拡大しています。

<主な事業分野>
◆環境分野
 環境プラント、バイオガスプラント、プラスチックまたは産業廃棄物等のリサイクル、アクアパイプライン など
◆エネルギー分野
 パイプライン、LNG受入基地、バイオマス発電プラント、地熱発電プラント など
◆鋼構造分野
 橋梁、ケーソン、ジャケット など
◆機械・システム分野
 クレーン、エンジン、蒸気タービン、物流システム など
◆新電力事業分野
 再生可能エネルギーを中心とした電力小売り事業 など
◆新規事業分野
 アグリ(農業)プラント、洋上風力発電、メディカル など

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くらしの礎を創り、担い、つなぐ。

東京本社郵便番号 100-0001
東京本社所在地 東京都千代田区内幸町二丁目2番3号(日比谷国際ビル22階)
東京本社電話番号 03-3539-7250(代表)
横浜本社郵便番号 230-8611
横浜本社所在地 神奈川県横浜市鶴見区末広町二丁目1番地
横浜本社電話番号 045-505-7435(代表)
設立 2003年4月1日
資本金 100億円
従業員 約3,900人(グループ全体:約11,000人)(2022年3月)
売上高 5,125億円(2022年度)
代表者  代表取締役社長 大下 元
企業理念 <企業理念>
JFEグループは、常に世界最高の技術をもって社会に貢献します。

<行動規範>
挑戦・柔軟・誠実
事業所 本社    :東京、横浜
生産拠点  :鶴見(横浜市)、津(三重県) など
支社・支店 :大阪、名古屋など全国主要都市
関連会社(海外) 海外支店:フィリピン、ヤンゴンなど5支店
現地法人:シンガポール、インドネシア、ドイツ、アメリカなど13法人
グループ会社 あすか創建(株)、アーバンエナジー(株)、(株)ealo、AnyTech(株)、北日本機械(株)、JFEアクアサービス機器(株)、J&T環境(株)、JFE環境テクノロジー(株)、JFE環境サービス(株)、JFEキャリアナビ(株)、JFEテクノス(株)、JFEパイプライン(株)、JFEビジネスサポート横浜(株)、JFEプロジェクトワン(株)、(株)Jファーム、JIMテクノロジー(株)、スチールプランテック(株)、東北ドック鉄工(株)、富士化工(株)、(株)三重データクラフト、妙高グリーンエナジー(株)
平均年収 1,083万円(2022年度)
沿革
  • 1912年
    • 日本鋼管(株)設立
  • 1916年
    • (株)横浜造船所設立[直後、(株)浅野造船所と改称]
  • 1936年
    • (株)浅野造船所を鶴見製鉄造船(株)と改称
  • 1940年
    • 日本鋼管(株)と鶴見製鉄造船(株)が合併
  • 1950年
    • 川崎製鉄(株)設立
  • 2001年12月
    • NKK【日本鋼管(株)】と川崎製鉄(株)が経営統合について基本合意書を締結し、「JFEグループ」の創設発表
  • 2002年 5月
    • 統合契約書調印
  • 2002年 9月
    • 株式移転により共同持株会社「JFEホールディングス(株)」を設立
  • 2003年 4月
    • JFEエンジニアリング(株)発足
  • 2009年 4月
    • グループ会社4社をJFEエンジニアリング(株)に統合

働き方データ

  • 平均勤続勤務年数
    平均勤続勤務年数
    • 15.4年
    2022年度
  • 月平均所定外労働時間(前年度実績)
    月平均所定外労働時間(前年度実績)
    • 25.7時間
    2022年度
  • 平均有給休暇取得日数(前年度実績)
    平均有給休暇取得日数(前年度実績)
    • 19.1日
    2022年度
  • 前年度の育児休業取得対象者数(男女別)
    前年度の育児休業取得対象者数(男女別)(女性) 前年度の育児休業取得対象者数(男女別)(男性) 前年度の育児休業取得対象者数(男女別)(合計)
    対象者 20名 137名 157名
    2022年度
  • 前年度の育児休業取得者数(男女別)
    前年度の育児休業取得者数(男女別)(女性) 前年度の育児休業取得者数(男女別)(男性) 前年度の育児休業取得者数(男女別)(合計)
    取得者 20名 67名 87名
    2022年度
  • 役員及び管理的地位にある者に占める女性の割合
    役員及び管理的地位にある者に占める女性の割合
    • 6.2%
      (2471名中153名)
    • 2021年度

    副課長以上の職位にある社員のうち、女性社員の数

社内制度

研修制度 制度あり
◆経営層・リーダー育成
新入社員研修、フォローアップ研修、ステップアップ研修、新任副課長研修、新任ラインマネージャー研修、リーダーシップ研修、新任部長研修、幹部向けビジネススクール、エグゼクティブ向けビジネススクール
◆業務遂行能力強化
OAスキルアップ研修、現地所長向け定期研修
◆目的別教育
法務研修(建設行法、独占禁止法、コンプライアンス)、人権啓発研修、各種研修・講演
◆語学研修
TOEIC IPテスト、その他言語
◆技術研修
基礎技術教育、専門技術部会活動、品質マネジメントシステム(QMS)教育、知財教育
自己啓発支援制度 制度あり
◆業務遂行能力強化
選択式スキル研修
◆語学研修
英語(通学、オンライン英会話、ビジネススキル)
メンター制度 制度あり
ブラザーシスター制度(入社1年目のサポート)
キャリアコンサルティング制度 制度あり
年2回、業務振り返りや今後の目標を主眼とした面談を実施
社内検定制度 制度あり
専門技術検定、など

採用実績

採用実績(学校)

<大学院>
岩手大学、大阪大学、大阪市立大学、金沢大学、関西大学、九州大学、京都大学、神戸大学、佐賀大学、信州大学、東海大学、東京大学、東京工業大学、東京農工大学、東京理科大学、東北大学、新潟大学、一橋大学、広島大学、北海道大学、山口大学、横浜国立大学、早稲田大学、慶應義塾大学、日本大学、名古屋大学、関東学院大学、工学院大学、明治大学、同志社大学、芝浦工業大学、神奈川大学、法政大学、九州工業大学、近畿大学、中央大学、豊橋技術科学大学、立命館大学、秋田大学、筑波大学、長岡技術科学大学、東京都市大学、名古屋工業大学、山形大学、東洋大学、千葉大学、電気通信大学、東京電機大学、岡山大学、埼玉大学、山梨大学、大阪府立大学、徳島大学、広島工業大学、室蘭工業大学、湘南工科大学、千葉工業大学、崇城大学、大分大学、鹿児島大学、青山学院大学、長崎大学、茨城大学、宮崎大学、三重大学、大阪工業大学、東京海洋大学、愛媛大学、宇都宮大学、岐阜大学、熊本大学、秋田県立大学、静岡大学、福岡大学、前橋工科大学、富山県立大学、兵庫県立大学、高知工科大学、福井大学、愛知工業大学、鳥取大学、金沢工業大学、東京都立大学、奈良先端科学技術大学院大学
<大学>
秋田大学、茨城大学、宇都宮大学、大分大学、大阪大学、桐蔭横浜大学、拓殖大学、三重大学、大阪工業大学、大阪市立大学、大阪府立大学、小樽商科大学、金沢大学、関西大学、関西学院大学、関東学院大学、九州大学、九州工業大学、京都大学、近畿大学、岐阜大学、慶應義塾大学、工学院大学、神戸大学、埼玉大学、芝浦工業大学、首都大学東京、信州大学、崇城大学、千葉大学、東京大学、東京外国語大学、東京芸術大学、東京工業大学、東京農工大学、東京理科大学、東北大学、東洋大学、徳島大学、豊橋技術科学大学、同志社大学、長岡技術科学大学、長崎大学、名古屋大学、名古屋工業大学、日本大学、一橋大学、広島大学、広島工業大学、法政大学、北海道大学、宮崎大学、室蘭工業大学、明治大学、山口大学、横浜国立大学、立命館大学、早稲田大学、東海大学、神奈川大学、中央大学、神奈川工科大学、筑波大学、東京都市大学、山形大学、電気通信大学、東京電機大学、岡山大学、岩手大学、山梨大学、上智大学、国士舘大学、湘南工科大学、新潟大学、千葉工業大学、帝京大学、東京工科大学、日本工業大学、明星大学、玉川大学、大阪産業大学、鹿児島大学、青山学院大学、摂南大学、東北学院大学、明治学院大学、名城大学、北見工業大学、文教大学、福岡工業大学、福井大学、福井工業大学、富山大学、日本文理大学、日本福祉大学、獨協大学、島根大学、長野大学、長崎総合科学大学、中京大学、大阪経済法科大学、専修大学、成城大学、神戸学院大学、駿河台大学、國學院大學、広島経済大学、京都産業大学、学習院大学、立教大学、福岡大学、八戸工業大学、日本体育大学、東京農業大学、東京学芸大学、中部大学、第一工業大学、大同大学、成蹊大学、熊本大学、駒澤大学、九州産業大学、北里大学、東京海洋大学、長崎県立大学、高知工科大学
<短大・高専・専門学校>
明石工業高等専門学校、石川工業高等専門学校、都城工業高等専門学校、呉工業高等専門学校、高知工業高等専門学校、鈴鹿工業高等専門学校、宇部工業高等専門学校、八戸工業高等専門学校、木更津工業高等専門学校、長野工業高等専門学校、米子工業高等専門学校、東京都立産業技術高等専門学校、津山工業高等専門学校、秋田工業高等専門学校、大分工業高等専門学校、福井工業高等専門学校、仙台高等専門学校、鹿児島工業高等専門学校、松江工業高等専門学校、熊本高等専門学校

採用実績(人数) 2020年  2021年  2022年
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 72名    75名    83名
採用実績(学部・学科) ■機械系、電気・電子系、情報工学系、物理・応用物理系、建築・土木系、生物・生命科学系、化学・物質工学系、資源・地球環境系、農業・農学系、その他理系
■法学・政策系、経済・経営・商学系、社会・環境情報系、外国語・国際文化系、人文系、教育系、宗教・神学系、その他文系
  • 過去3年間の新卒採用者数(男女別)
    過去3年間の新卒採用者数(男性) 過去3年間の新卒採用者数(女性) 過去3年間の新卒採用者数(合計)
    2023年 61 20 81
    2022年 65 18 83
    2021年 62 13 75
  • 過去3年間の新卒採用者数
    採用者 過去3年間の新卒採用者数
    2022年 83
    2021年 75
    2020年 72
  • 過去3年間の新卒離職者数
    離職者 過去3年間の新卒離職者数
    2022年 1
    2021年 2
    2020年 7

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