最終更新日:2024/8/8

日立建機(株)

  • 正社員
  • 上場企業

業種

  • 機械

基本情報

本社
東京都
資本金
815億7,700万円
売上高
1兆4059億円(2024年3月期決算)
従業員
26,230名 (連結) (2024年3月期) 5,862名(2024年3月期)
募集人数
※各募集コースをご参照ください。

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【日立建機(株)】今後のご連絡について (2024/02/13更新)

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会社紹介記事

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主力製品である油圧ショベルは業界トップクラスのシェアを誇っており、近年では、高度化する市場ニーズに応えるべく、ICT施工技術や自律運転技術の開発を実現しています

会社データ

プロフィール

日立建機は建設機械メーカーとして、独自の先進技術で世界をリードする、海外売上比率82%のグローバルカンパニーです。
現在、日本、アメリカ、ヨーロッパ等の先進国だけでなく、BRICs、VISTAといった新興国でも製造・販売事業を手掛け、積極的にグローバル展開を図っています。
また、世界に先駆けて情報ショベル「ZAXIS(ザクシス)」を発表する等、早くからITを駆使した製品開発を行うとともに、土質改良機・汚泥リサイクルシステム等の「環境リサイクル事業」やレンタル・中古車・ファイナンス等の「ソフトビジネス」といった新しい分野にも積極的に取り組んでいます。
日立建機はお客様のニーズに対し「トータルソリューション」を提供できる21世紀型未来創造企業として、「豊かな大地、豊かな街を未来へ・・・快適な生活空間づくりに貢献する」を企業ビジョンに、グループ2万5千人が一丸となり奮闘しています。
求める人材は、『自ら積極的に考え、発言し、参画し、行動できる人』、『失敗を恐れず何事にもチャレンジできる人』、『変化をつかむ感性を磨き、独創性を発揮できる人』、『お客様に常に誠実に接することができる人』です。そんな方のご応募をお待ちしています。

事業内容
建設機械・運搬機械及び環境関連製品等の製造・販売・レンタル・アフターサービス
本社郵便番号 110-0015
本社所在地 東京都台東区東上野2-16-1
本社電話番号 03-5826-8180
設立 1970年10月1日
資本金 815億7,700万円
従業員 26,230名 (連結) (2024年3月期)
5,862名(2024年3月期)
売上高 1兆4059億円(2024年3月期決算)
事業所 土浦工場、霞ヶ浦工場、常陸那珂臨港工場、常陸那珂工場、龍ケ崎工場、播州工場、つくば部品センタ
連結子会社 86社(国内7社、海外79社)
(2024年3月現在)
平均年齢 40.0歳(2024年3月期)

平均勤続年数 14.5年(2024年3月期)
有給休暇平均取得日数 19.5日(2023年度)
月平均所定外労働時間 21.1時間(2023年度)

産休 新規取得者 22名(2023年度)
育休 新規取得者 107名(2023年度)

働き方データ

  • 平均勤続勤務年数
    平均勤続勤務年数
    • 15.5年
    2022年度
  • 月平均所定外労働時間(前年度実績)
    月平均所定外労働時間(前年度実績)
    • 24.5時間
    2022年度
  • 平均有給休暇取得日数(前年度実績)
    平均有給休暇取得日数(前年度実績)
    • 18.4日
    2022年度
  • 前年度の育児休業取得対象者数(男女別)
    前年度の育児休業取得対象者数(男女別)(女性) 前年度の育児休業取得対象者数(男女別)(男性) 前年度の育児休業取得対象者数(男女別)(合計)
    対象者 22名 51名 73名
    2022年度
  • 前年度の育児休業取得者数(男女別)
    前年度の育児休業取得者数(男女別)(女性) 前年度の育児休業取得者数(男女別)(男性) 前年度の育児休業取得者数(男女別)(合計)
    取得者 21名 21名 42名
    2022年度
  • 役員及び管理的地位にある者に占める女性の割合
    役員及び管理的地位にある者に占める女性の割合
    • 2.0%
      (754名中15名)
    • 2022年度

    女性管理職比率 2%

社内制度

研修制度 制度あり
・新入社員研修(3カ月程度)
・入社数年後の研修論文制度
・階層別研修(キャリアステージごとの研修)
・職種・専門別研修(担当業務に必要な知識・技術研修、資格取得)
・語学教育(集中英語研修、TOEIC社内受験等)
・選択型研修(研修メニューから個人ニーズにより選択)
・通信研修
・自社研修施設完備
自己啓発支援制度 制度あり
通信教育支援
メンター制度 制度なし
キャリアコンサルティング制度 制度なし
社内検定制度 制度なし

採用実績

採用実績(学校)

<大学院>
秋田大学、茨城大学、岩手大学、宇都宮大学、愛媛大学、大分大学、大阪大学、大阪市立大学、大阪府立大学、岡山大学、香川大学、鹿児島大学、金沢大学、金沢工業大学、関西大学、学習院大学、九州大学、九州工業大学、京都大学、京都工芸繊維大学、近畿大学、岐阜大学、熊本大学、群馬大学、慶應義塾大学、神戸大学、埼玉大学、佐賀大学、滋賀大学、静岡大学、芝浦工業大学、信州大学、千葉大学、中央大学、筑波大学、電気通信大学、東京大学、東京海洋大学、東京工業大学、東京都市大学、東京農工大学、東京理科大学、東北大学、徳島大学、鳥取大学、富山大学、豊橋技術科学大学、同志社大学、長岡技術科学大学、長崎大学、名古屋大学、名古屋工業大学、南山大学、新潟大学、日本大学、広島大学、福井大学、法政大学、北海道大学、三重大学、室蘭工業大学、明治大学、山形大学、山口大学、山梨大学、横浜国立大学、横浜市立大学、立教大学、立命館大学、龍谷大学、和歌山大学、早稲田大学、大阪公立大学、関西学院大学
<大学>
秋田大学、茨城大学、岩手大学、宇都宮大学、愛媛大学、大分大学、大阪大学、大阪市立大学、大阪府立大学、岡山大学、小樽商科大学、お茶の水女子大学、香川大学、鹿児島大学、金沢大学、金沢工業大学、関西大学、関西学院大学、学習院大学、九州大学、九州工業大学、京都大学、京都工芸繊維大学、近畿大学、岐阜大学、熊本大学、群馬大学、慶應義塾大学、神戸大学、国際基督教大学、駒澤大学、埼玉大学、佐賀大学、静岡大学、芝浦工業大学、島根大学、首都大学東京、信州大学、上智大学、成蹊大学、専修大学、千葉大学、中央大学、筑波大学、津田塾大学、電気通信大学、東京大学、東京海洋大学、東京外国語大学、東京工業大学、東京都市大学、東京農工大学、東京理科大学、東北大学、東洋大学、徳島大学、鳥取大学、豊橋技術科学大学、同志社大学、長岡技術科学大学、長崎大学、名古屋大学、名古屋工業大学、新潟大学、日本大学、一橋大学、広島大学、福井大学、福島大学、法政大学、北海道大学、三重大学、宮崎大学、明治大学、山口大学、山梨大学、横浜国立大学、横浜市立大学、立教大学、立命館大学、立命館アジア太平洋大学、龍谷大学、和歌山大学、早稲田大学
<短大・高専・専門学校>
明石工業高等専門学校、秋田工業高等専門学校、有明工業高等専門学校、石川工業高等専門学校、茨城工業高等専門学校、近畿大学工業高等専門学校、久留米工業高等専門学校、鈴鹿工業高等専門学校、仙台高等専門学校、富山高等専門学校、小山工業高等専門学校、東京工業高等専門学校、東京都立産業技術高等専門学校、長岡工業高等専門学校、長野工業高等専門学校、沼津工業高等専門学校、函館工業高等専門学校、大島商船高等専門学校

採用実績(人数)              2021年  2022年  2023年
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エンジニアリング系    51名   55名   57名
ビジネスマネジメント系  11名   12名   12名
  • 過去3年間の新卒採用者数(男女別)
    過去3年間の新卒採用者数(男性) 過去3年間の新卒採用者数(女性) 過去3年間の新卒採用者数(合計)
    2023年 64 5 69
    2022年 55 9 64
    2021年 54 8 62
  • 過去3年間の新卒採用者数
    採用者 過去3年間の新卒採用者数
    2023年 69
    2022年 64
    2021年 62
  • 過去3年間の新卒離職者数
    離職者 過去3年間の新卒離職者数
    2023年 0
    2022年 0
    2021年 0

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