最終更新日:2024/6/18

東洋建設(株)

  • 正社員
  • 既卒可
  • 上場企業

業種

  • 建設
  • 建築設計
  • 設備工事
  • 建設コンサルタント

基本情報

本社
東京都
資本金
140億4,936万円
売上高
<連結(単体)> 1,683億円(1,499億円) ※2023年3月
従業員
1,527名(2023年4月1日現在)
募集人数
51~100名

100周年に向け新たな挑戦を続ける「海洋インフラ建設のトップランナー」

【内々定まで最短2週間】採用選考を開始しました! 東洋建設(株)/人事部採用担当 (2024/06/18更新)

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みなさん、こんにちは!
東洋建設(株)人事部採用担当です。

当社のエントリー受付を開始しました。
ご興味のある方は、是非エントリーをお願いします!

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会社紹介記事

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東京国際クルーズターミナルの岸壁築造工事。海上での厳しい条件下のもと、マリコン大手として高い技術力と技術者としての情熱を持って、社会基盤の整備に尽力しています。
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大同永田町フレンドビル新築工事。環境に配慮した「ZEB Ready」の認証を受けた建築物であり、カーボンニュートラル時代のビル建設に向けた新しい扉を開きました。

海上で培った技術をもとに、真摯な姿勢で、ものづくりにのぞむ!

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「ものづくりに対する思いや、社会基盤整備に対する使命感を持った方に、力を発揮していただきたいと思っています」と管理本部人事部の長島さん。

私たち東洋建設は、海の工事からスタートし、陸上土木工事や建築工事へと活躍のフィールドを拡げながら、皆さんの生活を支える良質な社会資本整備に取り組んできました。そのような歴史から特に海の工事を得意とした会社であり、その技術力の高さや実績からゼネコンの中でも”マリコン”(マリンコントラクター)と呼ばれてる存在です。
“海という厳しい自然条件のなかで培った、ものづくりを完遂する高い技術力”は、当社のDNAとして、土木工事はもちろん他の事業分野にも脈々と受け継がれています。建築工事を行うときも、技術と真正面から向き合い、最高品質のものづくりを追求。当社の真摯な姿勢と技術力は、お客さまからも高い評価を得ています。

風通しの良い社風も、当社の特徴です。
当社はオーナー企業ではありません。社員一人ひとりの自立性を重んじることが活力を生み、自由な社風を作り上げています。つまり、「やる気」と「実行力」を持って仕事に励み、能力、人望を育んでいくことにより、誰もが社長になれる可能性のある会社です。そうしたことから当社の経営陣は、若手の気持ちや現場の仕事をよく理解しています。現場と経営陣の距離も近く、質問もしやすいですし、経営陣も自らの経験を踏まえた適切なアドバイスを返してくれます。社長が現場の社員のところに行って、話しかけている風景は、当社ならではのことだと思っています。

一人ひとりの社員のことを真剣に考えている姿勢は、教育研修や福利厚生にも現れています。最長3ヶ月に渡る新入社員研修はもちろんのこと、配属後も教育担当者が若手の成長をサポート。10年をかけて、一人前の現場代理人(所長)に育てていきます。
社員寮の完備はもとより、住宅手当や家賃の補助など、福利厚生制度も充実。社員の成長や活躍を会社が全面的にバックアップしています。

風通しの良い社風と真面目な社員に支えられ、東洋建設は大手マリコンとして大きな成長を遂げてきました。
今後も、私たち人事や先輩社員が、若手社員が持っている“ものづくりに対する思い”や“積極性”“協調性”“向上心”を、しっかりと引き上げ、伸ばしていかなければならないと思っています。

(管理本部 人事部 部長 長島 謙一)

会社データ

プロフィール

当社は海の工事からスタートし、陸上土木工事、建築工事へと活躍のフィールドを拡げながら、皆さんの生活を支える良質な社会資本の整備に取り組んできました。そのような歴史から特に海のエリアにおける工事を得意とした会社です。そして、その技術力の高さや多くの実績からゼネコンの中でも“マリコン”と呼ばれる存在であり、マリコン大手の一角として今日の地位を確立しています。今後も当社は積極的に行動する、人と一緒に物事を成し遂げる、向上心のある若い力を多く求め、優れた技術を伝承し、ともに未来に向かって歩みたいと考えています。

事業内容
総合建設業(海上土木、陸上土木、建築)
本社郵便番号 101-0051
本社所在地 東京都千代田区神田神保町一丁目105番 神保町三井ビルディング
本社電話番号 03-6361-5455
設立 1929(昭和4)年7月3日
資本金 140億4,936万円
従業員 1,527名(2023年4月1日現在)
売上高 <連結(単体)>
1,683億円(1,499億円) ※2023年3月
事業所 ■国内
東京本社(東京都千代田区)、北海道支店(札幌市)、東北支店(仙台市)、関東支店(東京都千代田区)、
関東建築支店(東京都千代田区) 、横浜支店(横浜市)、北陸支店(金沢市) 、名古屋支店(名古屋市)、
大阪本店(大阪市) 、中国支店(広島市)、四国支店(高松市) 、九州支店(福岡市)、国際支店(東京都千代田区)
その他全国に営業所有

■海外
マニラ営業所(フィリピン) 、ハノイ営業所(ベトナム)、ジャカルタ営業所(インドネシア)、
プノンペン出張所(カンボジア)、ヤンゴン営業所(ミャンマー)

■研究施設
鳴尾研究所(西宮市)、美浦研究所(美浦村)

■研修所
津田沼研修所(船橋市)
平均年齢 43.4歳(2022年度)
関連会社  (株)トマック、タチバナ工業(株)、日下部建設(株)

 CCT CONSTRUCTORS CORPORATION

 テクオス(株)

 東建商事(株)

 (株)オリエント・エコロジー
経営理念 「夢と若さをもって全員一致協力し 新しい豊かな技術で 顧客と社会公共に奉仕することに努め
会社の安定成長と従業員の福祉向上を期する」
(昭和54年 創立50周年「50計画」において制定)
理念を集約したスローガンとして以下を掲げております。

・人間尊重
 人を鍛える、個性と長所を活かす
・創意革新
 変化に適応する、常に新たな発想をする
・責任自覚
 目標と責任を明確に常に率先垂範する
実績(土木) 兵庫県西宮市にある鳴尾浜に一大工業港を建設するという目的のために創立された当社は「関西国際空港」や「東京国際空港」、「東京湾アクアライン」「レインボーブリッジ」といった海を舞台にした国家的プロジェクトに参画してきました。
また、津波の再現が可能な実験水槽を備えた研修施設を保有する等、自然災害から日本の沿岸を守るための防災・減災技術の発展に注力してきたことから、阪神淡路大震災や東日本大震災で甚大な被害を受けた港湾の復興事業においても、中心的な役割を果たしました。
今後は社会基盤の整備や防災・減災技術の深化だけでなく、マリコンとしての強みを活かし、「海洋資源開発」や2050年のカーボンニュートラル実現に向けた「洋上風力発電事業」に挑戦していきます。
実績(建築) 1976年の本格始動以来、庁舎や物流施設、集合住宅といった用途にとらわれない多種多様な建築物の設計・施工実績を積み重ね、技術力を磨いてきました。近年では「舞浜ユーラシアホテル」や「鳥取市庁舎」、東京オリンピックの競技施設である「海の森水上競技場」といった都市のランドマークとなる建築物を手掛けております。
また、建物で消費する1次エネルギーの収支ゼロを目指す「ZEB(NET Zero Energy Building)」の認証基準を満たしたビルの設計・施工を担い、ZEBプランナーとして登録を受ける等、環境負荷軽減への取り組みにも実績を残しております。
今後は更なる「環境負荷低減技術の向上」や「BIMやICTツールの活用」を促進するとともに「既存建築物の価値向上事業」にも注力していきます。
実績(海外) 1972年にシンガポールで始まり、マレーシア、フィリピン、中東へと進出しました。特にフィリピンは日本の建設会社の中でも最も古い歴史があり、海外での事業の最重要拠点となっております。
土木では「パッシグ・マリキナ河川改修事業(フィリピン)」等の河川の洪水対策工事や「ティラワ港コンテナターミナル建設工事(ミャンマー)」といった国際港の建設工事に携わり、近年ではアフリカにも活躍の場を広げ、東アフリカ最大の商業港となる「モンバサ港コンテナターミナル開発工事(ケニア)」を手掛けました。
また、建築ではフィリピンやベトナムに日本の名だたる企業の工場を手掛け、日本企業の海外進出に大きな役割を果たしております。
今後は「現地人財の育成」と「BIMの体制強化」に注力し、国際社会と地域の更なる発展に貢献していきます。
沿革
  • 1929
    • 兵庫県西宮市鳴尾地先を埋立て、工業港を建設することを目的として、
      南満州鉄道と山下汽船の共同出資により、阪神築港株式会社を設立
      社長:山下亀三郎 本店所在地:神戸市栄町通
  • 1932
    • 鳴尾埋立事業のほか、建設請負業を開始
  • 1946
    • 戦後初の請負事業である利根川浚渫工事(千葉県)を受注
  • 1962
    • 東京証券市場第2部に上場
  • 1964
    • 東洋建設株式会社に商号を変更
      東京・大阪証券市場第1部に上場
  • 1967
    • 鳴尾埋立事業
      1938年以来の再開
  • 1972
    • シンガポール営業所開設(海外進出)
  • 1973
    • 海外事業部(現 国際支店)設置
      ナボタス漁港建設工事(フィリピン)を受注
      マニラ営業所(フィリピン)開設
  • 1976
    • 建築部・建築営業部設置(建築部門進出)
      フィリピンに合弁会社CCTを設立
      東京本部を東京本社に改称
  • 1995
    • 阪神大震災復興工事に従事
  • 1999
    • ISO9001全社認証取得
  • 2001
    • ISO14001全社認証取得
  • 2002
    • 前田建設工業株式会社との業務提携を発表
  • 2004
    • ハノイ営業所(ベトナム)開設
  • 2005
    • ジャカルタ営業所(インドネシア)開設
  • 2011
    • 東日本大震災復興工事に従事
  • 2014
    • ヤンゴン出張所(ミャンマー)開設
  • 2016
    • 自航式多目的船「AUGUST EXPLORER」完成
  • 2019
    • 本社移転(江東区青海から千代田区神田神保町へ)
  • 2022
    • サステナビリティ基本方針制定

働き方データ

  • 平均勤続勤務年数
    平均勤続勤務年数
    • 18.2年
    2022年度
  • 月平均所定外労働時間(前年度実績)
    月平均所定外労働時間(前年度実績)
    • 36.7時間
    2022年度
  • 平均有給休暇取得日数(前年度実績)
    平均有給休暇取得日数(前年度実績)
    • 8.4日
    2022年度
  • 前年度の育児休業取得対象者数(男女別)
    前年度の育児休業取得対象者数(男女別)(女性) 前年度の育児休業取得対象者数(男女別)(男性) 前年度の育児休業取得対象者数(男女別)(合計)
    対象者 8名 35名 43名
    2022年度
  • 前年度の育児休業取得者数(男女別)
    前年度の育児休業取得者数(男女別)(女性) 前年度の育児休業取得者数(男女別)(男性) 前年度の育児休業取得者数(男女別)(合計)
    取得者 6名 8名 14名
    2022年度
  • 役員及び管理的地位にある者に占める女性の割合
    役員及び管理的地位にある者に占める女性の割合
    • 2.8%
      (36名中1名)
    • 2022年度

    ※取締役・監査役・執行役員の人数

社内制度

研修制度 制度あり
■階層別研修
新入社員研修~各昇格者研修

■職種別研修
土木、機械職:「一級土木施工管理技士」「コンクリート技士」「海洋港湾構造物維持管理士」
「技術士」資格取得講習、積算講習、ドローン研修、CIM研修 等
建築職:「一級建築施工管理技士」「一級建築士」資格取得講習、施工図チェック力養成講座、
BIM/Revit(3D CAD)研修、10年教育プログラム 等
営業職:営業力強化研修 等
事務職:経理・税務関係研修、法務研修、事務職基礎力eラーニング 等

■目的別研修
作業所長養成講座、海外現地研修、海外要員育成プログラム、次世代リーダー育成研修、経営視点強化研修、
ダイバーシティ研修、ライフプラン研修 等

■その他
どぼジョブWG
(女性技術職員が安心して働き続けることができる体制を整えることを目的に設立された
ワーキング・グループ)
自己啓発支援制度 制度あり
250を超える資格取得費用の全額補助。一部資格取得に対し資格手当を支給。
各種取得推奨資格の対策講習実施(「研修制度」参照)。
国内外の大学、政府機関、民間企業等への留学制度あり。
メンター制度 制度あり
先輩社員が指導を行うOJT制度。
キャリアコンサルティング制度 制度あり
年1回及び昇格者研修時に「現在の担当業務の目標」と「今後のキャリアプラン」について自己申告を行い、
上司及び各職種の本社部長と個人面談を実施し、今後のキャリアプランを相談。
社内検定制度 制度あり
職能資格制度に基づき、昇格審査を実施。

採用実績

採用実績(学校)

<大学院>
岩手大学、愛媛大学、鹿児島大学、金沢大学、金沢工業大学、北見工業大学、九州大学、九州工業大学、京都大学、近畿大学、岐阜大学、熊本大学、高知大学、滋賀県立大学、昭和女子大学、千葉工業大学、中央大学、東海大学、東京大学、東京工業大学、東京電機大学、東京都市大学、東京理科大学、東北大学、豊橋技術科学大学、長崎大学、日本大学、広島大学、室蘭工業大学、山口大学、和歌山大学、早稲田大学
<大学>
愛知工業大学、秋田大学、足利大学、茨城大学、岩手大学、宇都宮大学、愛媛大学、大分大学、大阪大学、大阪工業大学、大阪産業大学、大阪市立大学、大阪電気通信大学、岡山大学、香川大学、鹿児島大学、神奈川大学、金沢大学、金沢工業大学、関西大学、関西学院大学、関東学院大学、北九州市立大学、北里大学、北見工業大学、九州大学、九州工業大学、九州産業大学、京都大学、近畿大学、岐阜大学、熊本大学、群馬大学、工学院大学、高知大学、高知工科大学、甲南大学、神戸大学、國學院大學、国士舘大学、佐賀大学、滋賀県立大学、首都大学東京、昭和女子大学、信州大学、摂南大学、崇城大学、第一工業大学、千葉大学、千葉工業大学、中央大学、中部大学、筑波大学、東海大学、東京大学、東京海洋大学、東京経済大学、東京工業大学、東京工芸大学、東京電機大学、東京都市大学、東京農業大学、東京理科大学、東北大学、東北学院大学、東北工業大学、東洋大学、徳島大学、鳥取大学、豊橋技術科学大学、同志社大学、長岡技術科学大学、長崎大学、名古屋大学、名古屋工業大学、日本大学、日本工業大学、八戸工業大学、広島大学、広島工業大学、福井大学、福岡大学、福岡女子大学、福島大学、福山大学、福山市立大学、法政大学、北海学園大学、北海道大学、北海道科学大学、前橋工科大学、松山大学、宮崎大学、室蘭工業大学、明治大学、名城大学、明星大学、ものつくり大学、山口大学、横浜国立大学、立命館大学、琉球大学、和歌山大学、早稲田大学
<短大・高専・専門学校>
明石工業高等専門学校、秋田工業高等専門学校、阿南工業高等専門学校、有明工業高等専門学校、石川工業高等専門学校、一関工業高等専門学校、大阪公立大学工業高等専門学校、香川高等専門学校、鹿児島工業高等専門学校、岐阜工業高等専門学校、釧路工業高等専門学校、熊本高等専門学校、呉工業高等専門学校、神戸市立工業高等専門学校、仙台高等専門学校、徳山工業高等専門学校、苫小牧工業高等専門学校、日本工学院八王子専門学校、福井工業高等専門学校、米子工業高等専門学校

採用実績(人数)        2018年 2019年 2020年 2021年
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院了       5名   12名   7名   5名
大卒     36名   75名   59名  43名
高専卒     3名   5名    6名   3名





  • 過去3年間の新卒採用者数(男女別)
    過去3年間の新卒採用者数(男性) 過去3年間の新卒採用者数(女性) 過去3年間の新卒採用者数(合計)
    2023年 64 11 75
    2022年 37 9 46
    2021年 43 14 57

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