本田技研工業(株)の新卒採用・会社概要

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どうなるかじゃない、どうするかだ。

採用メッセージ（2024/02/13更新）

「こうなればいいのに」と願うだけでは、決して世界は変わらない。
なりゆきに身を任せてはいないか。
現実に立ち向かっているか。
自分が信じた道を貫き通しているか。
みちのりは険しく、正直、きつい。
けれど、自ら抱いた夢を実現するのは、
他の誰かじゃなく、自分でありたい。
私たちは知っている。
その熱意こそが、世界を変える原動力となるということを。

どうなるかじゃない、
どうするかだ。

The Power of Dreams

会社データ

プロフィール	Hondaは、モビリティを通じて移動と暮らしの領域で「すべての人に生活の可能性が拡がる喜びを提供する」という目標を掲げています。その実現に向けて、二輪、四輪、パワープロダクツといった既存の事業領域にとどまらず、エネルギー、サービス、コミュニケーションなど、より拡がりのある領域への展開に積極的にチャレンジし、新たな成長・価値創造を可能とするサービス・ソリューション志向のモビリティカンパニーです。
事業内容	輸送用機器（二輪車・四輪車・パワープロダクツなど）の研究・開発・製造・販売

プロフィール

Hondaは、モビリティを通じて移動と暮らしの領域で「すべての人に生活の可能性が拡がる喜びを提供する」という目標を掲げています。
その実現に向けて、二輪、四輪、パワープロダクツといった既存の事業領域にとどまらず、エネルギー、サービス、コミュニケーションなど、より拡がりのある領域への展開に積極的にチャレンジし、新たな成長・価値創造を可能とするサービス・ソリューション志向のモビリティカンパニーです。

事業内容

輸送用機器（二輪車・四輪車・パワープロダクツなど）の研究・開発・製造・販売

本社郵便番号	107-8556
本社所在地	東京都港区南青山2-1-1
本社電話番号	03-3423-1111(代)
設立	1948年9月24日
資本金	860億円（2023年3月末現在）
従業員	連結197,039名（2023年3月31日現在）単独 33,065名（2023年3月31日現在）
売上高	16兆9,077億円（2023年3月期・連結）
事業所	本社／東京事業所／栃木、埼玉、静岡、三重、熊本
関連会社	(株)本田技術研究所 (株)ホンダアクセス他
主な海外拠点	アメリカ、カナダ、イギリス、タイ、インド、中国、ブラジル他。 ※生産拠点：24カ国71拠点 ※開発拠点：14カ国46拠点
沿革	1946年創業者・本田宗一郎、Hondaの前身である本田技術研究所を浜松市に創立 1948年本田技研工業(株)設立（資本金100万円） 1952年本社を東京に移転 1960年鈴鹿製作所二輪車工場稼動、研究開発部門を(株)本田技術研究所として分離独立 1980年売上高（単独）1兆円を達成 1989年本田宗一郎が東洋人として初めてアメリカの自動車殿堂入り 1995年リサーチアナリストによる初の調査で自動車分野でもっとも情報公開の優れた会社に選ばれた 1997年浜松製作所汎用機工場と栃木製作所が環境マネジメントシステムISO14001認証取得 1998年国内全生産事業所においてISO14001認定取得 2000年人間型ロボット「ASIMO」発表「グリーンディーラー」認定制度導入日本の全営業管理部門、ISO14001認証取得 2003年自社開発ビジネスジェット実験機「HondaJet」初飛行 2005年氷点下での始動が可能な燃料電池車「FCX」が国土交通省型式認証を日本で初めて取得、北海道庁に納車世界初の量産二輪車用エアバッグシステムを開発 2006年国内販売チャネルを統合し「Honda Cars」店発足 2007年フィット世界累計販売200万台達成 2008年スーパーカブ誕生50周年、世界生産累計台数6,000万台を突破新型燃料電池車「FCXクラリティ」米国での第一号車を納車 2011年新型軽自動車「N」シリーズ第1弾「N BOX」を発売 2012年鈴鹿サーキット50周年 2013年タイで新四輪車工場の建設を発表～2015年に年間生産能力42万台体制へ 2013年埼玉製作所寄居工場が稼働開始 2014年軽乗用車トップクラスの室内空間や、存在感のあるエクステリアデザイン、優れた燃費性能を実現した、「N-BOX」シリーズが2013年軽四輪車新車販売台数No.1を獲得 2016年新型燃料電池自動車「CLARITY FUEL CELL」発売四輪車の世界生産累計1億台を達成 2017年スーパーカブシリーズが、世界累計生産1億台を達成 2018年「HondaJet」がカテゴリートップのデリバリー数を達成 2019年 F1第9戦オーストリアグランプリにおいて、13年ぶりの優勝 2020年自動運転レベル3の型式指定を国土交通省から取得

働き方データ

月平均所定外労働時間（前年度実績）
- 16.8時間
2022年度
平均有給休暇取得日数（前年度実績）
- 20.1日
2022年度

前年度の育児休業取得対象者数（男女別）


対象者
	2022年度

前年度の育児休業取得者数（男女別）


取得者	350名	495名	845名
	2022年度

社内制度

研修制度	制度あり入社時研修、配属後研修、ロジカルシンキング研修をはじめとした汎用スキル研修(手挙げ式)
自己啓発支援制度	制度あり Eラーニング:自身の強み・弱みを踏まえ学びたい内容をオンラインで自習
メンター制度	制度あり
キャリアコンサルティング制度	制度あり
社内検定制度	制度なし

採用実績

採用実績（学校）	全国国公立大学、私立大学
採用実績（人数）	2023年4月入社：男性423名、女性74名
採用実績（学部・学科）	技術系／機械、電気・電子、化学、材料、物理、人間工、情報、経営工他事務系／法、経済、経営、商学、社会、外国語他