最終更新日：2024/11/15

(株)ソフトウェアシステム

正社員
既卒可

業種

ソフトウエア
情報処理
受託開発
通信・インフラ
専門コンサルティング

基本情報

本社: 東京都

資本金: 5,000万円

売上高: 8億2,500万円［2023年6月期実績］

従業員: 84名（男 75名・女9名）［2024年4月現在］

募集人数: 1～5名

残り採用予定人数: 2名

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会社紹介記事
会社データ
働き方データ
社内制度
採用実績

【スピード選考】公共性の高いシステム開発で、暮らしを支えています。しっかりとした研修制度で、未経験者も活躍中！

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【会社説明会】10月から秋採用開始します（2024/11/15更新）

ソフトウェアシステムは、公共性の高い国や地方自治体の防災情報等
コンピュータシステム開発を、５０年以上にわたり手掛けています。

＊＊＊説明会開催予定＊＊＊
１１月２０日（水）１6：００～【リモート】
１１月２８日（木）１6：００～【リモート】
１２月４日（水）１6：００～【リモート】

公共団体のシステム開発を多く手掛けているため、技術で社会や地域に貢献。継続的に新卒採用を行っており、近い年齢の先輩社員が多くいるのも魅力だ。業務はチーム単位で行い、新入社員のチームへの配属は同期が一緒、もしくは若手先輩社員の多いチームに所属できるようにするなど、働きやすさに配慮している。

: 公共団体のシステム開発を多く手掛けているため、技術で社会や地域に貢献。継続的に新卒採用を行っており、近い年齢の先輩社員が多くいるのも魅力だ。

: 業務はチーム単位で行い、新入社員のチームへの配属は同期が一緒、もしくは若手先輩社員の多いチームに所属できるようにするなど、働きやすさに配慮している。

防災を含めた社会や地域に貢献する業務に携わりたいと考え、入社を決めました

私は「どのような形で人の役に立ちたいか？」という視点で当社を選びました。公共的な仕事に携わりたい方は、ぜひ当社も検討してみてください。	大学では史学科で歴史について学んでいた佐藤さん。関東大震災などを通じて災害や防災に興味を持つようになった。就職活動でも防災を含めた社会や地域に貢献する業務に携わりたいと考え会社を探している中で、防災や公共団体のシステム開発を手掛けているこの会社を知り入社を決めたのだそう。現在は公共団体の翻訳システムの開発に携わっている。「自分自身の関わっているシステムが公共団体の職員さんたちに利用され、巡り巡っていろいろな人たちの役に立つことを考えると、とてもやりがいを感じます」。史学科卒なのでもともとプログラミングの知識はなく不安もあったそうだが、入社してその不安は払拭された。「研修で基礎を学べるのはもちろん、チューター制度があるので担当の先輩社員にも事細かに教えてもらっています」。会社のサポートが整っていることに加え、同社は創業50年の歴史を持つだけあって、技術力の高いベテランから教えてもらえるのも魅力だという。佐藤さんの所属しているチームは5人体制。50代1名、30代1名、20代3名と年齢的にバランスの取れたチームなのも働きやすさにつながっている。「ランチタイムや就業中も気さくに雑談をしますし、話しやすい雰囲気ですね」。同社は社内チームの年齢構成に偏りを出さず、若手を育成していく方針がある。ベテラン中心のチームに一人だけ新入社員が配属される状況にはならないというのも、安心できる点だろう。会社に入って間もないころ、「実際にどういった意図でこのように設計をしたのか？」という実践的なトレーニングを通じて、佐藤さんはユーザー目線で開発する大切さに気付いた。「現在はプログラマーとして働いていますが、キャリアとしてはSEを目指すことになります。『ユーザー目線』という根本に気付かされた経験は、私の仕事における大いなる指針となりました」。ベテランと同期の垣根のない穏やかな雰囲気の中で、日々着実に成長している佐藤さん。技術だけではなく『ユーザー目線』という大切なことに気付いたのも、誰もが働きやすい社風が根付いている同社だからなのだろう。

私は「どのような形で人の役に立ちたいか？」という視点で当社を選びました。公共的な仕事に携わりたい方は、ぜひ当社も検討してみてください。

大学では史学科で歴史について学んでいた佐藤さん。関東大震災などを通じて災害や防災に興味を持つようになった。就職活動でも防災を含めた社会や地域に貢献する業務に携わりたいと考え会社を探している中で、防災や公共団体のシステム開発を手掛けているこの会社を知り入社を決めたのだそう。

現在は公共団体の翻訳システムの開発に携わっている。「自分自身の関わっているシステムが公共団体の職員さんたちに利用され、巡り巡っていろいろな人たちの役に立つことを考えると、とてもやりがいを感じます」。

史学科卒なのでもともとプログラミングの知識はなく不安もあったそうだが、入社してその不安は払拭された。「研修で基礎を学べるのはもちろん、チューター制度があるので担当の先輩社員にも事細かに教えてもらっています」。会社のサポートが整っていることに加え、同社は創業50年の歴史を持つだけあって、技術力の高いベテランから教えてもらえるのも魅力だという。

佐藤さんの所属しているチームは5人体制。50代1名、30代1名、20代3名と年齢的にバランスの取れたチームなのも働きやすさにつながっている。「ランチタイムや就業中も気さくに雑談をしますし、話しやすい雰囲気ですね」。同社は社内チームの年齢構成に偏りを出さず、若手を育成していく方針がある。ベテラン中心のチームに一人だけ新入社員が配属される状況にはならないというのも、安心できる点だろう。

会社に入って間もないころ、「実際にどういった意図でこのように設計をしたのか？」という実践的なトレーニングを通じて、佐藤さんはユーザー目線で開発する大切さに気付いた。「現在はプログラマーとして働いていますが、キャリアとしてはSEを目指すことになります。『ユーザー目線』という根本に気付かされた経験は、私の仕事における大いなる指針となりました」。
ベテランと同期の垣根のない穏やかな雰囲気の中で、日々着実に成長している佐藤さん。技術だけではなく『ユーザー目線』という大切なことに気付いたのも、誰もが働きやすい社風が根付いている同社だからなのだろう。

会社データ

プロフィール	ソフトウェアシステムは、1969年に学校関係者が集まり、来るべきコンピュータ社会に向け、“ソフトウェアの研究・開発組織をつくろう”とスタートした会社です。会社というより研究所という意識があり、常に最新技術の動向に目を向け、公的分野を中心に社会基盤になるようなシステムを構築し、社会への貢献を志してきました。特にダム管理・河川・道路・気象などの防災系システムに多くの実績があります。最近では、プロパテント政策の推進による特許情報のシステム開発、企業の財務状況に従い信用力を判断するシステム開発、地方公共団体向けシステムのクラウド化の支援などにも力を注いでいます。また、2006年にはISO27001の国際認証（情報セキュリティ[ISMS]）を取得し、お客様に対し、一層、信頼して仕事を任せて頂ける会社を目指しています。今後も独立系企業ならではの自由な発想を活かし、ソフトウェアの研究・開発を通してより広汎な社会ニーズに対応し、快適で便利な社会の実現を夢に邁進していきます。
事業内容受託開発	防災情報（ダム制御、河川情報、道路情報、気象情報、防災無線）航空管制（空港気象レーダ）自動車関連システム　特許情報（公報検索、公報照会、特許管理、特許分析）金融情報（財務分析、リスク管理）公共情報（自治体マイナンバー対応など）ヘルスケア関連システムなど・取引先実績東芝デジタルソリューションズ(株) 日本無線(株) (株)TKC ダム制御や気象観測などの防災システムも主要業務の一つ

プロフィール

ソフトウェアシステムは、1969年に学校関係者が集まり、来るべきコンピュータ社会に向け、“ソフトウェアの研究・開発組織をつくろう”とスタートした会社です。会社というより研究所という意識があり、常に最新技術の動向に目を向け、公的分野を中心に社会基盤になるようなシステムを構築し、社会への貢献を志してきました。特にダム管理・河川・道路・気象などの防災系システムに多くの実績があります。
最近では、プロパテント政策の推進による特許情報のシステム開発、企業の財務状況に従い信用力を判断するシステム開発、地方公共団体向けシステムのクラウド化の支援などにも力を注いでいます。

また、2006年にはISO27001の国際認証（情報セキュリティ[ISMS]）を取得し、お客様に対し、一層、信頼して仕事を任せて頂ける会社を目指しています。
今後も独立系企業ならではの自由な発想を活かし、ソフトウェアの研究・開発を通してより広汎な社会ニーズに対応し、快適で便利な社会の実現を夢に邁進していきます。

事業内容

受託開発

防災情報（ダム制御、河川情報、道路情報、気象情報、防災無線）
航空管制（空港気象レーダ）
自動車関連システム　
特許情報（公報検索、公報照会、特許管理、特許分析）
金融情報（財務分析、リスク管理）
公共情報（自治体マイナンバー対応など）
ヘルスケア関連システム
など

・取引先実績
東芝デジタルソリューションズ(株)
日本無線(株)
(株)TKC

ダム制御や気象観測などの防災システムも主要業務の一つ

本社郵便番号	141-0032
本社所在地	東京都品川区大崎5-6-2 都五反田ビル西館6F
本社電話番号	03-6417-9161
設立	1971年4月
資本金	5,000万円
従業員	84名（男 75名・女9名）［2024年4月現在］
売上高	8億2,500万円［2023年6月期実績］
事業所	本社：東京都品川区／五反田
取引銀行	みずほ銀行
主な取引先	東芝デジタルソリューションズ(株) 日本無線(株) (株)TKC
平均年齢	42.1歳（2022年3月末現在）
平均勤続年数	17.9年（2022年3月末現在）
ISO認証取得	情報セキュリティマネジメントシステム（ISMS）の国際規格である「ISO/IEC 27001:2005=JIS Q27001:2006」認証を取得［2006年8月］
沿革	1969年マネージメント＆コンピュータ研究所設立 1971年同研究所を改組し、(株)ソフトウェアシステムを渋谷区に設立 1977年防災情報（河川情報）システム開発開始 1985年気象情報システム開発開始 1986年道路情報システム開発開始 1987年カーナビゲーション、船舶航行システム開発開始 1994年特許情報のシステム開発開始 1996年地震情報システム開発開始 2000年人事給与管理パッケージ開発 2003年公報PDF変換パッケージ開発・販売特許 2006年 ISO27001/ISMS国際認証取得 2010年特許管理システム開発 2012年本社を現在地　品川区大崎（五反田）に移転 2014年 AIO（all in one）型勤怠管理パッケージ開発 2023年資本金を 5,000万円に増資

働き方データ

平均勤続勤務年数
- 18.7年
2023年度
月平均所定外労働時間（前年度実績）
- 16.9時間
2023年度
平均有給休暇取得日数（前年度実績）
- 13.4日
2023年度

前年度の育児休業取得対象者数（男女別）


対象者	0名	0名	0名
	2023年度

前年度の育児休業取得者数（男女別）


取得者	0名	0名	0名
	2023年度

役員及び管理的地位にある者に占める女性の割合
- 0.0%
  （3名中0名）
- 2023年度

社内制度

研修制度	制度あり新人研修（入社時3カ月） OJT（配属後3カ月）
自己啓発支援制度	制度あり経済産業大臣指定情報処理技術者試験（例：基本情報処理、応用情報処理、DBスペシャリスト、ネットワークスペシャリスト等）合格の際、祝金を支給。
メンター制度	制度あり新入社員に先輩社員ついてサポート（チューター制度）
キャリアコンサルティング制度	制度あり社員イノベーション制度あり ※社員の新しい技術知識や技術力の習得により、既存業務から新規業務を派生させたり、全く新規のビジネスを創造するための制度です
社内検定制度	制度なし

採用実績

採用実績（学校）	＜大学院＞茨城大学、埼玉大学、千葉大学、東京農工大学、東邦大学、日本大学、広島大学、法政大学、名城大学、琉球大学、東京工業大学、富山大学＜大学＞青山学院大学、亜細亜大学、茨城大学、岩手大学、神奈川大学、神奈川工科大学、関東学院大学、学習院大学、京都大学、慶應義塾大学、工学院大学、駒澤大学、島根大学、首都大学東京、湘南工科大学、上智大学、上武大学、駿河台大学、専修大学、千葉大学、中央大学、帝京大学、電気通信大学、東海大学、東京家政大学、東京工科大学、東京情報大学、東京電機大学、東京理科大学、東洋大学、獨協大学、日本大学、福岡工業大学、法政大学、武蔵大学、明治大学、明治学院大学、山形大学、山梨大学、山梨学院大学、立教大学、立正大学、和光大学、早稲田大学など(50音順)
採用実績（人数）	2021年　2022年　2023年 ------------------------------ 　6名　　　6名　　　4名
採用実績（学部・学科）	経営情報学部、情報学部、理工学部、医療衛生学部、経済学部、文学部、法学部、家政学部、商学部、経営学部、社会学部、農学部、地球環境科学部、教育学部、生産工学部、工学部、理学部、理工学部、環境防災学部など（順不同）

採用実績（学校）

＜大学院＞
茨城大学、埼玉大学、千葉大学、東京農工大学、東邦大学、日本大学、広島大学、法政大学、名城大学、琉球大学、東京工業大学、富山大学
＜大学＞
青山学院大学、亜細亜大学、茨城大学、岩手大学、神奈川大学、神奈川工科大学、関東学院大学、学習院大学、京都大学、慶應義塾大学、工学院大学、駒澤大学、島根大学、首都大学東京、湘南工科大学、上智大学、上武大学、駿河台大学、専修大学、千葉大学、中央大学、帝京大学、電気通信大学、東海大学、東京家政大学、東京工科大学、東京情報大学、東京電機大学、東京理科大学、東洋大学、獨協大学、日本大学、福岡工業大学、法政大学、武蔵大学、明治大学、明治学院大学、山形大学、山梨大学、山梨学院大学、立教大学、立正大学、和光大学、早稲田大学

など(50音順)

採用実績（人数）

2021年　2022年　2023年
------------------------------
　6名　　　6名　　　4名

採用実績（学部・学科）

経営情報学部、情報学部、理工学部、医療衛生学部、経済学部、文学部、法学部、家政学部、商学部、経営学部、社会学部、農学部、地球環境科学部、教育学部、生産工学部、工学部、理学部、理工学部、環境防災学部など（順不同）

過去3年間の新卒採用者数（男女別）


2024年	3名	0名	3名
2023年	3名	1名	4名
2022年	5名	1名	6名

過去3年間の新卒採用者数

採用者

2024年	3名
2023年	4名
2022年	6名

過去3年間の新卒離職者数

離職者

2024年	0名
2023年	0名
2022年	2名

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